［カネカ/3月期決算］（14日）単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結＝売上高621,043（4.2％）、営業利益36,041（▲2.3％）、経常利益31,268（▲4.6％）、純利益22,238（3.1％）。
カネカ 3月期決算（14日）
2019年5月15日
カネカ
カネカ 5G対応部材向けの超耐熱ポリイミドフィルムを開発
2019年5月8日
カネカはこのほど、5G高速高周波対応の超耐熱ポリイミド（PI）フィルム「ピクシオ SR」を開発したと発表した。今年発売の5G対応スマートフォンのフレキシブプリント回路基板用部材に採用が決定している。
5Gは2020年に本格的に実用化され、2023年には5G対応機種がスマートフォン生産台数の約3割を占めると推定されている。そのため高周波帯での伝送損失が低い回路基板のニーズはますます高まっていくことが見込まれる。
「ピクシオ SR」は、独自のポリイミド分子設計技術によって5Gの高周波帯に対応する低伝送損失を実現するとともに、銅箔との接着面に熱可塑性ポリイミド層を用いることで優れた加工性を持つ製品。デジタルデバイスの高機能化を支える製品として販売を拡大し、2023年に売上高150億円を目指す。今後、5Gの急速な普及に伴い、通信システムを支えるポリイミド材料のさらなる需要拡大が見込まれる。
同社は、超耐熱ポリイミドフィルムに加え、フレキシブルディスプレイ用透明ポリイミドフィルム、TFT基盤向けポリイミドワニス、超高熱伝導グラファイトシートなどの開発に注力しており、IoT/AI時代の実現に向けて各種ポリイミド製品でさまざまなソリューションを提供していく。
カネカ 生分解性ポリマーを用いた化粧品容器を共同開発
2019年5月8日
カネカはこのほど、非常にユニークなプラスチックによる海洋汚染問題への解決提案素材「カネカ生分解性ポリマーPHBH」（PHBH）を用いた化粧品用容器を資生堂と共同開発することで合意したと発表した。
カネカは、健康に加え深刻化する地球環境問題への科学技術による解決策を資生堂と協議し、持続可能で快適な社会を創造する価値の大切さで両社の意見が一致した。
プラスチック素材の製品は、暮らしにとって便利で欠かせないものになっている一方で、適切な処理がなされないことによって、海中に漂うプラスチックが生態系や人々の健康へ影響を与える懸念が高まっている。
こうした中、化粧品用の容器や包装材について環境負荷低減を継続的に行っている資生堂より、海水中で生分解する「PHBH」の利点が評価され、両社共同で「PHBH」を用いた製品の開発に取り組んでいく。
「PHBH」は、カネカが開発した100％植物由来のバイオポリマーであり、幅広い環境下で優れた生分解性を保有。海水中で生分解する認証「OK Biodegradable MARINE」（30℃の海水中で、生分解度が6カ月以内に90％以上になること）を取得しており、海洋汚染低減に貢献する。
カネカは美しい環境を次世代に引き継ぐため、新素材の開発によって環境汚染問題に貢献していく考えだ。
カネカ 生分解性ポリマー製品をセブン&アイと共同開発
2019年4月17日
カネカはこのほど、セブン&アイ・ホールディングスと共同で「カネカ生分解性ポリマーPHBH」（PHBH）を用いた各種製品の開発を進め、まずは2019年秋をめどにセブン‐イレブンなどで展開する「セブンカフェ」用のストロー用途で導入を開始すると発表した。
カネカは研究開発型素材メーカーとして、イノベーティブな技術を発展させたユニークな製品による地球環境問題の解決策をセブン＆アイHDに提案し、共同でサスティナブル社会の実現を目指すことに合意している。
プラスチック素材の製品は、暮らしにとって便利で欠かせないが、適切な処理がなされないことによって、海中に漂うマイクロプラスチック（MP）が生態系や人々の健康へ影響を与える懸念が高まっている。
このように環境に配慮した素材に関心が高まる中で、容器や包装材などについて環境負荷低減を継続的に行っているセブン&アイHDより、「PHBH」の海水中で生分解する点が評価され、両社共同で製品の展開に取り組んできた。
「PHBH」は、カネカが開発した100％植物由来のバイオポリマーであり、幅広い環境下で優れた生分解性を有している。
特に近年では、MPによる海洋汚染が世界的な社会問題となっており、生態系への影響が懸念されているが、「PHBH」は海水中で生分解する認証「OK Biodegradable MARINE」（30℃の海水中で、生分解度が6カ月以内に90％以上になること）を取得しており、海洋汚染低減に貢献する。
カネカは美しい環境を次世代に引き継いでいくため、新素材の開発によって環境汚染問題に貢献していく考えだ。
カネカ フレキシブルディスプレイ用の透明フィルムを開発
2019年3月29日
カネカは28日、フレキシブル有機ELディスプレイのカバーウインドウ用材料「透明ポリイミドフィルム」を開発し、今年度上期よりサンプル出荷を開始すると発表した。
