旭化成エレクトロニクスは9日、同社が開発・量産している極めて低消費電力かつ低電圧で駆動する昇圧DC/DCコンバーター「AP4470」が、藤倉コンポジット社（東京都江東区）が開発した「バッテリーレス液体検知センサ」に採用されたと発表した。
AP4470は、
旭化成エレクトロニクス DC/DCコンバーター 藤倉コンポジット社のバッテリーレス液体検知センサに採用
2024年10月10日
旭化成エレクトロニクス
旭化成エレクトロニクス 強燃性冷媒R290用ガスセンサーを開発
2024年8月30日
旭化成EとSAL 電子ヒューズの共同技術検証に成功
2024年6月5日
旭化成エレクトロニクス 新横浜に半導体技術開発拠点
2024年5月9日
旭化成エレクトロニクスは8日、半導体集積回路や様々なセンシングデバイスの製品開発・設計・研究開発の各技術開発の主要機能を集約した「AKM Co‐creation ＆ Technology センター」（神奈川県横浜市港北区新横浜）を6月14日に開設すると発表した。これまで東京・神奈川の2ヵ所で行っていた各技術開発の機能を集約し、同社の多様な事業・技術を横断したソリューション開発を加速する。
来客エリアには、
旭化成 EV向け半導体電流センサー、充電器向けに販売
2024年2月22日
旭化成 米CESに出展、高付加価値素材と技術を展示
2021年12月15日
旭化成グループ（旭化成、旭化成エレクトロニクス、旭化成ホームズ）はこのほど、米国ラスベガスで開催される「CES2022」（2022年1月5～8日）に出展すると発表した。
CESは世界最大級のエレクトロニクス技術展示会。コンシューマー向けハードウェア、コンテンツ、テクノロジーなどのメーカー、開発者、サプライヤーが一堂に会し、世界のビジネスリーダーや先進的なイノベーターが業界の重要な課題に取り組む。
旭化成グループは、価値提供注力分野と位置づける「モビリティ」と「ホーム＆リビング」分野の知見を活用したNew ＆ Next Normalをテーマとした、11の高付加価値素材と技術を出展、「人にやさしい空間」を提案する。
モビリティ分野では「人にやさしい快適な車室空間を提供」をテーマに、快適・安全・安心な未来の車室空間を具現化したコンセプトモック「AKXY POD」、カーシート用バイタルセンシングソリューション、アクティブロードノイズキャンセルソリューションなどを展示。
一方、ホーム＆リビング分野では人が安心できる空間を提供」をテーマに、センシング技術とデータプラットフォーム構築を基盤とした新たな暮らしの提案を行う住宅ソリューション、安全で快適な空間をモニターする空気質検知ソリューション、ミリ波レーダーによる空調機器向けバイタルセンシングソリューションなどを展示する。
旭化成 延岡の半導体製造工場の火災、事故調査を報告
2021年9月15日
旭化成は14日、昨年10月20日に発生した旭化成エレクトロニクスの半導体製造工場（宮崎県延岡市）の火災について、原因究明と再発防止策の検討を進めてきた結果、火災事故の発生に至る原因などを推定し再発防止策をまとめたと発表した。
事故原因については、建屋内の損傷が激しく直接確認ができないため不明としたが、4階クリーンルーム内にある、半導体ウエハ製造設備であるチタン除去装置「SF6-3」が火災発生点と推定。その理由として、目撃証言や温度データ分析、「SF6-3」による異常信号の発報などを挙げた。
出火原因については、電気的要因によるものと推定。類似装置を用いた検証により「SF6-3」内のケーブル端子部の接触不良または半断線による発火が考えられる。法令や社内規定の遵守状況については、問題がないことを確認した。
火災の検知については、火災報知機を設置していたが、先に従業員が異臭を検知した後、煙感知器が発報。クリーンルームの気流循環構造により煙粒子が滞留しにくく、減光率が検知の基準に達するまで時間を要したものと推定される。消火活動については、すでに火勢が強くなっており、従業員の安全を考慮し避難を優先させた結果、初期消火活動が困難だった。
同社グループは今回の火災事故を重く受け止め、保安事故の未然防止・被害拡大防止、安全文化醸成のため、グループ一丸となって取り組んでいく。なお、現在旭化成エレクトロニクスでは、被災工場で製造していた製品の、製造委託先での代替生産を順調に進めている。一部製品の供給は再開しており、続く製品の供給準備も計画通り進んでいる。
旭化成エレクトロニクス 組織改正（2月1日）
2020年1月23日
旭化成エレクトロニクス 人事（9月1日）
2019年8月28日
旭化成エレクトロニクス CO2濃度など住環境のモニタリング開始
2019年3月1日
旭化成エレクトロニクスは28日、旭化成建材と共同で、連続環境モニタリングシステムを用いた居住空間での、CO2濃度と温熱環境の見える化による新たな価値創出に向けた実証実験を2月から開始したと発表した。
戸建て住宅やモデルハウスで、同システムからリアルタイムに取得・蓄積・表示されるCO2と温熱環境データ活用の有用性を検証するととともに、居住者への新たな価値提供を模索していく。
旭化成建材の快適空間研究所は、「あたたかい暮らし」の実現をビジョンに掲げ、主に住宅事業者などの断熱材ユーザーに向けた情報発信や啓発活動を行っている。その活動の一環として、2017年1月に世界トップレベルの断熱性能をもつ断熱材「ネオマフォーム」を用いた高断熱・高気密住宅体験棟「ネオマの家」を建設。同体験施設では、温熱環境や断熱性能のほか、気密性能や換気性能の重要性などをユーザーや施主に訴求している。
一方、旭化成エレクトロニクスでは、住まいに集うすべての人に安心・快適な空間と時間を提供するためのユニークな製品・ソリューションの開発に取り組んでいる。その製品の1つとして、CO2濃度と温湿度環境をパソコンやスマートフォンでいつでもどこでもリアルタイムでデータとして取得できる、「連続環境モニタリングシステム」を開発し、2018年1月から快適空間研究所と共同で「ネオマの家」の優れた温熱性能を数値化する実験を行っている。
今回の実証実験を通じて、旭化成エレクトロニクスは連続環境モニタリングシステムの将来の商用化を目指し、旭化成建材は取得したデータの住宅事業者向けのサービスへの活用を検討していく。両社は今後も、「クリーンな環境エネルギー社会」の実現を目指し、住まいの「快適で便利な良質空間」の提案と居住者の「あたたかい暮らし」の実現を推進していく。