クラレ エラストマー関連製品を値上げ、安定供給を維持

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2022年6月29日

 クラレは28日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「セプトン」「ハイブラー」、ブロック化エラストマー「TUポリマー」のグローバル価格を、7月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「0.33米ドル」。

 対象製品の主要原材料やユーティリティ・物流費用などを含む各種コストの上昇は、同社の自助努力による吸収範囲を超えてきている。こうした状況下、安定供給の維持と採算改善のために、価格改定の実施を決めた。

クラレ エラストマー関連製品を値上げ、安定供給を維持

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2022年3月16日

 クラレは15日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「セプトン」「ハイブラー」、ブロック化エラストマー「TUポリマー」のグローバル価格を、4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「0.50米ドル/kg」。

 対象製品の主要原材料やユーティリティ・物流費用などを含む各種コストの上昇は、同社の自助努力による吸収の範囲を超えていることから、安定供給の維持と採算改善のために価格改定の実施を決めた。

旭化成 水添スチレン系熱可塑性エラストマーを値上げ

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2021年9月2日

 旭化成は1日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「タフテック」と「S.O.E.」 について、9月6日出荷分から「46円/kg以上」値上げすると発表した。

 ナフサやブタジエン、スチレンモノマーなどの市況上昇に加え、物流費なども上昇しており、対象製品の製造コストは同社の自助努力の範囲を超えて大幅に増加している。こうした状況の下、同製品の安定供給維持のためには価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

 

クラレ エラストマー3製品を値上げ、コスト上昇に対応

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2021年8月26日

 クラレは25日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「セプトン」「ハイブラー」、ブロック化エラストマー「TUポリマー」のグローバル価格について、10月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「0.44USドル/kg」。

 同3製品については、2月、4月、8月に続き今年4度目の値上げとなる。対象製品の主要原材料やユーティリティ・物流費用などを含む各種コストの上昇は、同社の自助努力による吸収の範囲を超えてきている。こうした状況下、安定供給の維持と採算改善のために価格改定の実施を決定した。

 

クラレ エラストマー3製品再々値上げ、原料費など高騰

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2021年7月9日

 クラレは8日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「セプトン」「ハイブラー」、ブロック化エラストマー「TUポリマー」のグローバル価格を、8月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「0.33米ドル/kg」。

 同3製品については、2月、4月に続く今年3度目の値上げとなる。対象製品の主要原材料やユーティリティ・物流費用などを含む各種コストの上昇は、同社の自助努力による吸収の範囲を超えてきている。こうした状況下、安定供給の維持と採算改善のために価格改定の実施を決めた。

 

クラレ エラストマー3製品を値上げ、採算改善を図る

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2021年4月7日

 クラレは6日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「セプトン」「ハイブラー」、ブロック化エラストマー「TUポリマー」のグローバル価格を、今月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「0.50USドル/kg」。

 対象製品の主要原材料やユーティリティ・物流費用などを含めた総コストの上昇は、自助努力によるコスト吸収の範囲を超えている。こうした状況下、同3製品については2月にも値上げを実施しているが、安定供給の維持と採算改善のために今回、再度の価格改定の実施を決めた。

クラレ 来月出荷分からエラストマー製品を値上げ

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2021年1月13日

 クラレは12日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「セプトン」「ハイブラー」、およびブロック化エラストマー「TUポリマー」のグローバル価格を、2月1日出荷分から値上げすると発表した。値上げ幅はいずれも「0.22USドル/kg」。

 主要原材料の高騰に対応するため、昨年末に価格改定を実施したが、依然として想定以上の高値で推移し続けており、対象製品のユーティリティや物流費用などを含めた総コストの上昇は、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲を超えている状況にある。こうした中、安定供給の維持と採算改善のため、再度、価格改定の実施を決定した。

旭化成 水添スチレン系熱可塑性エラストマーを値上げ

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2020年11月13日

 旭化成は12日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「タフテック」と「S.O.E.」を、今月16日出荷分から「25円/kg以上」値上げすると発表した。

 ナフサやブタジエン、スチレンモノマーなどの市況上昇に加え、用役費や物流費なども上昇しており、対象製品の製造コストは自助努力の範囲を超えて大幅に増加している。このような状況下、製品の安定供給維持のためには価格改定を実施せざるを得ないと判断した。