顔料製品

　DICは10日、同社グループが取り扱う顔料製品について、7月1日出荷分より値上げすることを決定したと発表した。対象製品は無機顔料（ビスマス系顔料・焼成顔料）、一部のHPP顔料、アルミ系顔料、フタロシアニン顔料およびこれら加工顔料で、改定幅は「5～15％」（一部例外製品あり）。

　近年、世界経済は地政学リスクの高まりや供給制限といった複合的な要因の影響を受けている。今年4月から再び原材料価格が上昇に転じており、すべての産業に影響を及ぼしている。

　同社は、原料と顔料分散体の主要な供給元として、原材料価格の上昇を最小限に抑えるためにあらゆる努力をしているが、原材料費の増加は避けられない状況となっている。財務的な持続可能な運営を継続し、顧客に高品質な製品を提供し続けるためには、価格改定が必要と判断した。

　DICは18日、同社グループが取り扱う顔料製品について4月1日出荷分より値上げすることを決定したと発表した。改定幅はサーチャージ額「5～15％」（フタロシアニン製品は個別対応）。

　現在、原材料費の上昇は緩和傾向にあるが、長期間にわたる人件費の上昇、世界的なインフレなどに起因した事業全体に対するコスト圧力が引き続き強まっている。同社は顔料および顔料分散体の主要サプライヤーとして、可能な限りコスト増加の影響を抑えるべく努力してきたが、自助努力だけではコスト構造の抜本的改善が困難と判断した。

　今回の値上げは、欧州、北米、アジアの生産品目をはじめ製品ポートフォリオの大部分が対象で、4月1日以降または契約上取り決められた時期に順次実施していく。具体的な内容については直接顧客に伝える予定だが、今回の件は、国内で実施している為替影響に対する値上げとは別に付加される内容となる。

　DICはこのほど、同社グループが取り扱う顔料製品について、7月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格の15％まで」（一部改定幅が異なる製品あり）。

　景気回復の兆しが見えない中、顔料事業に関わる原材料や資材などのあらゆるコストが上昇し続けており、インフレ圧力が高まっている。また、ロシア・ウクライナ危機や中国・上海市などでのロックダウン（都市封鎖）による不確実性により、グローバルサプライチェーンに悪影響が生じている。

　同社は自助努力による対応を継続しているものの、目下のコスト上昇を吸収することは極めて困難であることから、今後の安定供給と事業継続を図るためには、原材料および資材コスト上昇分の値上げが必要と判断した。なお、物流費やエネルギー価格も歴史的な高水準にあるが、今回の改定では輸送サーチャージとエネルギーサーチャージは据え置くとしている。