日本ゼオン 単層CNTを使用した導電性シリコンゴムを開発

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2021年1月21日

 日本ゼオンは20日、単層カーボンナノチューブ(CNT)を使いシリコンゴムの導電性を大幅に向上させるマスターバッチ(MB)を開発したと発表した。このMBを用いたコンパウンドは、パーキンソン病や本態性振戦の症状を軽減する医療機器への応用を目指しており、米国NovationSi社と共同研究を進めている。

 今回、日本ゼオンが開発したシリコンMBは、人体に神経調節療法を実行する医療機器の部材として使用される。シリコンゴムに単層CNT「ZEONANO SG101」を練り込むことで導電性が付与されるが、シリコン分散液メーカーであるNovationSi社はさらにこのMBを用い、「PURmix 高濃度ゴム(HCR)ヘルスケアコンパウンド」を開発。単層CNTをコンパウンドに効果的に分散させることにより、硬化物の導電特性が大幅に向上することが確認されている。

 パーキンソン病、本態性振戦はいずれも身体の震えを症状とする疾患で、悪化すると生活にも支障が出るケースがある。特に本態性振戦は症例が多く、40歳以上の4%が発症すると言われている。この疾患の抑制について、このシリコンゴムは米国FDAの認可をすでに取得しており、臨床試験では、多くの患者が震えの軽減を示したことが判明した。

 なお、開発されたMBはグループ会社のゼオンナノテクノロジーが販売。HCRヘルスケアコンパウンドはNovationSi社が、「PURmix」ブランドで米国向けに限定販売する予定。この革新的技術が、神経疾患に苦しむ人々のQOL向上に寄与することが期待される。

 

日本ゼオン 中計最終年、目標未達も風土改革に手応え

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2021年1月19日

田中社長「新中計でも積極投資により事業を拡大」

 日本ゼオンは、現中期経営計画「ZS-20 PhaseⅢ」(2017~2020年度)が最終年度を迎えている。米中対立の長期化により事業環境が変調していることに加え、昨年にはコロナ禍も発生し業績に打撃を与える状況だ。

田中公章社長
田中公章社長

 田中公章社長は「『ZS-20』で目標としていた売上高5000億円の達成は厳しい」としたが、「目標に到達するには不連続な成長が必要だ。従業員の中に『やらされ感』を持たないといった意識改革が見られている」とし、同社が原動力としている風土改革に手応えを示した。

 また、コロナ影響による逆風を受けた上期でも、COP樹脂や光学フィルムなどの高機能材料事業は過去最高の収益となり、エラストマー事業でも特徴のある製品は需要が堅調だった。田中社長は

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日本ゼオン 人事(1日)

2021年1月14日

[日本ゼオン・人事](1日)▽グローバル事業管理部長、執行役員兼経営企画統括部門長兼経営管理統括部門長富永哲▽経営管理部長永田篤司▽▽生産革新センター長浅野浩一▽ZΣ推進部長高崎貴裕▽高岡工場長宮城孝一▽徳山工場長渋谷智啓▽同工場副工場長本間彰▽機能性材料研究所長園部健矢▽生産技術研究所長岸川豊昭▽電子材料事業推進部副事業推進部長倉島義博▽エナジー材料販売部長薮内庸介▽エナジー材料技術部長開発信和▽ゼオンケミカルズ米沢社長相村義昭▽ゼオンケミカルズシンガポール社長赤坂昌男▽ゼオン・アドバンスド・ポリミクス社長三原宏志▽ゼオンエフアンドビー社長磯崎豊。

日本ゼオン ソーラーカード式デザインデバイス、テスト発売

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2020年11月27日

 日本ゼオンは26日、オープンイノベーションプロジェクトとして展開する「project LNES」の第2弾として、来月4日よりソーラーカード式デザインデバイス「LNES SL-02」を試験発売すると発表した。

ソーラーカード式デザインデバイス「 LNES SL-02」
ソーラーカード式デザインデバイス「 LNES SL-02」

 同社は、太陽・自然、そして地球と育みあえる豊かなライフスタイルを生活者と共創して実現していくオープン型のイノベーションデザインプロジェクトを2016年より始動。同プロジェクトでは、「FRESH ENERGY」というコンセプトとクリエイティブデバイスを通じて、社会の変化、生活者の行動と心の機微、その接点を重視した素材から体験を探索してきた。

 今回発売する「LNES SL-02」は、これまで同社が長年培ってきたプラスチック技術とナノテクノロジーの融合技術を活用し、B to C向けの製品としてプロジェクトの中で開発されたソーラーカードを使用。5種の灯り機能とスポット的充電機能を搭載しており、もしもの時に「心の安心」を得られる。生活者検証で得られたニーズに基づき、〝エコな手間〟をあえて製品に組み込むことで生活者に新たな価値を提供している。

 同社は新型コロナウイルスの影響で生活者のSDGsへの関心が高まる中、「project LNES」を通じて今までにないサステナブルな暮らしを提案。今まで屋根への設置などが主流だった太陽光発電の技術を、産官学連携で培った独自技術で向上させ、手のひらサイズを実現。太陽光発電の技術がこれからの新しい生活様式に根付くことを目指している。また、在宅時間の増加を機に広がる、ベランダやリビングでのキャンプスタイルシーンでも、この製品が太陽を通じて自然との共生を感じ、「心の安心」を得られるアイテムとして活躍することを期待している。

