日本ゼオングループ GHG削減目標がSBTi認定取得

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2024年5月17日

 日本ゼオンはこのほど、同社とゼオングループ企業で定めた2030年の温室効果ガス(GHG)削減目標が1.5℃水準に抑えるための科学的根拠に基づいた目標であるとして、SBTi(科学的知見と整合した目標イニシアチブ)より認定を取得したと発表した。

 認定取得した

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日本ゼオン 山形県のダイヤモンドスマイル企業に認定

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2024年5月13日

 日本ゼオンはこのほど、子会社のゼオンケミカルズ米沢(山形県米沢市)が山形県より「やまがたスマイル企業認定制度」におけるダイヤモンドスマイル企業の認定を受けたと発表した。

山形県よりダイヤモンドスマイル企業認定

 同制度は、

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日本ゼオン 「サステナビリティレポート 2023」を発行

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2024年5月10日

 日本ゼオンはこのほど、ゼオンのサステナビリティにかかわる考え方や方針、活動をまとめた「ゼオングループ サステナビリティレポート 2023」(日本語版/英語版)について、コーポレートウェブサイトで公開した。

 同社は2022年に

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日本ゼオンの3月期 需要の明暗と市況下落で減収減益

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2024年4月26日

 日本ゼオンは25日、2024年3月期連結業績を発表した。売上高が前年比2%減の3823億円、営業利益25%減の205億円、経常利益14%減の269億円、純利益194%増の311億円の減収減益となった。

 同日の決算説明会で、曽根芳之常務執行役員は

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日本ゼオン 川崎拠点に共創イノベーション施設を新設

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2024年4月24日

 日本ゼオンは23日、川崎臨海部に立地する川崎工場と総合開発センターの敷地内に、社内外に開かれた新たな共創イノベーション施設の建設を決定したと発表した。8階建て延床面積約2万3000㎡で、2026年度完工の予定だ。立地優位性と工場と研究所が隣接する強みを生かした、社内外との連携強化の拠点となる。

協創イノベーション施設の外観イメージ

 川崎臨海部は、

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日本ゼオン 台湾東部沖地震の被災者支援、300万円を寄付

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2024年4月17日

 日本ゼオンはこのほど、今月3日に発生した台湾東部沖地震(花蓮地震)による被災者の救済ならびに被災地の復興に役立ててもらうため、日本赤十字社を通じて救援金300万円を寄付すると発表した。

 同社は「被災者の皆様が、1日も早く平穏な生活を取り戻されることを心よりお祈り申し上げます」とコメントしている。

日本ゼオン バイオイソプレンの商業化促進で米社と合意

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2024年4月10日

 日本ゼオンは9日、Visolis社(ビゾリス、米国カリフォルニア州)とバイオイソプレンモノマーと持続可能な航空燃料(SAF)などの商業化を促進するためのMOU(基本合意書)を締結したと発表した。ゼオンは昨年2月、CVCの運営子会社ゼオン ベンチャーズを通しての同社への投資を発表しており、今回の合意で、持続可能な社会の実現に向けた取り組みが加速する。

バイオSISとそのシート成型物

 バイオイソプレンモノマーは、

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【化学企業 入社式訓示⑤】日本ゼオン 豊嶋哲也社長

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2024年4月8日

 当社は1950年の創業以来、グローバルに事業を拡大し、現在は合成ゴムや高機能樹脂、電池材料など革新的で特長ある製品や、地球環境に貢献する製品を世界中に提供している。「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」という企業理念の下、2030年のビジョンを「社会の期待と社員の意欲に応える会社」と定め、

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日本ゼオン 組織改正(2024年4月1日)

2024年4月5日

[日本ゼオン/組織改正](4月1日)▽アジャイル開発推進室を廃止▽デジタルセキュリティガバナンス室を新設▽デジタル研究開発推進室をデジタル統括推進部門に移管し、改革推進室に改称▽カスタマーサービス部を部材技術部に統合し、高機能部材技術部に改称▽高機能部材開発企画部を新設▽高機能事業DX企画推進室をデジタル戦略企画部に統合。