DIC PSとスチレン系製品を値上げ、原料高に対応

, ,

2022年3月3日

 DICは2日、ポリスチレン(PS)製品およびスチレン系製品について、4月1日納入分から値上げすると発表した。対象製品は、「ディックスチレンGPPS」「ハイブランチ」「ディックスチレンHIPS」「エラスチレン」で、改定幅は各製品とも「17円/kg以上」。

 昨今の原油価格の上昇に伴い、国産ナフサ、ベンゼン、原燃料の価格高騰が進み、PSの原料調達価格と生産コストが上昇している。同社は、引き続き自助努力による吸収を続けてきたが、原材料価格などの上昇を吸収することは極めて困難な状況にある。今後の安定供給と事業継続を図るためには価格改定が避けられないと判断し、今回の値上げを決定した。

 なお、今後の社会情勢次第では再度価格改定する可能性があるとしている。

DICの12月期 高付加価値製品が好調で増収増益

, ,

2022年2月21日

 DICは18日、2021年12月期(1-12月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比22%増の8554億円、営業利益8%増の429億円、経常利益20%増の438億円、純利益67%減の44億円となった。

 オンライン会見の中で、古田修司常務執行役員・最高財務責任者は

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

DIC 不飽和ポリエステルなど値上げ、コストが上昇

, , ,

2022年2月14日

 DICは10日、100%子会社のDICマテリアルが、不飽和ポリエステル樹脂とビニルエステル樹脂について、3月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、不飽和ポリエステル樹脂が「33円/kg以上」、ビニルエステル樹脂が「40円/kg以上」。

 原油・国産ナフサ価格のさらなる高騰と原料メーカーからの採算是正に伴い、製品の原材料価格は大幅に上昇し、一部の原料では供給問題も継続している。加えて、ユーティリティ費用、物流費、容器費、設備保全などのコスト上昇も続いている。

 同社は、引き続き自助努力による吸収を続けているものの、昨今のコスト上昇を吸収することは極めて困難な状況にあることから、今後の安定供給と事業継続を図るためには、価格改定が避けられないと判断した。

 

DIC エポキシ系可塑剤を値上げ、主原料の価格が上昇

,

2022年2月1日

 DICは31日、エポキシ系可塑剤について、2月10日納入分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、エポキシ化大豆油(ESBO)が「15円/kg」、エポキシ化亜麻仁油(ELSO)が「70円/kg」、その他エポキシ系可塑剤が「28円/kg以上」となっている。

 主原料の植物油は中国などの旺盛な需要や、世界的な脱炭素の流れを受けたバイオマス燃料需要の高まりにより、価格の上昇が継続。また、原油価格高騰に伴い、各種石油化学原料やユーティリティ費用、物流費用も上昇を続けている。同社は、引き続き自助努力による吸収を継続しているが、昨今のコスト上昇を吸収することは極めて困難な状況にあることから、今後の事業継続を図るために値上げが避けられないと判断した。

DIC 速硬化炭素繊維強化プリプレグ、ENEXに出展

, , , , ,

2022年1月26日

 DICはこのほど、東京ビッグサイトで開催される「ENEX2022 第46回地球環境とエネルギーの調和展」(1月26~28日)に最先端の速硬化炭素繊維強化プリプレグ「DICARBO LF(ダイカーボ エルエフ)」を出展すると発表した。

地球環境とエネルギーの調和展に出展する「DICARBO LF」

 同展は、省エネ分野の国内最大規模の展示会として毎年開催。2050年までに温室効果ガス(GHG)排出を実質ゼロにするカーボンニュートラルの実現に向け、「脱炭素社会」の実現に貢献する最新の省エネ、エネルギーマネジメントやデジタル技術、再エネ関連の商材などが出展される。

 同社は、輸送車両のほか、幅広い産業における省エネ化や高機能化に貢献する最先端の素材として、世界最速硬化・冷蔵・冷凍保管が不要な速硬化炭素繊維強化プリプレグを新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)ブース内に出展する。同製品は、NEDOの助成事業「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」に採択され開発。炭素繊維複合材料(CFRP)の生産性向上により、その普及を促進し、軽量化による低燃費化、省エネ化に貢献する。

DICと日立製作所 樹脂製造の次世代プラント、協業を開始

, , , , ,

2022年1月18日

 DICと日立製作所はこのほど、IoTデータの利活用とデジタルツイン技術により、樹脂製品製造のバリューチェーン全体の最適化を図るスマートな次世代プラントの実現に向けて、本格的に協創を開始すると発表した。両社はまず、2024年までに、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

