UBE スペシャリティ事業への積極投資を推進

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2024年5月23日

C1ケミカルは世界展開を視野、構造改革も加速

 UBEグループは21日、経営概況説明会を開催した。

 同社は2022年度にセメント事業を持分法適用会社に切り離し、本体は化学事業会社としてスペシャリティ化を推進する。2030年のありたい姿「地球環境と人々の健康、そして豊かな未来社会に貢献するスペシャリティ化学を中核とする企業グループ」に定めて長期ビジョンを策定し、「スペシャリティ化学の成長」と「地球環境への貢献」を連動させる、新たなビジネスモデルを掲げる。

泉原社長

 泉原雅人社長は

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【化学企業 入社式訓示③】UBE 泉原雅人社長

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2024年4月4日

 当社は、今年で創業127年になるが、今、大きな変革期を迎えている。2022年に社名を変更し、新たなグループ経営をスタートさせた。

  経営体制は時代や事業環境に応じて変えていくが、経営の根底にあるものは変わらない。2つの創業精神「共存同栄」「有限の鉱業から無限の工業へ」が、

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UBE スペシャリティ事業への構造転換を加速

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2023年5月25日

設備投資額を上積み、PIや分離膜など能力増強

 UBEグループは23日、経営概況説明会を開催した。

 同社は昨年度、セメント事業を統合会社に移管し、本体は化学会社としてスペシャリティ化を推進する新体制に移行している。昨年度の業績は樹脂・化成品などベーシック事業が原燃料価格高騰や需要減退の影響を受けて営業減益となり、またセメント関連事業が石炭価格高騰の影響を受けたことや構造改革費用の特損などを計上したことで、経常利益および純利益は赤字となった。

泉原雅人社長

 泉原雅人社長は

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【化学企業 入社式訓示③】UBE 泉原雅人社長

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2023年4月6日

 本日、72名の新入社員の皆さんを迎えたことを、大変嬉しく思う。

 当社は今年で創業126年になる歴史の古い企業だが、大きな変革期を迎えている。昨年には社名をUBEへと変更し、化学事業会社として新たなスタートを切った。経営体制は時代や

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UBE 長期ビジョンおよび3ヵ年の新中計を発表

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2022年5月23日

スペシャリティ注力、利益成長と環境貢献が両輪

 UBEグループはこのほど、2030年の長期ビジョン「UBE Vision 2030 Transformation」を掲げ、具体的アクションプランの第1ステージとなる中期経営計画(2022~2024年度)を策定した。

泉原雅人社長

 説明会見において泉原雅人社長は「世界的に環境意識が高まる中、エネルギー多消費型、コスト勝負、規模の利益など汎用品事業は成り立ちがたく、スペシャリティに軸足を移さざるを得ない。高収益のスペシャリティ化学へ転換することが、

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【化学企業 入社式訓示③】UBE 泉原雅人社長

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2022年4月6日

 皆さん、UBE第1期生としての入社、おめでとう。47名の新入社員を迎えることができ、大変嬉しい。当社は120年を超える歴史をもつが、大きな転換点を迎えている。

 今日からセメント事業はUBE三菱セメントに移管され、当社本体は宇部興産からUBEへ社名変更し、化学事業の会社として再スタートした。経営体制は事業環境に応じて変えていくが、経営の根底にあるものは変わらず、

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《化学企業トップ年頭所感》宇部興産 泉原雅人社長

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2022年1月7日

 今年は当社グループの経営体制が変わる。4月からは社名も「UBE」に変更し、セメント関連事業は新会社「UBE三菱セメント」をスタートさせる。宇部興産本体は複合事業会社から化学事業の会社になり、建設資材事業と機械事業は別会社組織で、より一層自律性を高めた新たなグループ経営に取り組んでいく。

 社名変更には、一層のグローバル化とともに、石炭エネルギーに大きく依存しない事業構造への転換を目指すという強い決意が込められている。新たな社名の下で、激しい事業環境の変化に果敢に対処していきたい。皆で想いを1つにして進んでいこう。

 コロナ禍は社会の様々な課題をあぶり出すとともに、時代の変化を加速させる触媒の役割を果たしている。変化のキーワードはGX(グリーン・トランスフォーメーション)とDX(デジタル・トランスフォーメーション)だ。この認識の下、我々は今年度から新中期経営計画をスタートさせ、ますます加速する環境変化に積極的に対応していきたい。

 新中計では、スペシャリティ化学事業を中心に成長を加速させ、一つ一つの柱を太くしていく。ベーシック化学事業は構造改革と汎用グレードから一層のスペシャリティシフトにより、カーボンニュートラルへの対応と収益力強化を両立させる。

 創業の精神である「共存同栄」と「有限の鉱業から無限の工業へ」は、「すべてのステークホルダーとの共生」「化石資源の制約を受けない、時代の要請に応じた事業構造への転換」といった現代的意味合いをもって今も息づいている。

