【新年特集】三菱ケミカル代表取締役社長 和賀昌之氏

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2022年1月5日

ビヨンド・ゼロへ、50年に向けプロセス・原料転換を模索

 ━2021年の振り返りと2022年の事業環境の見通しについて。

 2021年を振り返ると前年 と同様に、新型コロナウイルス感染症に翻弄された1年間だった。操業面では幸いなことに大きな事故はなく、感染拡大防止に努めながらも安定操業に努めた従業員の皆さんには大変感謝をしている。景気面では、年初からある程度モノの動きは活発化し始めた。2021年のエチレン生産量は630万t程度と予想しているが、2020年が600万t弱だったことから考えても、前年と比較すれば、化学品全般が回復傾向にあったのではないかと見ている。

 2022年については、現時点ではオミクロン株の不透明感もあり、予断を許さない状況だとは感じている。日本の感染者数は比較的低位だが、海外に目を転じると感染者がかなり増えている国もあるため、世界全体が沈静化したとは思えない。ただ日本で言えば、2回目のワクチン接種率は80%に迫り、年明けには3回目のブースター接種も本格化してくるため、2022年の景気が2021年よりさらに悪くなるという要素はほとんどないのではないか。

 ━ホールディングスの新経営方針では、石化事業と炭素事業の切り離しを打ち出されました。

 ナフサをクラッキングして基礎素材を作る石油化学が

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【2020年 夏季特集】 トップインタビュー

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2020年8月10日

コロナ影響拡大で先行き不透明
戦略の見直しが課題、新常態でも成長戦略を模索

 わが国化学産業は、新型コロナウイルスの感染拡大により需要が低迷したこと、さらに原油価格の暴落により製品市況が悪化したことで深刻なダメージを受けている。経済活動の再開により下期からの回復が期待されているものの、先行き不透明感が強まっており、今年度は各社にとって正念場の年となりそうだ。

 対面業界では、明暗が分かれている。これまで市場をけん引してきた自動車産業は、生産台数が大幅に落ち込んでおり、回復までには時間を要するとの見方が強い。長期的にみればCASEなど新たな需要が期待されるものの、投資計画を見直す動きも出始めている。

 また各社がこれまでコスト重視で効率化を図ってきたサプライチェーンも、ロックダウンによって寸断された。近年では自国ファーストも進んでおり、今後は地産地消を含めた再構築を迫られそうだ。

 一方、テレワークが一気に整備されたように、5GやIoTといった半導体分野の需要が急速に拡大。また、コロナ禍で健康意識が高まったことを背景に、ヘルスケア分野への各企業の取り組みが加速している。ニューノーマル(新常態)においても、これらの分野は成長が期待されることから、今後、各社間の競争が激しくなりそうだ。

 今回の「夏季特集号」では、化学業界を代表する首脳の方々に、コロナ禍による現下の危機をいかに成長の機会に変換し生き残りを図っていくのか、その戦略と方針を聞いた。

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信越化学工業 金川千尋会長/▽コロナ禍を成長の機会に、「谷深し」でも活路は必ずある

三菱ケミカル 和賀昌之社長/▽循環型経済の実現に向け、共同歩調で取り組み加速

旭化成  小堀秀毅社長/▽新常態の変化を事業機会と捉え、ヘルスケア領域を第3の柱に

三井化学 橋本修社長/ ▽新事業開発センターが始動、新体制で事業創出を加速

東ソー  山本寿宣社長/ ▽コロナ禍でも中計方針を徹底、ハイブリッドカンパニーを追求

昭和電工 森川宏平社長/▽顧客体験を最大化、統合で〝先端材料パートナー〟を目指す