《化学企業トップ年頭所感》DIC 猪野薫社長

, ,

2022年1月13日

 昨年は、ウィズ・コロナへの移行による需要回復が顕著となった1年だった。半導体不足に伴う自動車生産数の減速懸念が下期までおよび、主要化学原料の調達難と物流停滞、原油価格高騰に伴うコスト上昇など、サプライチェーンに起因するトラブルが目白押しではあったが、総じて底堅い受注を維持した。第4四半期はさらなる原油価格の上昇に見舞われながらも、当初計画達成に向け、力戦奮闘した社員の皆様に改めて感謝する。

 昨年6月末には当社のグローバル顔料事業を盤石化するColors & Effectsの買収がクロージングし、DICグループに約2600名の新たな仲間が加わった。心より歓迎の意を表したい。すでにDICグループは世界60数カ国で事業展開しているが、グローバル運営を先駆けてきた仲間が加わることで、様々な幅広いシナジーが創出され、一層の事業拡大と繁栄をもたらすものと期待している。

 今年は新たな中長期経営計画がスタートする。昨年までの中計で掲げた事業ポートフォリオの転換は、引き続きスピード感をもって臨まなければならない。そして、①サステナビリティへの貢献:持続可能な社会に向けたサステナビリティ戦略の推進、②働き方改革の推進:社員・組織の「働き甲斐の向上」と「生産性の向上」を通じて、レジリエントな企業体質へ変革、③デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進:デジタル技術の活用による新たな付加価値の提供と企業構造の変革、を急ぎたいと考える。社員と会社がもつべき視点は、「財務的利益の極大化」だけに捉われるのではなく、より社会に目を向けた「社会的意義の最大化」だ。理性と感情に響く使命と企業理念を掲げる組織の下で、存在意義に共鳴する社員の皆様が働きがいを感じられる「エンゲージメントの高まり」を期待する。

 「DICグループで働いてよかった」と誰もが思う会社にしたいと思う。

DIC イタリアの接着剤・ポリマーメーカーを買収

, , , , ,

2022年1月13日

 DICはこのほど、100%子会社であるサンケミカルが、イタリアの接着剤・ポリマーメーカーであるSAPICI社およびその持株会社であるFINAPE社の全株式取得を目的とした売買契約を昨年11月に締結し、今月10日付でクロージングを迎えたと発表した。なお、買収金額は非公開。

 接着剤市場は世界的に成長を続けており、特に市場の5割を占める欧州と米州では、環境・安心への関心を背景に環境対応製品のニーズが高まっており一層の成長が見込まれる。同社は、国内とアジアで環境対応型の接着剤の開発と上市に注力してきたが、欧米では接着剤の開発・生産拠点を保有していないこともあり、これまで現地ニーズに即した市場展開の機会が限定されてきた。

 今回買収したSAPICI社は、サンケミカルの接着剤の生産委託先であり、高い品質管理能力と技術力をもつ。また、有害物質を極限まで抑えた接着剤「低フリーモノマーイソシアネート」(ULM)を世界で初めて商業化に成功したパイオニアであり、その生産技術を獲得することで、ULMニーズが高い欧州市場の優位性を確保することができる。今回の買収によりグローバルの接着剤供給体制を強化し、地域間の戦略製品の相互補完を進めることにより、2030年度にグループの接着剤売上高の倍増を目指す。

 DICグループでは、中期経営計画「DIC111」の中で、パッケージソリューションへのリソース集中を掲げ、製品ポートフォリオの拡張、生産体制強化や、JV、M&Aを通じた事業規模拡大に取り組む。今後も事業基盤の強化・拡大を進め、パッケージソリューションの成長を加速していく考えだ。

DIC エポキシ樹脂など再値上げ、コスト上昇に対応

, ,

2021年12月23日

 DICは22日、電子部品の絶縁材や接着剤、塗料などに使用されるエポキシ樹脂およびエポキシ樹脂硬化剤製品について、2022年1月17日納入分から値上げすると発表した。

 対象製品と改定幅は、エポキシ樹脂ではビスフェノールA型およびビスフェノールF型が「50円/kg以上」、ノボラック型固形・溶液が「40~90円/kg以上」、難燃型が「200円/kg以上」、難燃剤が「200円/kg以上」、ノボラック系硬化剤が「20円/kg以上」、アミン系硬化剤が「40円/kg以上」、その他対象製品が「40円/kg以上」となっている。

 同社は今年3月に同製品の価格改定を実施したが、その後も原料ごとの需給バランスをベースに市況が高騰し、原材料の価格が上昇している。加えて、物流コストなどの高騰が引き続き継続している。同社は、原料価格の上昇を自助努力で吸収することが極めて困難な状況にあることから、今後の安定供給を図るために値上げが避けられないと判断した。