株式会社科学企画出版社
2022年5月11日
DICは10日、100％子会社のDICマテリアルが、不飽和ポリエステル樹脂およびビニルエステル樹脂について、6月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、不飽和ポリエステル樹脂が「47円/kg以上」、ビニルエステル樹脂が「28円/kg以上」。なお当該製品の値上げは3月以来となる。
原油・国産ナフサ価格のさらなる高騰と原料メーカーからの採算是正に伴い、原料価格が大幅に上昇している。加えて、昨今の世界情勢に伴うエネルギー価格の高騰もあり、ユーティリティ費用、物流費、容器費、設備保全などのコストも上昇が続く。同社は、コスト上昇を自助努力で吸収することは極めて困難な状況にあることから、安定供給と事業継続を図るために、価格改定が避けられないと判断した。
2022年2月22日
昭和電工は21日、不飽和ポリエステル樹脂とビニルエステル樹脂について、3月11日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、不飽和ポリエステル樹脂「リゴラック」が「33円/kg以上」、「リゴラック BMC」が「25円/kg以上」、「リゴラック SMC」が「30円/kg以上」、ビニルエステル樹脂「リポキシ」が「40円/kg以上」。
昨今の原油、ナフサ、ベンゼンなどの価格高騰を背景に、原材料メーカーによる採算是正のための原材料価格引き上げが続いている。さらに、原材料に使用するガラス繊維や充填剤なども需給バランスの変化で価格高騰が続いており、また包装費、物流費、電力コストなども上昇している。
同社は、生産合理化をはじめ経費の削減や物流の効率化といった各種コスト削減に努めてきたが、自助努力だけではさらなるコスト上昇を吸収するのは極めて困難となっていることから、製品の安定供給体制を維持するためには再度の値上げをせざるを得ないと判断した。
2022年2月14日
DICは10日、100％子会社のDICマテリアルが、不飽和ポリエステル樹脂とビニルエステル樹脂について、3月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、不飽和ポリエステル樹脂が「33円/kg以上」、ビニルエステル樹脂が「40円/kg以上」。
原油・国産ナフサ価格のさらなる高騰と原料メーカーからの採算是正に伴い、製品の原材料価格は大幅に上昇し、一部の原料では供給問題も継続している。加えて、ユーティリティ費用、物流費、容器費、設備保全などのコスト上昇も続いている。
同社は、引き続き自助努力による吸収を続けているものの、昨今のコスト上昇を吸収することは極めて困難な状況にあることから、今後の安定供給と事業継続を図るためには、価格改定が避けられないと判断した。
2021年8月19日
DICは18日、100％子会社であるDICマテリアルが、不飽和ポリエステル樹脂とビニルエステル樹脂について、9月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、不飽和ポリエステル樹脂が「35円/kg以上」、ビニルエステル樹脂が「45円/kg以上」。
同社は、今年4月に値上を実施したが、原油・国産ナフサ価格のさらなる高騰と原料メーカーからの採算是正に伴い、製品の原材料価格は大幅に上昇している。加えて、物流費、容器費、設備保全などのコスト上昇や一部の原料では供給問題も継続して発生している。
同社は、各種合理化の推進や、製造コストの低減など自助努力を続けてきたが、原材料価格の上昇を吸収することは極めて困難な状況にあり、今後の安定供給と事業継続を図るためには、価格改定が避けられないと判断した。
2021年4月2日
昭和電工は1日、不飽和ポリエステル樹脂および成形材料、ビニルエステル樹脂を今月16日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、不飽和ポリエステル樹脂「リゴラック」が「37円/kg」、成形材料「リゴラックBMC」が「14円/kg」、同「リゴラックSMC」が「18円/kg」、ビニルエステル樹脂「リポキシ／スチレン系」が「45円/kg」、同「リポキシ/非スチレン系」が「49円/kg」となっている。
原油、ナフサ、ベンゼンなどの価格高騰ならびに石油化学製品の需給バランスの影響により、主原料や原材料の価格全般が大幅に上昇している。同社は、生産合理化をはじめ各種コスト削減に努めてきたが、自助努力だけでは今回の急激な主原料・原材料価格の上昇を吸収するのは極めて困難にあることから、製品の安定供給体制を維持するため、今回値上げせざるを得ないと判断した。
2021年3月24日
DICは23日、100％子会社であるDICマテリアルが、不飽和ポリエステル樹脂およびビニルエステル樹脂を4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は不飽和ポリエステル樹脂が「38円/kg以上」、ビニルエステル樹脂が「48円/kg以上」。
昨今の原油価格上昇に伴い、ナフサやベンゼン価格が高騰し、また一部原料の供給問題の影響で原料コストが大幅に上昇している。加えて、物流費や設備保全費といったコストも上昇傾向にある。こうした中、同社は、各種合理化の推進や製造コストの低減に努めているものの、これらのコスト上昇を自助努力で吸収することは困難なことから、今後の安定供給と事業継続を図るためには値上げが避けられないと判断した。