日本ゼオン タイでアクリルゴムの商業生産が本格スタート

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2021年9月7日

 日本ゼオンはこのほど、グループ企業であるゼオン・ケミカルズ・アジア(ZCA)が、タイのラヨーン県の拠点でアクリルゴム(ACM)の商業生産を8月から開始したと発表した。

アクリルゴムの生産を開始したタイのZCA社

 ACMは、耐熱性・耐油性に優れた特殊ゴムの1つ。その特性を生かし、内燃機関搭載車にシールやガスケット、ホースなどの素材として使用されており、アジア地域を中心に今後も需要の増加が見込まれている。

 ゼオングループではこれまで、日本(川崎、倉敷)、米国の3拠点でACMの生産を行ってきたが、今回のZCAでの商業生産開始により、グループ全体でACMの生産量が年産2万2000tに拡大。世界4拠点からグローバルに供給する体制が強化された。

 日本ゼオンは、中期経営計画の全社戦略の1つに「既存事業を磨き上げる」ことを掲げ、合成ゴムを含むエラストマー素材事業では、差別化製品の強化や生産ラインの効率化を目指している。今後、ACMの需要増を着実に取り込むことで、合成ゴム事業のさらなる発展を目指していく。

 

日本ゼオン AIを活用し物性を予測、機能性材料の開発加速

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2021年9月1日

 日本ゼオンはこのほど、2017年から参画している新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「超先端材料超高速開発基盤技術プロジェクト」を通じて、AIにより材料の構造画像を生成し、高速・高精度で物性の予測を可能とする技術を共同開発したと発表した。なお、同プロジェクトには同社のほか、先端素材高速開発技術研究組合(ADMAT)、産業技術総合研究所(産総研)が参画している。

 昨今、材料開発のさらなる高度化・高速化の要求が高まり、ディープラーニング(深層学習)などの情報処理技術を利活用する動きが活発化している。これは、様々な材料データをコンピュータに学習させることで、高性能な新しい材料の提案を可能とするAI技術で、人の勘や経験に頼る従来の材料開発を高度化することができる。しかし、コンピュータ上で扱える材料は構造が定義できる低分子化合物や周期構造をもつ金属、無機化合物に限定されることが大きな課題だった。

 こうした背景の下、同プロジェクトではカーボンナノチューブ(CNT)をはじめとする機能性材料開発の高速化を目指し、データ駆動を活用した研究を推進。3者は共同で、より汎用性の高い材料へディープラーニングを適用する手法を開発した。

 今回の技術では、まず複雑な構造をもつCNT膜の構造画像と物性をAIに学習させる。その上で、種類の異なるCNTを任意の配合で混合した様々なCNT膜の構造画像をコンピュータ上で生成することで、その物性の高精度な予測を可能にした。この技術は、従来のAIでは適応できなかった複雑な構造をもつ材料の組成選定・加工・評価といった一連の実験作業をコンピュータ上で高速・高精度に再現(仮想実験)することを可能にするもので、材料開発のさらなる加速化が期待できる。

 日本ゼオンは、今後も同プロジェクトを通じ、CNTをはじめとするナノ材料と高分子材料との複合材料を対象としたAI開発技術に取り組むとともに、幅広い材料へ適用可能な技術開発につなげ、新技術と新材料開発の可能性拡大に貢献していく。

日本ゼオン 本田研究員が高分子学会のフェロー表彰者に決定

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2021年8月31日

 日本ゼオンはこのほど、基盤技術研究所に所属する本田隆研究員が、高分子学会から2021年度フェローの称号を授与されたと発表した。平均場法を中心とした計算手法の開発と高分子化学への貢献が評価された。なお同社の現職の研究員が高分子学会フェローの称号を授与されたのは、今回が初となる。

 高分子学会は、会員数1万を超える学術団体。高分子に関する科学および技術の基礎的研究、その実際的応用の進歩、学術文化の発展並びにそれらを担う人材の育成を図ることを目的として設立された。会員企業である同社は、高分子学会が発行する「Polymer Journal」において、優れた論文を発表した若手研究者を対象に「Polymer Journal 論文賞‐日本ゼオン賞」を創設するなど、研究奨励にも力を入れて取り組んでいる。同学会フェローは2007年に創設され、高分子科学・技術の発展に業績を挙げ、今後も貢献が期待できる高分子学会正会員に対し贈られる。

 本田研究員は、同社に所属しながら国家プロジェクトに参画し、高分子系のシミュレーション手法の1つである平均場法(高分子の密度汎関数理論)におけるSCF(セルフコンシステント フィールド)法のプログラム・SUSHI(Simulation Utilities for Soft and Hard Interfaces)を開発し、多くの研究成果を挙げた。また、各成果はソフトウェア機能として容易に使える形で公開されており、SUSHIおよび平均場法は国内外の研究機関や企業の研究者によって現在も広く使われている。

 また昨今では、機械学習などのデータサイエンスとシミュレーションの融合分野でも実績を残すなど、計算機を使った先駆的な研究を継続していることからその功績が認められた。

