日本健康会議

　積水化成品工業は22日、同社を含むグループ10社は、

　三洋化成工業はこのほど、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2024（ホワイト500）」に認定された。健康経営優良法人として6年連続の認定となった。

　同認定制度は、

　デンカはこのほど、経済産業書と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2023（大規模法人部門～ホワイト500～）」に認定された。健康経営優良法人としては、2年連続の認定となる。

　健康経営優良法人認定制度とは、

　日本ゼオンはこのほど、経済産業省と日本健康会議により「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に認定された。

　「健康経営優良法人」認定制度は、

　東ソーはこのほど、経済産業省と日本健康会議より「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に4年連続で認定された。

　同制度は、優良な健康経営に取り組む法人を「見える化」し、 “東ソー　「健康経営優良法人2023」に認定、4年連続” の続きを読む

　三井化学はこのほど、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）ホワイト500」に、5年連続で認定されたと発表した。同制度は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰するもの。　

　三井化学は、本社や研究所、主要5工場の健康管理室に専属産業医や保健師、衛生管理者などを配置し社員の健康管理を推進するとともに、健康管理室がグループ会社に対する支援も実施しグループ社員も含めた健康増進に取り組んでいる。また、メンタルヘルス不調・生活習慣病の予防や、衛生リスクの継続的低減にも注力し、同社ウェブサイトなどで結果を公開。新型コロナウイルス感染症に対しては、早期から拡大防止や予防対策の展開のみならず、社長や健康管理室長らのメッセージに加え、「運動のススメ」などの情報の配信を定期的に行うことで健康経営を実践している。

　同社グループは、「社員の健康は会社の健康に直結する」との基本理念に基づき、社員の健康づくりを経営課題と位置づけている。今後も、グループ社員の健康増進活動に積極的に取り組んでいく考えだ。

　住友化学はこのほど、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）ホワイト500」に4年連続で認定された。健康経営優良法人制度は、経済産業省が2016年に創設。地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する。

　同社は、従業員が心身ともに健康な生活を送り、豊かな人生を実現できるよう、全社統括産業医の下、医療スタッフによる保健指導をはじめ、様々な健康支援施策を推進。昨年2月には、住友化学健康保険組合と共同で「すみか『こうします』宣言」の1つとして「すみか健康社員宣言」を表明した。「健康なくして仕事・生活の充実なし！」とのスローガンを掲げ、「食事」「運動」「睡眠」「禁煙」「こころ」の5分野で具体的なアクションプランに取り組んでいる。

　同社は、従業員一人一人が自身の心身の健康に留意し、仕事もプライベートも充実した生活を送ることができるよう、引き続き健康保険組合と協働して様々な健康支援施策を実施していく。