積水化学工業はこのほど、アルテリアグループのつなぐネットコミュニケーションズ、およびセキュアルとの協業により開発した、戸建て向け全戸一括インターネット接続サービス「NiSUMU CONNECT(ニスム コネクト)」について、積水化学が展開する「リードタウン」の大規模戸建て分譲地に提供を開始すると発表した。
積水化学は、スマート&レジリエンスの
2022年2月2日
2022年2月1日
2022年1月24日
2022年1月17日
2022年1月7日
昨年はコロナ禍に加え、半導体不足・原材料高騰など新たな課題が目白押しとなった。積水化学グループはこれら目先の課題に対処するだけではなく、2030年の長期ビジョンにおいてイノベーションによる社会課題の解決への貢献により持続的に成長することを目指している。
現在、地球温暖化による災害激甚化・2050年GHG排出ゼロ目標・自動車の電動化・5G/6Gの整備など大きな課題や変化が進んでいるが、これら様々な課題に対して、ポートフォリオ強化・構造改革・コスト削減・新事業創出などを着実に進めてきた。その結果、上期は計画を上回る営業利益を達成、下期も上方修正するまでに「稼ぐ力」がついてきている。
次期中期以降に向けた仕込みも着実に前進しており、4月にはゴミからエタノールをつくるバイオリファイナリ―(BR)事業が十分の一スケールで実証試験を開始する。さらに、ペロブスカイト太陽電池や細胞培養ソリューション、まちづくりプロジェクトなど、社会課題の解決に貢献する取り組み、イノベーションも進展している。
また昨年を振り返る上で欠かせないのが、女子陸上競技部の活躍だ。東京五輪出場とクイーンズ駅伝での初優勝には、皆が元気と勇気をもらった。特に駅伝は「優勝」というありたい姿をチーム全員で共有し、一人ひとりが何をなすべきかを考え、力強く一歩踏み出す挑戦の末につかみとった勝利であり、大変誇らしく思っている。
今年は、今年度の計画を必ず達成し、2022年度は次期中期に向けて一気に加速する年にしたい。予断を許さない経営環境は続いているが、この2年近くコロナ禍の中で培ってきた力は本物だ。この蓄えた力を基に、各事業では変化に対応したポートフォリオの強化、聖域なき構造改革、高付加価値製品へのシフトなどにスピード感をもって取り組む一方、次期中期以降のための仕込みや成長投資なども一段と加速しなければならない。挑戦をけん引する次期リーダーの育成にも注力し、それを支える企業風土や制度の改革も推進していく。
今中期計画で目指す、次期中期計画そして長期ビジョンに向けての「Drive」を全員で実現したい。
2021年12月28日
積水化学工業はこのほど、同社住宅ブランド「セキスイハイム」の住居者に対する「スマートハイムナビ」「スマートハイムFAN」による省エネ情報提供サービスが評価され、「2021年度省エネ大賞」の製品・ビジネスモデル部門において「省エネルギーセンター会長賞」を受賞した。
「省エネ大賞」は、省エネ意識、活動および取り組みの浸透、省エネ製品などの普及促進に寄与することを目的とし、産業、業務、運輸各部門における優れた省エネ取組みや、先進的で高効率な省エネ型製品などを表彰する制度。
同社は、環境問題をはじめとする社会課題の解決や強固な経営基盤の構築を事業の成長力として位置づけ、「顧客価値」と「事業価値」の両立によるESG経営を推進している。その一環として、セキスイハイムの住居者に対し、2004年から省エネルギー推進につながる情報提供サービスに取り組んできた。
今回、この取り組みの独自性と継続性が評価され、新設された「省エネコミュニケーション分野」での受賞となった。同社は今後もより多くのユーザーに、地球環境に貢献する住まいと住まい方の提供を通じ、脱炭素社会の実現に向けた貢献を拡大していく。
2021年12月27日
2021年12月22日
積水化学工業はこのほど、住宅カンパニーが、北海道札幌市豊平区平岸地区において、スマート&レジリエンス際立ちのまちづくり “積水化学工業 北海道札幌市で際立ちのまちづくりが始動” の続きを読む
2021年12月20日
積水化学工業はこのほど、国際環境非営利団体CDPより、2021年の「気候変動」および「水セキュリティ」の両部門でAリスト企業に選定されたと発表した。「気候変動」部門は4年連続、「水セキュリティ」部門は2年連続のAリスト企業への選定となる。
CDPは、企業に環境情報開示、温室効果ガス排出削減、水資源保護、森林保護を他に先駆けて働きかける国際環境非営利団体。今年は世界の590社強の投資機関と200社強の大手購買企業がCDPのプラットフォームを通じた環境情報の開示を求め、約1万3000社の企業と約1100の自治体がこれに応じた。
同社グループは、長期ビジョンにおいて、社会の持続可能性向上とグループの利益ある成長の両立を目指すESG経営に注力。気候変動課題に対する取り組みとしては、脱炭素社会の実現を目指している。
2050年に企業活動における温室効果ガス(GHG)排出量をゼロにする長期目標を設定し、バックキャストした2030年には購入電力を100%再生可能エネルギーに転換することを目指している。
また、水リスク課題に対する取り組みとして、持続的な操業のためにグループが受ける水リスクの最小化、および生物多様性の保全のためにグループが与える水リスクの最小化を図る。企業活動において利用している自然資本に対してプラスにリターンすることを目指し、サステナビリティ貢献製品や流域関係者との協業を通じ、地域の水課題解決に貢献する。
2021年12月17日
積水化学工業はこのほど、独自のフィルム、光学粘着材技術とメタ・マテリアルズ社(カナダ)のメタマテリアル技術の活用により、5G通信向けの透明フレキシブル電波反射フィルムを “積水化学工業 透明フレキシブル電波反射フィルムを開発” の続きを読む