プリンテッド・エレクトロニクス製造技術の開発やサービス提供を行うエレファンテックはこのほど、表面処理に電解金めっき（ニッケル金めっき）を施した「P‐Flex PI」のサンプル提供を開始した。すでに量産採用に向けて検討を始めている顧客もあることから、年内をめどに顧客の評価を得て、迅速に対応していく考えだ。
「P‐Flex PI」は
エレファンテック 電解金めっき仕様のFPC、供試開始
2022年5月25日
エレファンテック
エレファンテック 三井化学の宮尾氏がAMCセンター長
2022年5月20日
インクジェット印刷技術をベースに、電子回路基板を低環境負荷で量産製造するエレファンテックは、4月1日付でアディティブマニュファクチャリングセンター（AMC）センター長に、三井化学から宮尾宙（みやお・ひろし）氏が着任したと発表した。
AMCは、インクジェット技術を中心としてアディティブマニュファクチャリング（AM：印刷による積層造形技術）を駆使したモノづくりが、より多くの分野でメジャーな製造方法になることを目指し、2020年4月に設置。味見試験から量産まで、顧客と試行錯誤する共創拠点となっている。
3月末に任期を終えた川本悟志前AMCセンター長（三井化学）の後任に宮尾氏を迎え入れた。三井化学・研究開発部副本部長の善光洋文ICTソリューション研究センター長は、「AM分野で世界最先端の技術をもつエレファンテックとの2年間にわたるAMCでの協業で様々な応用可能性が見えてきた」と振り返る。「今後、インクジェットによるAMの社会実装に向けて、共に素材から革新を起こしていきたい」と展望を語った。
これに対し、エレファンテックの清水信哉社長は「自社だけでは世界全体の持続可能性に大きなインパクトを与えることはできない。弊社がハブとなり、AMに必要な材料の開発やAMの応用先の拡大など、外部ステークホルダーとの連携推進が必要だ」と強調した。
AMを活用し持続可能なモノづくり技術を開発するエレファンテックと、従来の素材提案型ビジネスから社会課題視点のビジネスへの転換を図る三井化学、両社は協業を加速させている。さらなる連携強化を図り、インクジェットのAM技術の社会実装を推進していく。
エレファンテック 人事（2022年3月30日）
2022年4月16日
エレファンテックなど ポリエステル抜染法を開発
2022年4月11日
エレファンテック 名古屋拠点が品質・環境でISO取得
2022年1月27日
エレファンテック 丸文とFPCの販売代理店契約を締結
2022年1月18日
エレファンテック 気密性検査装置にFPCが量産採用
2021年12月9日
プリンテッド・エレクトロニクス製造技術の開発やサービス提供を行うエレファンテックはこのほど、同社が独自開発した “エレファンテック 気密性検査装置にFPCが量産採用” の続きを読む
エレファンテック 常勤監査役に元TFLの野田氏が就任
2021年11月16日
エレファンテック PI基材のFPCが米安全認証取得
2021年11月1日
プリンテッド・エレクトロニクス製造技術の開発やサービス提供を行うエレファンテックはこのほど、自社で製造するポリイミド樹脂（PI）を基材とするフレキシブルプリント基板（FPC）の「P-Flex PI」が、米国の国際的な第3者試験・認証機関のULから難燃性規格「V-0」に関する認証を取得したと発表した。今回の認証取得を機に、「P-Flex PI」の信頼性と安全性の高さの認知向上を図り、より多くのユーザーに向けて同製品を訴求していく考えだ。
「P-Flex」シリーズは、樹脂基材表面にインクジェット印刷した銀などの金属ナノインク上のみに、無電解めっきにより銅などの金属を成長させる「ピュアアディティブ法」で生産。エネルギーや水の使用量、廃棄物量を劇的に削減できることから、環境負荷を低減する。PI基材を採用し耐熱性と難燃性を向上させたことで、使用用途を広げ実装性を大幅に高めた。
エレファンテック 「新木場R&Dセンター」を開設
2021年10月8日
プリンテッド・エレクトロニクス製造技術の開発やサービス提供を行うエレファンテックは7日、東京・江東区に「新木場R&Dセンター」を新規に開設すると発表した。
同センターでは、インク材料からインクジェット（IJ）装置まで垣根なく一貫して研究開発を行うことで、効率的なプロセスを開発する環境を整備するとともに、IJによる環境に優しいものづくりの研究開発と社会への普及を加速していく考えだ。
2階建て、延床面積578㎡。1階にはクリーンルームを設置し、IJを中心とした装置開発を進めていく。2階では主にインクや表面処理の材料評価や開発を行う。稼働開始は来年1月を予定する。
同社は、IJによる金属印刷技術と無電解銅めっきを使ったフレキシブル基板の量産化に成功。従来に比べ桁違いに環境負荷が低く、低コストである利点が評価され、市場への浸透が進んでいる。ただ一方で、微細化や多層化などの性能面では既存技術に優位性があり、同社技術が市場の大半を置き換えるには至っていない。
こうした背景の下、同社は、「新木場R&Dセンター」を新たな拠点として研究開発を推進し、性能面の向上を図ることで市場拡大を狙っていく。また、同センターを研究者や開発者がフルに活躍できる場と位置づけ、化学系、機械系、電気系、ソフトウエアなど幅広い分野からの新規採用を進めていく。