 これからもこの2つの精神の下、長い歴史の中で培ってきたモノづくりの技術を生かし、社会に必要とされている価値を、社会が求める安全で環境負荷の少ない方法で創り出し、常に人々に提供していくことが我々の使命であり、当社のパーパスだ。

 今や人類共通の課題となった地球環境問題の解決に向けて、また人々の生命と健康、そして未来へとつながる豊かな社会に貢献すべく、今後も絶えず自己変革に挑戦し、持続的な成長を図っていこう。

【化学企業 入社式訓示③】宇部興産 泉原雅人社長

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2021年4月6日

 皆さん、宇部興産への入社、おめでとう。本日、ここに70名の新入社員の皆さんを迎えることかができたことを、大変嬉しく思う。この貴重な集合研修の場を通じて、新しい仲間との、バーチャルではないリアルな人間関係を深めてほしい。

 皆さんには、長く当社で働いてほしいと思っており、会社としては皆さん一人ひとりが、やり甲斐をもって働ける様々な「場」を提供していくため、幅広い経験を積み重ねることにより、長い目で見たキャリア形成を図ってほしい。それぞれの場で、常に新たな知識を身につけ、任せられた職務領域については「自分が一番よく知っている」と早く言えるようになるため、プロ意識をもってしっかり取り組むようお願する。

 当社は120年を超える歴史のある会社だが、今、大きな転換点を迎えている。差し迫った大きな変化は、1年後に予定されているセメント関連事業の三菱マテリアルとの完全統合だ。これによりセメント事業については内需減少やカーボンニュートラルといった課題に対応するとともに、両社の強みを組み合わせることにより、新たな成長の絵が描けるようになる。

 一方で宇部興産本体は、機械部門はすでに完全別会社化し、自律的な成長を図っている。残った化学部門がいかに成長ドライバーとしてグループ全体をけん引していくかが問われており、事業のスペシャリティ化を今後一層加速させ、地球環境問題やデジタル社会、そして人々の生命と健康に貢献する企業として、事業構造改革を進めていく。

 当社の歴史はまさに自己変革の歴史だ。変化に挑戦する風土を今後も大切にしながら、我々の先輩たちが過去においてそうしてきたように、常に時代の要請に応じ新たな事業を起こし、ポートフォリオを組み換えていく考えだ。そのためには、当然のことながら若い力が必要になる。今やろうとしている変化への挑戦は、今後の当社を担う皆さんのためでもある。10年後・20年後の当社のさらなる発展のために、皆さんの若いエネルギーも結集し、力強く取り組んでいきたい。

《化学企業トップ年頭所感》宇部興産 泉原雅人社長

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2021年1月7日

 昨年は世界中が新型コロナウイルス感染症に翻弄された。我々の日々の生活も、当社グループの各事業も大きな影響を受けたが、様々な感染防止策を徹底しながら事業継続に努め、需要の激変に対応できたことに心から感謝する。

 コロナ禍による景気変動に対し、レジリエントな強い事業・製品と、大きな影響を受けた事業・製品が明暗を分け、各部門の事業課題が明確になった。

 コロナが扉を開けた変化の時代は始まったばかりだ。我々は様々な変化を新たな日常として受け入れ、この時代をタフに乗り越えていかなければならない。まずは、皆が心身ともに健康であることを願う。会社としては、職場の安全確保や感染予防、従業員の心身の健康増進のための様々な施策に引き続き取り組んでいく。皆さんは個人の生活の中でも感染予防に留意しながら、適度な運動により在宅勤務が続くことによるストレスを溜めないなど、一層の安全と健康に努めてほしい。

 もう一点、変化が激しく先の見えない時代だからこそ、足元の対応だけにとらわれず、長期的な方向性を見据え、ありたい姿に向けて一歩一歩ともに前に進んでいこう。

 今年は2030年を目指した長期ビジョンを策定し、その実現に向けた中期経営計画の策定をスタートさせる。ポストコロナの世界はまだまだ見通せないが、ESGへの意識のさらなる高まりやDX(デジタルトランスフォーメーション)の進展を前提とし、当社グループの経営構造の変化を踏まえた将来像を明確化したい。着実に歩み続ければ、道の先には必ず明るい陽の当たる場所が開けている。

 

宇部興産 中計の進捗、初年度は環境悪化で未達に

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2020年5月21日

 泉原社長「コロナ収束後に向け、成長戦略を推進」

 宇部興産は20日、中期経営計画「Vision UBE 2025‐Prime Phase‐」(2019~2021年度)の進捗状況について電話会議による会見を行った。泉原雅人社長は、前年度を振り返り、「年度後半から中国経済の減速の影響を受け、自動車産業をはじめ製造業全体が不振に陥り減収減益となった」と総括した。今年度については、「新型コロナのマイナスインパクトは9月をピークに迎え、年度末にかけて回復してくる」と想定。コロナ影響によって売上高で

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