日本ゼオン 「ゼオングループ統合報告書2022」を発行

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2022年11月11日

 日本ゼオンはこのほど、これまで発行していた「コーポレートレポート」をさらに拡充し、「ゼオングループ統合報告書2022」を発行した。

「ゼオングループ 統合報告書2022」

 同社は中期経営計画において、 “日本ゼオン 「ゼオングループ統合報告書2022」を発行” の続きを読む

デンカ 「デンカレポート2022統合報告書」を発行

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2022年9月15日

 デンカはこのほど、「デンカレポート2022統合報告書」を発行した。全てのステークホルダーに向け、ESG経営の視点から中長期的な価値創造に焦点を当て、デンカグループの総合的な企業情報を伝える。

 今年度は、

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KHネオケム 統合報告書発行、サステナブル経営を紹介

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2022年9月13日

 KHネオケムはこのほど、統合報告書「KH Neochem Report 2022~私たちが創る、サステナブルな未来。~」を発行した。

 同報告書は、

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石化協 「石油化学ガイドブック」(改訂7版)を発行

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2022年6月1日

 石油化学工業協会はこのほど、「石油化学ガイドブック」(改訂7版:B5判90ページ)を発行した。

石油化学ガイドブック

同ガイドブックは、2002年の初版以降、幅広く活用され、過去5回にわたって改訂版が発行されている。

 今回の改訂7版では、2019年以降の情勢変化を踏まえ内容を充実。生活に不可欠な石油化学製品を生産する「石油化学工業」についての基礎的な解説書となっている。

 5つの章

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石化協 「石油化学工業の現状2021年」冊子を発行

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2021年11月1日

「石油化学工業の現状2021年」表紙

 石油化学工業協会はこのほど、「石油化学工業の現状2021年」を発行した。「石油化学工業の現状」は、同協会創立3周年目に当たる1961年に初版を発行して以来、ほぼ毎年発行され、今日まで60年にわたり〝石油化学産業に関する基礎データ集〟として幅広く活用されている。

 同冊子に掲載している、日本の石油化学コンビナートの現況図や各種統計は、広範な製造業のサプライチェーンの川上に位置する化学産業の構図把握のための資料として、産・官・学の各方面で使用されている。また、日本の石油化学産業の再編状況や同協会会員企業の国内・海外での主要石油化学製品の生産品目についても分かりやすく解説。多くの図やグラフを掲載したわかりやすい内容となっており、化学業界関係者のみならず、学生や一般の人にも利用できる内容となっている。

 なお、希望者には実費(700円/部+送料)にて配布。同協会ホームページ(https://www.jpca.or.jp)「刊行物案内」に掲載の〝刊行物お申込みフォーム〟より請求することができる。問い合わせは、同協会総務部(広報担当)TEL:03-3297-2019まで。

DIC 統合報告書を発行、DXや社会貢献製品など紹介

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2021年8月30日

 DICはこのほど、同社グループの事業や財務、サステナビリティ活動についてまとめた「DICレポート2021」(ハイライト版・詳細版)を発行した。今年度の主なハイライトは、気候変動への対応とDXへの取り組み、サステナビリティ指標によるサステナブル製品、新たな社会価値創出に貢献する製品の特集など。

統合報告書「DICレポート2021」を発行
統合報告書「DICレポート2021」を発行

 同社は、世界で約170社のグループ企業とともにサステナブルな社会を実現するため、2050年カーボンニュートラルの実現と、2030年のCO2排出量50%削減(2013年比)という新しい目標を掲げた。加えて、社外取締役によるメッセージと、ESG部門長メッセージを新たに設けてマネジメント・メッセージの充実を図った。

 また、要点を簡潔にまとめたハイライト版と、より詳しい情報やデータを盛り込んだ詳細版を発行。同レポートは、より多くの人にわかりやすく伝える工夫として「カラーユニバーサルデザイン」を採用し、CUD認証を取得するとともに、SDGsの目標と同社グループの取り組みとの関連を、アイコンを使って紹介している。

 環境への配慮から、同レポートの冊子の印刷は、DICグラフィックス社の製品である100%植物油を使用した「環境調和型インキ」で行った。なお、レポートの作成に当たっては、ガイドラインとして「GRIスタンダード」を採用し、ステークホルダーが必要とする情報を提供していくことを心掛けている。

SEMIジャパン マンスリーレポート発行 政策や法規制を解説

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2021年7月20日

 SEMIジャパンは19日、半導体と経済安全保障に関するマンスリーレポート「SEMIジャパン・ポリシーレポート」を発行すると発表した。今月後半から、SEMI会員向けに無料で配信する。経済安全保障という観点からも注目が集まる半導体業界の最新情報を配信することで、会員各社へのサービスの質をさらに向上させる。

 同レポートは、大手法律事務所で通商政策の分野にも精通するTMI総合法律事務所の協力を得て作成。日本国内における半導体関連の動向や、政府の施策、経済産業省など行政機関の取り組み、政策面の最新動向などをわかりやすく解説する。また、法律事務所の視点で注意事項なども掲載しており、複雑な政策や法規制のポイントを簡潔に理解できる内容になっている。

 SEMIは世界2400以上の会員企業と130万人の会員を擁する国際団体。日本国内では半導体製造装置メーカーや半導体材料メーカーを中心に、半導体デバイス、サブシステム、商社、サービス事業者など約350社の企業・団体が加盟している。

 SEMIジャパンは、国内最大規模の半導体関連展示会「SEMICONジャパン」の企画運営をしているが、今回のマンスリーレポートの発行・配信を含め、半導体サプライチェーン領域の情報発信を強化していく。浜島幸彦代表は、レポート発行について「TMI総合法律事務所の協力を得ることにより、重要性がさらに高まる通商政策を軸に、会員企業に広く重要な情報を伝える体制を構築できた。会員向けサービスの価値向上を図ることができると確信している」と述べている。

 SEMIジャパンは今回のレポート発行に加え、東京ビッグサイトで開催する「SEMICONジャパン2021」(12月15~17日)においても、半導体と経済安全保障に関するキーノートセッションなどを予定しており、膨らむ同分野の情報ニーズに応えていく方針だ。

 

石化協、「石油化学工業の現状2020年」冊子を発行

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2020年10月30日

 石油化学工業協会はこのほど、「石油化学工業の現状2020年」を発行した。「石油化学工業の現状」は、同協会創立3周年目に当たる1961年に初版を発行して以来、ほぼ毎年発行され、今日まで半世紀以上にわたり〝石油化学産業に関する基礎データ集〟として幅広く活用されている。

石油化学工業の現状2020年
石油化学工業の現状2020年

 さらに、東日本大震災後は、広範な製造業のサプライチェーンの川上に位置する化学産業の構図把握のための資料としても産・官・学の各方面で利用されている。また、同冊子では、日本の石油化学産業の再編状況や、同協会会員企業の国内・海外での主要石油化学製品の生産品目についても分かりやすく解説。化学業界関係者のみならず、学生や一般の人々にも石油化学産業の現状を的確に把握できる内容構成となっている。

 なお、希望者には実費(700円/部+送料)にて配布。同協会ウェブサイト(https://www.jpca.or.jp)「刊行物案内」に掲載の〝刊行物お申込みフォーム〟より請求することができる。問い合わせは、同協会総務部(広報担当)TEL:03―3297―2019まで。