有機ELディスプレイ用途としては、TFT基板向けポリイミドワニスに次ぐ大型商品として市場開拓を進め、2025年に売上高100億円以上を目指す。次世代の高速通信規格（5G）によって大容量動画配信が進み、広げて大画面で動画が楽しめるフレキシブル有機ELディスプレイの市場は、急速に拡大することが予想されている。
同社は長年にわたって培ったポリイミドの分子設計技術と光学フィルム製膜技術という2つの自社開発技術を融合し、繰り返し折り曲げが可能な高い屈曲性に加え、カバーフィルムに求められる透明性、表面硬度、ガラスに近い外観（表面平滑性）などの特性をバランスよく有する透明ポリイミドフィルムを開発した。
今後も同社は、ディスプレイのフレキシブル化、高速通信化などに貢献するポリイミド各種製品の開発に注力し、IoT／AI時代の実現に向けたソリューションを提供して行く考えだ。
カネカ 3月期業績予想を修正（8日）
2019年2月12日
カネカ 4-12月期決算（8日）
2019年2月12日
カネカ 生分解性プラが乾燥食品の包装用途で欧州リストに
2019年2月6日
カネカはこのほど、「カネカ生分解性ポリマーPHBH」が、欧州委員会の「欧州食品接触材料および製品に関する規則」のポジティブリストに、ドライフード用途として掲載されたと発表した。
同社はPHBHを、スーパーマーケットのフルーツ・ベジタブル袋に加え、ドライフード包装材用途での拡販に注力していく。
同ポジティブリストは、同規則＝（EU）№10／2011に基づき食品接触材料として使用することが許された化合物を列挙した表（Annex1）。
PHBHはFCM №1059として掲載され、今月8日から施行される。これにより同製品は、EU全域で乾燥あるいは脱水した果物・野菜とそれらの加工製品、シリアル、粉状・ミール状（粗びき粉）穀物、乾燥パスタや生パスタ、粉ミルクなどの乾燥食品に使用できる。
さらに同社は、すべての食品に対する認可プロセスを進めている。先月25日に欧州食品安全基準機関（EFSA）での安全評価が完了し、ポジティブなレポートが公表された。
今後、欧州委員会の保健衛生・食品安全総局の審査、欧州議会とEU理事会の立法手続きを経て、今秋にもEU全域で使用が可能となる見通し。同社はストローやコップ、スプーンやフォークといったカトラリーなど全食品接触用途での適用拡大を目指す。
カネカ 米社への出資で診断事業を拡大 2022年100億目指す
2019年2月5日
カネカは4日、米国の医療機器会社との間で資本業務提携契約を締結したと発表した。同契約により対象会社（米社）の一部株式（18.5％）を取得し、米社が開発するFFRワイヤーの販売を2020年に日本で開始する予定。なお米社の詳細については、来年のFFRワイヤー日本発売に合わせた発表になる模様だ。
同社は今回のFFRワイヤーのラインアップを機に、さらなる提携やM&Aを図りつつ、欧米・アジアなどへの診断用医療機器事業の拡大を加速させる。2022年に同事業の売上高100億円を目指す。
FFRとは、冠動脈が狭窄などによって血液が流れにくくなっている状態を表す指標で、心筋梗塞などの虚血性心疾患に対する治療方法の選択に用いられる。FFRワイヤーを使用し血管内の狭窄度を事前に測定することで、狭窄度に応じた最適な治療方法の選択が可能となり、医療費削減への多大な貢献が期待されている。
日本では昨年4月の診療報酬改定に伴い、術前の機能的虚血評価が条件に加えられた。FFRワイヤーの需要が高まり、市場規模は急速に拡大することが見込まれている。
同社は、これまでバルーンカテーテルや塞栓コイルなどの血管内治療用インターベンションデバイスを販売してきた。今後は対象会社の優れた技術を活用したＦＦＲワイヤーのラインアップを皮切りに、拡大が予想される診断領域へ事業分野を広げ、健康で活力のある人生をもたらすソリューションをグローバルに提供していく。
カネカ 菓子のひび割れを防止する生地改良剤を開発
2019年1月18日
カネカは、ビスケット類のひび割れ防止機能を持った菓子向け生地改良剤「カネカガトーアップCP1」の販売を昨年12月より開始した。
サブレ、クッキー、ラングドシャなどのビスケット類は製造翌日から1週間程度で一部、自然にひび割れすることがある。ビスケットの焼成直後は生地内部の水分分布に偏りがあり、時間とともに均一化する過程で生地に収縮する力が働き、ひび割れにつながることが知られている。同製品は、酵素の力を活用することで、乾燥により生地が収縮する際に発生する力を細かく分散させ、ひび割れの発生を防止。
従来の技術は、焼成時間を低温で長くし水分分布の偏りを少なくする、あるいは、生地自体を割れにくいよう硬くすることが一般的だった。しかし、焼成時間を長くすることは生産性低下、また、生地自体を固くすることは品質低下となる。同製品を使用することで、生産性や品質を低下させることなくビスケット類のひび割れの発生を防止する。
同社は2020年の東京オリンピック開催に向け、インバウンド需要の増加が見込まれる土産菓子市場を中心としたソリューションの提供と、新たな価値の創造を目指していく。