日本ゼオン 人事(1日)

2021年8月3日

[日本ゼオン・人事](1日)▽高機能樹脂事業部長兼ゼオンオプトバイオラボ社長、執行役員小西裕一郎▽電子材料事業推進部長兼台灣瑞翁股?有限公司董事長倉島義博▽総合開発センター加工品開発研究所長大西和幸▽同センター管理部長岸本琢治。

日本ゼオンの4-6月期 四半期ベースで最高益

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2021年8月2日

上期予想を上昇修正も、下期は不透明で据え置き

 日本ゼオンは30日、2022年3月期第1四半期(4-6月期)連結業績を発表した。売上高は前年同期比25%増の872億円、営業利益3.2倍の139億円、経常利益2.9倍の148億円、純利益81%増の101億円となった。同日開催されたオンライン決算会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は、「エラストマー素材、高機能材料とも総じて堅調に推移し、

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日本ゼオン 人事(1日)

2021年7月5日

[日本ゼオン・人事](1日)▽解兼原料統括部門長兼物流統括部門長、取締役常務執行役員兼基盤事業本部長平川宏之▽コーポレートサスティナビリティ推進本部長兼コーポレートサスティナビリティ統括部門長、執行役員兼CSR推進室長渡辺えりさ▽法務・コンプライアンス部門長、同役員兼法務部長中島和雄▽原料統括部門長兼物流統括部門長安済靖▽CNT事業推進部長、次世代デバイス事業推進室長兼CNT研究所長上島貢▽事業企画室長、経営企画統括部門長兼経営企画部長白川真之▽IR・SR室長平井利枝▽リスクマネジメント室長湊信昭▽ZΣ推進部長、生産革新センター長浅野浩一▽生産革新推進部長山本正人▽デジタルシステム管理部長上杉昌也▽高機能樹脂開発企画部長大森宏紀。

 

 

日本ゼオン 組織改正(1日)

2021年7月5日

[日本ゼオン/組織改正](1日)▽管理本部に法務・コンプライアンス部門を新設▽法務・コンプライアンス部門に法務部・品質保証部を移管▽CSR推進本部をコーポレートサスティナビリティ推進本部に改称▽CSR統括部門をコーポレートサスティナビリティ統括部門に改称▽コーポレートサスティナビリティ統括部門にリスクマネジメント室を新設、広報室を第3階層組織に改編▽管理本部直下にIR・SR室を新設、CSR統括部門から総務部を移管▽生産革新センターに生産革新推進部を新設▽高機能樹脂事業部に高機能樹脂開発企画部を新設▽高機能事業本部にCNT事業推進部を新設▽CNT事業推進部に次世代デバイス事業推進室を移管。

日本ゼオン 高熱伝導放熱材料の生産開始、熱問題解決に貢献

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2021年6月17日

 日本ゼオンは16日、独自の製造技術で開発したシート系放熱材料(TIM)について「VBシリーズ」の生産を開始したと発表した。

 同社が開発したTIMは、スーパーグロース法によりカーボンナノチューブ(SGCNT)とゴムを複合した高性能なシート系熱界面材料。放熱材料として一般的に普及しているグリース系材料に比べ、熱伝導率、耐久性、作業性の面で優位性を発揮することから、電子部品の熱問題解決に大きく貢献することが期待される。

 近年、サーバーや通信機器用チップの情報処理能力の向上に伴い、熱対策へのニーズが高まっている。同社が今回、生産を開始した「VB200」は「VBシリーズ」の標準グレード。一般的な放熱材料と比べて、垂直方向(Z軸=厚み方向)に高い熱伝導率をもつとともに、同社が得意とする特殊エラストマー技術を応用することで優れた耐久性を発揮する。

 今後、半導体業界では、デバイスの小型化や高速化が進むことにより、ますます発熱の問題がクローズアップされると見られる。同社が開発した放熱シートは、これら半導体の高性能化に伴う課題解決に役立つだけでなく、高密度化・薄型化したICなどの電子部品、同じく熱マネージメントを必要とするその他の電子機器への適用も期待されている。

 

日本ゼオン 電池サプライチェーン協議会に加入

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2021年6月7日

 日本ゼオンは4日、「一般社団法人 電池サプライチェーン協議会(BASC)」に正会員として加入したと発表した。BASCは電池材料、部品、それらの原料および関連産業の健全な発展を図る目的で今年4月に設立。関連企業約60社が加盟しており(5月末時点)、脱炭素社会の実現に向けて、電池サプライチェーンの国際標準化や電池エコシステム構築などの活動を行う。

 同社は、今後ますます成長が見込まれるリチウムイオン電池(LIB)市場に、電池用バインダーをはじめLIBの性能向上に寄与する各種素材を提供している。今回の同団体への参加を通じて、これからもカーボンニュートラルを実現する「ものづくり」に努めていく考えだ。

日本ゼオン 人事(1日)

2021年6月2日

[日本ゼオン・人事](1日)▽グローバル事業管理部長村主博喜▽エラストマー研究所長山岸英哲▽デジタル研究開発推進室長高橋和弘。