 なお同製品は「エコプロ Online 2020」(今月28日まで開催)に出展している。

 

日本ゼオン ゼオングループの「コーポレートレポート」を発行

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2020年11月18日

 日本ゼオンはこのほど、「ゼオングループ コーポレートレポート2020」(冊子版・ウェブ版)を発行した。

コーポレートレポート
コーポレートレポート

 同社グループでは毎年、ステークホルダーに同社グループのCSRに対する考え方や環境活動を伝え、事業活動全体を俯瞰してもらうことを目的として「コーポレートレポート」を発行している。

 2020年度版では、新型コロナウイルス感染症への対応と影響を「ハイライト1」にまとめた。「ハイライト2」には、高機能材料事業の中でも成長著しいシクロオレフィンポリマーを使用した樹脂事業を紹介。「ZEONの事業戦略」では、エラストマー素材事業と高機能材料事業の最新の取り組みを紹介するとともに、将来を見据えた研究開発の方針を示している。同社のCSR活動を示したCSRマトリクスは、見やすさを重視し抜粋版を掲載。CSRに対する考え方や環境活動について詳細に理解してもらうための「CSRレポート」については、PDFで発行しウェブサイトで公開している。

 2020年度版では、CSRの国際規格「ISO26000」の中核主題に基づいて再構成するとともに、国連グローバル・コンパクトへの署名を踏まえて、よりSDGs17目標への貢献を意識したものにした。さらには、ウェブサイトでは「ESGデータ集」に環境・安全・社員に関する取り組みの実績を掲載、「サイトレポート」では事業所や関連会社でのCSR活動などについて詳細に報告している。

日本ゼオン COP成形加工の子会社が安全衛生表彰を受賞

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2020年11月11日

 日本ゼオンはこのほど、グループ会社であるゼオンオプトバイオラボ(ZOB社)が、安全衛生に係る2020年度「栃木県労働局長奨励賞」と同年度「全国THP推進協議会進歩賞」を受賞したと発表した。

安全衛生表彰
安全衛生表彰

 シクロオレフィンポリマー(COP)を使ったプラスチック成形加工品の製造を行っているZOB社は、無事故無災害のための取り組みを徹底するとともに、健康増進のための社員教育や定期的な体力測定など、「元気に働く」職場づくりを推進。今回の受賞は、「元気に働こう」という観点から、社員の安全と健康を促進する様々な取り組みが評価され、安全衛生に関する諸活動が、地域の模範となる事業場として表彰された。

 

日本ゼオンの4-9月期 減収減益も高機能材は増収増益

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2020年11月2日

 日本ゼオンは30日、2021年3月期第2四半期(4-9月期)の連結決算を発表した。売上高は前年同期比16%減の1374億円、営業利益34%減の99億円、経常利益32%減の109億円、純利益29%減の82億円だった。

 同日開催されたオンライン決算会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は、「新型コロナ感染拡大と米中緊張状態などの影響で減収減益だった」と総括した。

 セグメント別では、エラストマー素材事業部門は減収減益。合成ゴム関連は自動車・一般工業品用途の回復が遅く、国内・輸出・海外子会社とも低調で減収減益。合成ラテックス関連は医療・衛生用手袋向け販売は堅調だが、化粧品・一般工業品用途などの需要減と価格下落により減収減益。化成品関連は底堅い欧米需要と原料価格下落などで増益となった。

 高機能材料事業部門は増収増益で、四半期ベースで過去最高益。高機能樹脂関連は、特に光学フィルムの中小型向けがスマートフォンの新用途、大型向けが巣ごもり需要と中国市場向けの伸長で増収増益。高機能ケミカル関連はトナーと電池材料は減収減益、化学品と電子材料は増収増益だった。

 なお、通期業績予想については、前回発表の数値を据え置いた。決算会見に併せて、中期経営計画「SZ‐20PhaseⅢ」の進捗報告があった。田中公章社長は「2017年から始まり終盤に入ったが、

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日本ゼオン 知的財産に関する新型コロナ対策支援宣言に参画

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2020年10月20日

 日本ゼオンは19日、感染症対策の支援のため、「知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言(COVID‐19と戦う知財宣言)」の趣旨に賛同し参画したと発表した。

 同宣言は、新型コロナ感染症のまん延終結を目的とした開発、製造、販売などの行為に対して、権利者がもつ特許権、実用新案権、意匠権、著作権の権利行使を行わないことを表明するもの。これにより、同宣言の対象となる知的財産権に対する侵害調査やライセンスを受けるための複雑な交渉などなしに、最善の開発および製造が可能となる。

 同社は宣言に記載の条件の下、一定期間、新型コロナ感染症のまん延終結を唯一の目的とした行為に対しては対価や補償を求めることなく、保有する特許権・実用新案権・意匠権・著作権の権利行使を行わないことを宣言した。宣言を尊重した上で、新型コロナ感染症のまん延防止対策に関して、他の企業や団体との協力の可能性についても検討していく。

 同社は今後も、政府の策定する行動計画に基づき必要な対策を実行するとともに、政府や業界団体をはじめとする関係者と連携を図りながら、新型コロナウイルス感染症の早期終結に向けて、最大限の支援策を検討していく方針だ。

新型コロナウイルスと戦う知財宣言
新型コロナウイルスと戦う知財宣言