塩化ビニル管

　積水化学工業は11日、塩化ビニル管、建築設備配管製品、プラント製品、強化プラスチック複合管について、5月21日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、塩化ビニル関連製品の塩化ビニル管全般が「15％以上」、塩ビ継手、塩ビマス、および関連製品が「8％以上」。建築設備配管関連製品が「10％以上」。プラント関連製品が「10％以上」。強化プラスチック複合管関連製品が「5％以上」。

　昨今、諸原料、仕入部品、副資材の値上げ、エネルギーコストの高騰が相次ぐ。併せて、人材確保に向けた賃上げ、物流コストの増加により製造原価の上昇が著しい。同社はこれまで、コスト削減や事業効率化を鋭意推進してきたが、自助努力の限界に達したことから、今回、値上げを決定した。

　クボタケミックスは11日、塩化ビニル管およびポリオレフィン管類について、6月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビパイプ類、ポリオレフィンパイプ類が「20％以上」、継手類全般、その他樹脂関連製品が「10％以上」。

　ウクライナ問題を契機に原油・ナフサ価格が一段と騰勢を強めていることに加え、エネルギーコストや運賃の上昇も続いている。こうした中、国内樹脂メーカー各社は、昨年来4度目となる樹脂の値上げを打ち出した。

　同社は、今年2月の価格改定に続き、短期間で再値上げすることは市場や顧客への影響が大きすぎると考え、樹脂値上げの回避に向けメーカーと交渉を続けてきた。しかし、原料調達面に支障が出始めたことから、製品の安定供給を優先し、やむなく値上げを受諾した。さらに、その他の素材価格や物流費なども引き続き上昇が続いている。同社は、こうしたコスト上昇が自助努力で対応できる限界を遥かに超えていることから、価格改定を決定した。

　クボタケミックスはこのほど、塩化ビニル管およびポリオレフィン管類について2月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビパイプ類が「30％以上」、ポリオレフィンパイプ類、継手類全般、その他関連製品が「15％以上」となっている。

　同社は2021年に、2度にわたって塩ビ樹脂をはじめとする原材料、物流費などの高騰を背景に製品価格を改定してきた。しかし、その後も、国際的な需給バランスが改善されず原油・ナフサの騰勢が続いていること、加えて国内外の樹脂価格差が拡大していることを理由に国内樹脂メーカー各社は、昨年11月に3度目の樹脂値上げを発表。

　これに対し、同社は、国内経済の回復状況が鈍いことに加え、2度の価格改定から間がない厳しい環境であることから、樹脂原料の値上げ回避に向け交渉を続けてきた。しかし、樹脂の調達に支障が生じ始めたことから、製品の安定供給を優先するため三次値上げを受諾。同社は、その他の素材価格、エネルギーコスト、物流費なども引き続き上昇しており、自助努力でカバーできる範囲を超えていることから、再度の値上げを決定した。

　積水化学工業は15日、塩化ビニル管、強化プラスチック複合管および関連製品について、2022年1月21日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、塩化ビニル関連製品では、塩化ビニル管全般が「30％以上」、塩ビ継手、塩ビマスおよび関連製品が「20％以上」、強化プラスチック複合管（4mを超える長尺品）が「10％以上」となっている。

　塩ビ樹脂製造・販売にかかるコスト（国産ナフサ価格、エネルギーコスト、老朽設備の修繕費、国内運賃など）、および海外との販売価格差の是正を背景に、同社は、塩化ビニル樹脂メーカーより今年3度目となる大幅な値上げ要請を受けた。塩化ビニル樹脂メーカーと交渉を重ねてきたが、製品の安定供給に必要不可欠な調達を確保するため、やむなく値上げを受諾した。

　同社は、生産能力の適正化などコスト削減や事業効率化を推進しているものの、自助努力による価格維持が限界に達したことから、販売価格の改定に踏み切った。

　クボタケミックスは12日、塩化ビニル管、ポリオレフィン管類について6月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビパイプ類が「20％以上」、ポリオレフィンパイプ類が「20％以上」、継手類全般が「12％以上」、その他樹脂関連製品が「12％以上」。

　国内樹脂メーカー各社は国際的な原油・ナフサ価格の高騰や設備老朽化に伴う維持コストの増加、またユーティリティコスト・物流コストの上昇などを背景に、今年1月以降、相次いで樹脂値上げを打ち出した。

　同社は、新型コロナ感染症の拡大により落ち込んだ国内景気の回復が未だ十分でないことから、値上げ回避に向けて樹脂メーカーと交渉を続けてきた。しかし、原油・ナフサ価格の騰勢はその後も収まらず、ここにきて塩ビ樹脂などの調達に支障が生じ始めたことから、製品の安定供給を維持するため樹脂値上げを受諾した。

　同社は、製造・物流面のコストダウンや合理化対策に努めていくが、そのほかの素材や物流費も上昇しており、自助努力だけではコスト増加分すべてを吸収できないことから、今回の値上げを決定した。