ＳＥＭＩ – 日刊ケミカルニュース

　マイクロ・ナノエレクトロニクス製造サプライチェーンの国際工業会であるSEMI（米カリフォルニア州）は、15～17日まで東京ビッグサイトおよびオンライン会場で、世界を代表するエレクトロニクス製造サプライチェーンの国際展示会「SEMICON Japan（セミコン・ジャパン）2021 Hybrid」を開催する。今回のテーマは「語ろう、次の世界を。（Forward as One）」。コロナ禍で海外からの出展や参加は困難な状況の中、出展社数は452社に上り、延べ来場者は2万5000人を見込んでいる。

　14日の記者会見で、SEMIジャパンの浜島雅彦代表は「半導体産業が盛り上がりを見せる中、一大イベントである『セミコン・ジャパン』を2年ぶりにリアルで開催できる。オンラインと併せ、ハイブリッドで楽しんでいただきたい」と抱負を語った。

　セミコン・ジャパン推進委員会の濱谷正人委員長（ニコン常務執行役員）は「世界において、半導体製造装置と半導体材料の約4割を日本が担っている。日本の装置メーカーや材料メーカーが集う『セミコン・ジャパン』は注目度が高いイベントであり、多くの方の来場を望んでいる。また、次世代を担う学生に半導体業界をアピールし、人材確保につなげていきたい」と述べた。

　オープニングキーノートでは、岸田文雄総理がビデオメッセージで出演、衆議院議員の甘利明氏と経済産業省の商務情報政策局審議官の藤田清太郎氏が

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SEMI　セミコン・ジャパンに岸田総理がビデオで登壇

ＳＥＭＩ , 東京ビッグサイト , SEMICON Japan 2021 Hybrid , 岸田文雄内閣総理大臣 , ビデオメッセージで登壇

2021年12月14日

　SEMIは10日、東京ビッグサイトで開催する、世界を代表するエレクトロニクス製造サプライチェーンの国際展示会「SEMICON Japan 2021 Hybrid」に、岸田文雄内閣総理大臣がビデオメッセージで登壇すると発表した。

　あらゆる産業のデジタル化において、重要基幹部品として欠かすことができない半導体は、半導体不足が叫ばれる中、その重要性が再認識されている。政府の取りまとめた「半導体・デジタル産業戦略」でも、技術開発や生産能力・基盤を確保することの重要性が強く指摘されている。

　岸田内閣は、今年度補正予算案に先端半導体の生産基盤整備として約6000億円を計上するほか、世界最大の半導体受託製造事業者の国内誘致を成功させるなど、半導体産業振興に積極的に取り組んでいる。

　こうした中で開催されるセミコン・ジャパンにおいて、岸田総理から半導体分野に関わるすべての参加者に、半導体産業振興に関する熱いメッセージが届く。総理のビデオメッセージは、開催初日の12月15日の「開会式・オープニングキーノート」にて放映される予定。同キーノートには岸田総理のほか、自由民主党衆議院議員の甘利明氏、経済産業省商務情報政策局審議官（IT戦略担当）の藤田清太郎氏が登壇し、グローバル半導体産業における国家戦略についてスピーチする。

SEMI　3Qのシリコンウェーハ出荷面積、過去最高に

ＳＥＭＩ , SMG（シリコン・マニュファクチャラーズ・グループ） , 2021年3Q , 7-9月期

2021年11月30日

　SEMIはこのほど、SMG（シリコン・マニュファクチャラーズ・グループ）によるシリコンウェーハ業界の分析結果をもとに、2021年3Q（7-9月期）の世界シリコンウェーハ出荷面積が2Q（4-6月期）から3.3％増加して36億4900万平方インチとなり、2Qの過去最高面積を更新したと発表した。前年同期比では16.4％の増加となる。

　SEMI・SMGのニール・ウィーバー会長（シンエツハンドウタイアメリカ技術TS副会長）は「シリコンウェーハの出荷面積は3Qに新記録に達したが、すべての口径で出荷面積は増加しており、現代経済における多様な半導体デバイス需要を支えている。また、シリコンウェーハの需要は、今後数年間で多くの新しいファブが立ち上がるため、引き続き高い水準で推移すると予想される」とコメントしている。

SEMI　コロナ対策最新技術、セミコンジャパンに集結

ＳＥＭＩ , 東京ビッグサイト , SEMICON Japan 2021 Hybrid , 型コロナウイルス対策技術 , 専門展示パビリオン

2021年11月26日

　SEMIはこのほど、東京ビッグサイトで開催する「SEMICON JAPAN 2021 HYBRID」（12月15～17日）において、新型コロナウイルス対策技術を手掛ける企業の専門展示パビリオンを設け、10社が出展すると発表した。同イベントで、こうしたパビリオンが設置されるのは初となる。

　半導体製造に活用している優れた空調技術などをコロナ感染対策などに応用した製品やサービスが増えていることから、これらを会場の専用スペースに集めて、広く参加者に認知されることを目指す。なお、同パビリオンへの出展料金は、SEMIジャパンを通じて、コロナ対策を支える各種団体に全額寄付するとしている。

SEMI　シリコンウェーハ出荷面積、2024年まで成長

ＳＥＭＩ , 半導体向けシリコンウェーハ出荷面積

2021年11月17日

　SEMIは半導体向けシリコンウェーハ出荷面積について、旺盛な成長が2024年まで持続するとの予測を発表した。2021年は、ロジック、ファウンドリ、メモリーの各分野がけん引し、前年比13.9％増の約140億平方インチとなり、過去最高値を記録する見通し。来年以降の成長率は、2022年が6.4％、2023年が4.6％、2024年が2.9％、を予測している。

　SEMIの市場調査統計部門市場アナリストのイナ・スクボルスワ氏は、「半導体の様々な最終市場からの旺盛な長期的需要によって、シリコンの出荷面積は大きく拡大している。この成長の勢いは今後数年間持続することが予測されるが、マクロ経済の回復スピードが鈍化した場合や、需要拡大にウェーハの生産能力の増設が間に合わない場合は、成長が抑制されるかもしれない」と述べている。

　なお、これらの予測数値は、ウェーハメーカーからエンドユーザーに出荷された、ポリッシュドウェーハとエピタキシャルウェーハを集計したもの。ノンポリッシュドウェーハと再生ウェーハは含んでいない。