ダイアセトンアルコール（DAA）

　三菱ケミカルグループは16日、アセトン、メチルイソブチルケトン（MIBK）、ダイアセトンアルコール（DAA）について8月1日出荷分から値上げを実施することとし、取引先と交渉を開始すると発表した。改定幅は、アセトンが「16円/kg以上」、MIBKとDAAが「21円/kg以上」。

　当該製品の主原料である国産ナフサ価格は、原油市況の上昇と為替などの影響により、8万5千円を伺う勢いで上昇している。同社は、大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難と判断し、採算是正と安定供給維持のため、価格改定の実施を決定した。

　三菱ケミカルグループは30日、アセトン、メチルイソブチルケトン（MIBK）、ダイアセトンアルコール（DAA）について11月1日出荷分から値上げを実施することとし、取引先と交渉を開始すると発表した。改定幅は、アセトンが「16円/kg以上」、MIBKとDAAが「21円/kg以上」。

　当該製品の主原料である国産ナフサ価格は、原油価格上昇の影響を受け騰勢を強めており、足元の原油市況、為替などを勘案すると、10―12月期の国産ナフサ価格は7万7000円/klに上昇する見込み。同社は、大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難と判断し、採算是正と安定供給維持のため、価格改定の実施を決定した。

　三菱ケミカルグループは25日、アセトン、メチルイソブチルケトン（MIBK）、ダイアセトンアルコール（DAA）について4月26日出荷分から値上げを実施することとし、取引先と交渉を開始したと発表した。改定幅は、アセトンが「12円/kg以上」、MIBKとDAAが「30円/kg以上」。加えて、荷姿がドラム缶、石油缶の場合は、鋼材費価格高騰分を改定する。

　昨今のエネルギー価格急騰に伴い、当該製品の生産にかかる電気・蒸気などの用役費に加え、物流保管費などの諸経費、修繕費などの固定費の上昇も避けられない事態となっている。同社は、こうした大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難と判断し、採算是正と安定供給維持のため、価格改定の実施を決定した。

　三菱ケミカルは18日、アセトン、メチルイソブチルケトン（MIBK）、ダイアセトンアルコール（DAA）について4月1日出荷分から値上げを実施することとし、取引先と交渉を開始したと発表した。改定幅は、アセトンが「67円/kg以上」、MIBKとDAAが「84円/kg以上」。

　国産ナフサ基準価格は、原油価格上昇の影響を受け騰勢を強めている。さらに、当該製品の製造にかかる用役費・副原料費などの諸経費も上昇を避けられない事態となっている。

　同社は、こうした大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難と判断し、価格改定の実施を決定した。

　三菱ケミカルは11日、アセトン、メチルイソブチルケトン（MIBK）、ダイアセトンアルコール（DAA）について、11月22日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、アセトンが「26円/kg以上」（荷姿：ドラム缶、石油缶は「36円/kg以上」）、MIBKとDAAがいずれも「33円/kg以上」（荷姿：ドラム缶、石油缶は「43円/kg以上」）となっている。

　原油価格上昇の影響を受け、国産ナフサ基準価格および当該製品の製造にかかる用役費・副原料費は騰勢を強めている。さらに、鋼材費の高騰によるドラム缶価格の上昇も避けられない事態となっている。

　同社は、こうした原燃料価格などの上昇に伴う大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難と判断し、価格改定の実施を決定した。なお同社は、同製品について、8月に値上げを実施している。

　三菱ケミカルは26日、アセトン、メチルイソブチルケトン（MIBK）、ダイアセトンアルコール（DAA）について、8月20日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、アセトンが「19円/kg以上」、MIBKとDAAがいずれも「24円/kg以上」となっている。

　国産ナフサ基準価格は、原油価格上昇の影響を受け騰勢を強めている。さらに、製品の製造にかかる用役費・副原料費などの諸経費も上昇を避けられない事態にある。同社は、こうした原燃料価格などの上昇に伴う大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難と判断し、価格改定の実施を決定した。なお同社は、同製品について、4月に値上げを実施している。

　三菱ケミカルは8日、アセトン、メチルイソブチルケトン（MIBK）、ダイアセトンアルコール（DAA）について、今月19日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、アセトンが「36円/kg以上」、MIBKとDAAがいずれも「45円/kg以上」となっている。

　国産ナフサ基準価格は、原油価格上昇の影響を受け騰勢を強めており、さらに、このような状況に伴い、製品の製造にかかる用役費・副原料費などの諸経費も上昇を避けられない事態となっている。同社は、こうした原燃料価格などの上昇に伴う大幅なコストアップ分を、自助努力のみで対応することは困難と判断し、価格改定の実施を決定した。