日本ゼオン CNTシート作製、リチウムデンドライトを抑制

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2022年1月26日

 日本ゼオンは25日、産業技術総合研究所(産総研)と共同で、スーパーグロース法により製造される単層カーボンナノチューブ(SGCNT)を使って作製したシートにより、リチウム金属の充放電時に発生するデンドライト(樹枝状結晶)を抑制する技術を開発したと発表した。リチウム金属電極(負極)の

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日本ゼオン COPリサイクル技術を確立、高岡にプラント

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2022年1月12日

 日本ゼオンは11日、シクロオレフィンポリマー(COP)のリサイクル技術を独自に開発したと発表した。新しいリサイクル技術により、これまで課題であった透明性や高純度を維持することに成功し、バージン樹脂と同等の品質レベルまで再生可能となる。高岡工場内(富山県)に、年産能力6000tのリサイクルプラントを建設。2022年10月より着工し、2024年8月の稼働を予定している。なお、リサイクル樹脂はバージン樹脂に比べ、製造時のCO2発生量を約1万2000t削減することにつながる。

 同社のCOP「ZEONEX」「ZEONOR」は、優れた光学的・化学的特性をもち、光学レンズや光学フィルムから医療・バイオテクノロジーの分野に至るまで幅広く利用され、高い評価を得ている。また、独自で開発した溶融押出法により自社加工している光学フィルム「ゼオノアフィルム」は、ディスプレイの大型化に伴う市場拡大に合わせ、堅調な需要が継続している。

 今回新たに開発したリサイクル技術は、光学フィルム製造時に排出される廃棄樹脂を再生する。プラスチックリサイクルは現在大きな社会課題の1つとなっているが、特に光学用途では、要求品質に見合う技術の確立が求められていた。

 今回開発したリサイクル技術は、透明性や純度などの品質面でバージン樹脂と同等のレベルであることを確認。リサイクルした樹脂は、光学フィルムの製造に再利用される計画であり、今後も見込まれるおう盛なニーズに応えていく。

 同社は、「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」という企業理念の下、2021年度よりスタートした中期経営計画において2030年のビジョンを「社会の期待と社員の意欲に応える会社」と設定。今回の技術開発ならびにリサイクルプラントの稼働は、COPのさらなる差別化につながるとともに、廃棄樹脂の再利用や製造時のCO2削減といった持続可能な社会の実現に寄与する。今後も大地(ゼオ)と永遠(エオン)からなるゼオンの名にふさわしく、独創的な技術・製品・サービスの提供を通じ、「持続可能な地球」と「安心で快適な人々の暮らし」に貢献していく。

日本ゼオン 人事(1日)

2022年1月12日

[日本ゼオン・人事](1日)▽解兼Z∑推進部長、生産革新センター長浅野浩一▽Z∑推進部長南部俊昭▽氷見二上工場長成瀬史博▽敦賀工場長川崎洋輔▽氷見二上工場副工場長三谷幸三▽カスタマーサービス部長村中豊。

日本ゼオン 組織改正(1日)

2022年1月11日

[日本ゼオン/組織改正](1日)▽生産本部傘下に、氷見二上工場および敦賀工場の2工場を新設▽高機能部材事業部下の部材品質保証部を改編しカスタマーサービス部とする。

日本ゼオンと日本IBM 技術動向予兆分析システムが稼働開始

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2021年12月16日

AIを活用した「技術動向予兆分析システム」

 日本ゼオンと日本IBMはこのほど、知的財産分析を経営判断に生かすための「技術動向予兆分析システム」が稼働を開始したと発表した。

 複合的な検索・テキスト分析のプラットフォームである日本IBMの「Watson Discovery」を活用した同システムにより、日本ゼオンは10万件以上の大規模で複雑な特許データを効率よく網羅的に解析。移り変わる市場や需要、技術トレンドの予兆を的確かつ迅速に捉え、持続可能な社会に貢献する「ものづくり」に繋がるアイデアを導き出すことが可能となる。

 日本ゼオンは、中期経営計画に、〝カーボンニュートラル(CN)とサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換を推進する〟方針を掲げる。競争力の源泉となる研究開発において、時流や目的にあった技術動向の予兆分析が喫緊の課題となっていた。

 こうした中、両社は、特許をはじめ知財に関わる領域のDX化を進めることで合意。豊富な導入実績とノウハウをもつIBMのコンサルタントや高い開発スキルをもつITスペシャリストが分析環境を整え、IBMが特許を保有する相関値を活用した相関分析やトレンド分析などといった分析アプローチを「Watson Discovery」から提供。これにより日本ゼオンは、分析者による技術動向のトレンド把握や自社技術との関連性といった、新しい洞察の入手が可能となる。また、知財領域の専門かつ固有の表現や単語分析には、日本ゼオンのテキスト化された独自の辞書データを用いることで、テーラーメードで分析できる。

 今回、特に分析軸としてトレンド分析を利用し、技術や研究領域の動向、最新の研究結果を可視化することで、新たな事業展開マーケットの割り出しや、日本ゼオンの技術と親和性の高い特許の発見が期待される。すでに3カ月間の実証期間において、新たな事業展開に向けた「ものづくり」に繋がるアイデアを発見している。

 今後、日本ゼオンは、同システムを活用した分析結果を基にR&D領域の潜在的なニーズを把握し、社会的課題などの探索を中心に実装する。また、M&Aに向けたデューデリジェンスなどユースケースの幅を拡大し展開することで、より市場に必要とされるサービスの早期創出を目指していく。

日本ゼオン 人事(1日)

2021年12月2日

[日本ゼオン・人事](1日)▽解兼原料部長、原料統括部門長兼物流統括部門長安済靖▽原料部長赤池弘造▽基盤事業企画管理部長池田克洋▽設備管理部長志水一亮。

日本ゼオン 組織改正(1日)

2021年12月2日

[日本ゼオン/組織改正](1日)▽エナジー材料事業部を高機能事業本部から基盤事業本部に編入▽エラストマー事業管理部を再編し、基盤事業本部直下の基盤事業企画管理部とする▽高機能事業管理部を廃止し、物流総括部、基盤事業企画管理部、化学品事業部、電子材料事業推進部に移管。

日本ゼオンの4-9月期 上期の売上・営利益は過去最高

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2021年11月1日

 日本ゼオンは29日、2022年3月期第2四半期(4-9月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比30%増の1791億円、営業利益2.5倍の250億円、経常利益2.4倍の266億円、純利益2.2倍の184億円となった。

 同日開催された電話会議による決算会見において、松浦一慶取締役執行役員は、「エラストマー素材、高機能材料とも需要が堅調に推移した。上期ベースで売上高と営業利益は過去最高となっている。

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