［ADEKA／3月期業績予想を修正］（13日）単位100万円、カッコ内は前回予想（2020年8月12日発表）。▽連結（通期）＝売上高290,000（290,000）、営業利益20,000（16,000）、経常利益19,200（16,000）、純利益12,000（10,000）。
ADEKA 3月期業績予想を修正（13日）
2020年11月16日
ADEKA
ADEKA 3月期中間決算（13日）
2020年11月16日
ADEKA 3月期業績予想を発表（12日）
2020年8月18日
ADEKA 4-6月期決算（12日）
2020年8月18日
ADEKA グループのコーポレートスローガンを制定
2020年7月30日
ADEKAはこのほど、同社の事業や姿勢を端的に表現する、コーポレートスローガン「Add Goodness」を制定した。
1917年の創立以来、大切にしてきた「人々の豊かなくらしに貢献する」という姿勢を今後も受け継ぎ、持続可能な社会に貢献していくという決意を示している。今後、新スローガンを展開し、ADEKAブランドの浸透とさらなる企業価値向上を目指す。
「AddGoodness」は、同社の製品・技術・サービスを通じて、〝くらしのすべてをより良く〟する姿勢を表現。さらに、BtoB企業として、顧客・取引先の〝縁の下の力持ち〟となるだけではなく、いち早く社会の変化やニーズを捉え、顧客・取引先とともに、新しい価値を創造し続けるという意思を持った人財が集う企業集団でありたい、という想いを込めている。
一方、ステートメント「すべてのものは、今より良くできる。くらしに、さらなる豊かさや便利さ、安心をもたらすために。素材に、さらなる機能性や耐久性、環境性能をプラスする。私たちは、素材の価値を高める。そして、素材を「素財」に変える。」には、具体的にどのように〝くらしをより良く〟するのかを表し、単なる素材ではなく、高い技術やサービスを結集した「素財」を提供することを表現している。
ADEKAグループは新スローガンの下、「素財」の提供を通じて、ステークホルダーとともに、世界中の豊かなくらしの実現に貢献していく方針だ。
ADEKA 城詰社長「世界を変えるような素材を提供」
2020年7月20日
ADEKAは17日、2020年3月期の連結決算について、ビデオ説明会を開催した。城詰秀尊社長は「発表が遅延したが、インドなどでロックダウンが長引き、決算処理に時間がかかった」と陳謝した。
コロナ禍の影響については「グループの国内外の生産・販売拠点はほぼ通常通り操業できた。3月ごろに自動車や住宅、化粧品、食品などで悪影響が出始めた。中国拠点は12月決算であったため、業績に与える影響は軽微だった」と語った。
昨年度は、売上高は前年比2％増の3041億円、営業利益同16％減の225億円の増収減益だった。なお、今年度の業績予想については、コロナ禍の影響について現在精査中とし、第1四半期決算短信で発表する予定。城詰社長は「世界経済は後退局面入りし、
ADEKA 3月期決算（7月10日）
2020年7月13日
ADEKA 役員人事（6月29日）
2020年5月19日
ADEKA 4-12月期決算（14日）
2020年2月17日
ADEKA ナス由来成分で血圧や気分改善効果を実証
2019年11月26日
ADEKAはこのほど、信州大学や北海道情報大学などと、日頃からストレスを感じているⅠ度高血圧者と血圧が高めの健常人（正常高値血圧者）を対象とした臨床試験（プラセボを用いた二重盲検ランダム化比較試験）により、ナス由来コリンエステルを含むナス搾汁粉末の継続摂取による血圧改善効果と気分改善効果を確認したと発表した。
この研究成果は、ナスの食品機能性を高水準の臨床試験で証明した世界初の成果で、栄養学の分野で評価の高い国際学術誌「Nutrients」に掲載された。
同研究は、農業・食品産業技術総合研究機構の生物系特定産業技術研究支援センター（生研支援センター）の委託プロジェクトである、革新的技術開発・緊急展開事業「新規機能性成分によるナス高付加価値化のための機能性表示食品開発」で創出した研究成果の一部。
わが国の農林水産業の国際競争力強化に向け、ナス栽培農家の所得向上という明確な開発目標の下、栽培作物ではナスにだけ新規機能性成分・コリンエステルが豊富に含まれるという信州大・中村造蔵准教授の発見に基づいて、ナス生産者・企業・大学・研究機関がナス高機能化コンソーシアムを組んで、社会実装を視野に入れたナス・イノベーションに、2017年度から3年間にわたり取り組んできた。
コンソーシアムには、ナス生産者として倉澤農園、研究機関として信州大、北海道情報大、農研機構、高知県農業技術センター、企業としてADEKAのほか、サラダコスモが参画。また、研究成果の普及とナス製品開発販売のために、安芸農業振興センター、高知県農業協同組合、三井食品工業、島貿易、ウェルナス（信州大発ベンチャー）が協力機関として参加している。
同研究成果をもとに、ナス由来コリンエステルを関与成分とする機能性表示食品（生鮮ナスおよびナス加工品・サプリメントなど）の開発を加速させ、製品化と販売を視野に、引き続き官民学共同チーム一丸となって進めていく。なお、今回の研究成果については、アグリビジネス創出フェア2019（11月20~22日：東京ビッグサイト）で紹介を行った。