日本ゼオン 次世代電子部品向け電子線レジストを上市

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2019年8月5日

 日本ゼオンは2日、次世代電子部品向けポジ型電子線レジストの新グレード「ZEP530A」シリーズを上市したと発表した。

 同社は、半導体デバイスの回路パターンをウェハー上に転写する際に使用される保護膜として、かねてより主鎖切断型のポジ型電子線レジスト「ZEP」シリーズを展開し、国内外の顧客に広く採用されている。今回、その既存グレード「ZEP520A」で培ってきた技術をベースに、更なる高解像度を実現した「ZEP530A」シリーズを開発、上市した。

「ZEP530A」シリーズは、優れたドライエッチング耐性を保持しつつ、解像度とプロセスウィンドウを向上させた製品。レジストの薄膜化により、ハーフピッチ(hp)17nmのライン&スペース(L/S)パターンの解像も確認している。また、「ZEP530A」の高解像度を引き出すため、新規現像液「ZED‐N60」も併せて開発・上市した。主な使用用途としては次世代電子部品の製造を想定しており、商用化が見込まれる第5世代移動通信システムへも活用の場が広がることが期待される。

 同社グループは、今後も最新技術を駆使した製品開発を促進し、顧客にとって価値ある製品の提供に努めていく考えだ。

日本ゼオンの4-6月期 エラストマー低調で減収減益

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2019年8月1日

 日本ゼオンの2020年3月期第1四半期連結決算は、売上高が前年同期比1%減の824億円、営業利益は同2%減の83億円、経常利益は同10%減の87億、純利益は同9%減の61億円となった。

 31日に開催した決算説明会で、松浦一慶取締役執行役員は、経常利益が2桁減となったことについて「為替の影響によるもの」と説明した。

 セグメント別では、エラストマー素材事業部門の売上高は同8%減の471億円、営業利益は同32%減の35億円。合成ゴム事業は国内販売・輸出・海外子会社ともに世界経済減速の影響を受け、自動車産業向けを含む一般工業用品向け出荷が低調で同10%の減収。原料価格変動の影響を受け、営業利益も減少した。

 合成ラテックス事業は国内樹脂改質用ラテックスが堅調で、売上高・営業利益ともほぼ前年並み。化成品事業は主力の水島工場で定期検査を実施したため、生産量見合いの出荷量となり同6%の減収だが、原料価格の下落やコスト削減などにより、営業利益は増加した。

 松浦取締役執行役員はエラストマー素材の営業利益の

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日本ゼオン FDAでCOPの技術プレゼンテーション 海外展開を加速

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2019年7月16日

 日本ゼオンは12日、米国食品医薬品局(FDA)の技術セミナーで、プレフィルドシリンジの素材として使用される、シクロオレフィンポリマー(COP)に関する技術プレゼンテーションを5月10日に行ったと発表した。

 プレフィルドシリンジとは、感染の危険除去や投与量調整の過誤軽減を主な目的として、薬剤があらかじめ充填された注射器のこと。

 同社のCOP「ゼオネックス」「ゼオノア」は、ガラスに匹敵する透明性に加え、低不純物性や防湿性、機械強度、化学的安定性に優れており、光学用材料として広く普及している。

 一方、タンパク質の吸着・凝集が極めて少ないという特長があることから、近年急速に普及している、バイオ医薬品分野での包装用素材としても注目を集めている。

 同セミナーは、医薬品に関連する技術の教育を目的として、同局職員に向けて開催されているもので、FDAの下部組織であるバイオテクノロジー製品部(OBP)が主催している。このたび行ったプレゼンテーションは、同組織の要請により実現した。

 ゼオングループは、今後も独創的技術に根差したソリューションを積極的に提供し、医薬業界の発展に貢献していく。

 

日本ゼオン 「国連グローバル・コンパクト」に署名

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2019年7月10日

 日本ゼオンは9日、国連が提唱する「国連グローバル・コンパクト(UNGC)」において6月27日に署名し、UNGCに署名している日本企業などで構成される「グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(GCNJ)」に加入したと発表した。

 UNGCには世界約160カ国で1万3000を超える団体が署名し、「人権」・「労働」・「環境」・「腐敗防止」の4分野において「国連グローバル・コンパクト十原則」を軸に活動を展開。GCNJには約320の企業・団体が加入している。

 同社は、CSR推進計画での「2020年ありたい姿」の実現を目指し、継続した取り組みを行っている。その基本的な考え方である「社会の期待に応える」を実践していくためにも、「国連グローバル・コンパクト十原則」を支持しSDGs17の目標達成へ貢献していくなど、持続可能な発展を実現するための取り組みを推進していく。

 なお、国連グローバル・コンパクト十原則は、人権:①人権擁護の支持と尊重、②人権侵害への非加担。労働:③結社の自由と団体交渉権の承認、④強制労働の排除、⑤児童労働の実効的な廃止、⑥雇用と職業の差別撤廃。環境:⑦環境問題の予防的アプローチ、⑧環境に対する責任のイニシアティブ、⑨環境にやさしい技術の開発と普及。腐敗防止:⑩強要や贈収賄を含むあらゆる形態の腐敗防止の取り組み、となっている。

日本ゼオン 人事(7月1日)

2019年7月3日

[日本ゼオン・人事](7月1日)▽ゼオン化成常務取締役、執行役員小瀬智之▽水島工場長、同役員渡辺誠▽徳山工場長赤坂昌男▽川崎工場副工場長大槻豊。

日本ゼオン 人事(6月27日)

2019年6月28日

[日本ゼオン・人事](6月27日)▽原料統括部門長、取締役常務執行役員基盤事業本部長兼物流統括部門長平川宏之▽取締役管理本部長兼人事統括部門長兼人事部長兼中国事業管理室長、執行役員松浦一慶▽ラテックス事業部長兼ラテックス販売部長、同役員江口勉▽CSR推進本部長、同役員CSR統括部門長兼CSR推進室長渡辺えりさ▽東京材料社長今井廣史▽ゴム事業部長大井喜信。

日本ゼオン ソーラーカード式ランプを製品化

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2019年6月11日

 日本ゼオンは10日、オープンイノベーションプロジェクトとして展開する「project LNES」が、ソーラーカード式ランプ(開発品名:「LNES SL‐01」)を製品化したと発表した。

 「LNES SL‐01」は、独自開発したソーラーカードによる蓄電で発光するランプで、「軽さ」と「デザイン」を徹底的に追求した。日中は景観になじむ近未来的フォルム、夜間はゆらぐ灯りが心の安らぎを提供する。快晴時2~3時間の充電で、約8時間の点灯が可能。販売は超想工房(東京・六本木)が行う。

 プラスチックソーラーの可能性を追求する「project LNES」は、ナノカーボン技術を応用したソーラーカードをコアテクノロジーとして、さまざまな商品開発を進めている。

 その第1弾としての「LNES SL‐01」は、日中の太陽光で充電し、ソーラーカードに接続されたランプが夜間に灯る、テクノロジーと人間らしい心地よさが融合した照明デバイス。

 クラウドファンディングサイト「GREEN FUNDING by T‐SITE」で、支援希望者を募集している。