KHネオケムはこのほど、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言に賛同した。
同社は、〝「化学の力」で、よりよい明日を実現する。〟を企業使命とし、事業を通じ、環境・社会課題の解決に貢献していくことで、社会とともに成長し続けていきたいと考えている。
特に、環境面においては、
KHネオケム TCFD賛同、気候変動リスクを情報開示
2022年3月3日
気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）
日産化学 気候関連財務情報開示タスクフォースに賛同
2020年9月25日
日産化学はこのほど、気候変動関連リスクとビジネス機会に関する情報開示を求める「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に賛同を表明したと発表した。
TCFDはG20の要請で金融安定理事会（FSB）により2017年に設置され、「ガバナンス（検討体制と企業経営）」「戦略（企業経営への影響と対策）」「リスク管理（リスクの特定・評価・対応方法）」と「指標と目標（リスクと機会の評価指標と進捗度評価）」を開示することを奨励している。全世界で1382社（うち日本は298社）、化学会社は35社が賛同している。日本は2017年の住友化学、18年の三菱ケミカルHDをはじめ現在18社で、化学会社全体の過半数を占める。
日産化学は企業理念「優れた技術と商品・サービスにより、環境との調和を図りながら、社会に貢献する」の下、2030年への環境・社会・経済の変化を見据え、16年始動の長期経営計画「Progress 2030」で環境エネルギー分野の課題解決に向けた研究開発を開始。「気候変動の緩和」をマテリアリティの1つに選び、21年度までに温室効果ガス排出量20％削減（13年度比）をKPIに掲げて排出削減活動を推進している。
今後も引き続きこれらの取り組みを充実させ、TCFDの提言を踏また情報開示を通じ、社会の持続的発展に貢献していく考えだ。
日本ゼオン 「気候関連財務情報開示タスクフォース」に賛同
2020年9月7日
日本ゼオンは4日、8月13日付で「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を表明したと発表した。
同社はCSR基本方針で「企業活動を通じ、社会の持続的発展と地球環境に貢献する」を掲げ、これまでその取り組みを進めてきた。今後はTCFD提言を踏まえ、気候変動が事業に及ぼすリスク・機会を分析し、経営戦略に反映することで経営基盤の強化を図る。それとともに、気候変動に関連する情報開示を進めることで、ステークホルダーとのさらなる信頼関係を醸成し、持続的可能な社会の実現と企業価値の向上を目指していく。
なお同社は、TCFDへの賛同にともない、「TCFDコンソーシアム」にも参画。TCFD提言に賛同する他の企業や金融機関などとともに取り組みを推進。同コンソーシアムを通じ得られた知見を活用して、同社での効果的な取り組みや情報開示について検討を行っていく。
宇部興産 気候関連財務情報開示タスクフォースに賛同
2020年4月20日
宇部興産はこのほど、金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言について賛同を表明すると発表した。同提言に基づき、気候変動が事業に与えるリスクや機会の分析を行い、積極的な情報開示を進め、持続可能な社会への貢献を目指す。
同社グループは、昨年度スタートした中期経営計画「Vision UBE 2025～Prime Phase～」で「資源・エネルギー・地球環境問題への対応と貢献」を基本方針の1つに掲げている。UBEグループ全体として、プロセス改善や省エネ活動を通じ、2021年度までに温室効果ガス（GHG）を15％削減する目標を立て、対応を行っている。
今後も引き続きGHG削減に取り組むとともに、環境貢献型製品・技術を育成、伸長させることで、製品のライフサイクル全体を通じたGHG排出削減を実現し、脱炭素社会に貢献していく。また、今回の賛同表明を踏まえ、気候変動への対応を含めた環境問題への取り組みを一層充実させるとともに、TCFDの提言に基づいた情報開示を積極的に行っていく考えだ。