JNC 人事(2022年4月1日)

2022年4月8日

[JNC・人事](1日)▽技術本部環境安全品質部主幹、情報材料事業部品質保証部長渕上従道▽同、繊維事業部品質保証部長濱野信▽同、化学品事業部品質保証部長切木毅▽同本部同部上級主幹、ライフケミカル事業部品質保証部長田中一平▽同本部同部主幹、捷恩智液晶材料蘇州有限公司品質保証統括部長兼同有限公司同統括部品質保証部長鳥井弦(5月1日)【JNCおよび関連会社】▽電力事業部長宇都克弘▽JNC石油化学市原製造所次長兼同社同製造所環境安全品質部長川本康貴。

【化学企業 入社式訓示③】JNC 山田敬三社長

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2022年4月6日

 この2年間は新型コロナウイルスに悩まされ、悔しさや焦りもあっただろうが、大きな混乱の後には必ず新しい時代が来る。その準備を、一緒に始めよう。

 JNCグループの116年の歴史の中で、順風のときも苦難のときも、新しい扉を開いてきたのは使命感に燃え挑戦を続けた社員たちだ。その伝統を引き継いでもらえるようにサポートするので、安心して仕事に打ち込んでもらいたい。

 世界経済は

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JNC オキソ誘導品を値上げ、安定供給体制を維持

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2022年3月9日

 JNCは8日、オキソ誘導品について今月22日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、ノルマルブチルアルデヒド(NBA)、イソブチルアルデヒド(IBA)、オクタノール(OA)、ノルマルブタノール(NBO)、イソブタノール(IBO)、CS‐12、CS‐16、オクチル酸、酢酸イソブチルで、改定幅はいずれも「45円/kg以上」。

 同社は、国産ナフサ価格が第2四半期(4-6月期)には7万円/klを超える想定の下、先月から国内各需要家に対し値上げ交渉を行ってきた。しかし、直近の国産ナフサ価格の騰勢は8万円/klを超える想定に達している。また、荷造費や燃料高騰による物流費の上昇も続いており、自助努力によるコスト上昇の吸収は極めて困難な状況にある。

 こうした状況を鑑みて、同社は、需要家への安定供給体制を維持するために、さらなる値上げが避けられないと判断し、今回、改定幅の修正を決定した。

JNC 役員人事(4月1日)

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2022年3月8日

[JNC・役員人事](4月1日)▽解兼常務執行役員人事部担当、取締役溝部仰起▽経営企画室担当、取締役常務執行役員事業化本部・購買物流部・化学品事業部担当浅野進▽機能材料グローバル推進室長委嘱、液晶事業部担当、常務執行役員情報材料事業部担当、九州化学工業社長・JNCマテリアル社長委嘱宮澤和利▽秘書室・人事部担当、常務執行役員総務部長委嘱、監理室・法務部担当田村秀人▽常務執行役員知的財産部・JNC石油化学市原研究所・JNCファイバーズ繊維開発センター担当、研究開発本部長委嘱、横浜研究所担当大塚信之▽技術本部長委嘱、環境安全品質部・生産技術部・CN推進室担当、JNC石油化学社長委嘱、同社市原製造所担当、執行役員同社四日市工場担当長濵英樹▽同役員経営企画室長委嘱藤田敦子▽退任(常務執行役員研究開発本部・知的財産部・環境安全品質部・生産技術部担当)下村洋三。

JNC 組織改正(2022年3月31日)

2022年3月2日

[JNC/組織改正](31日)▽液晶事業部品質保証部を廃止する▽情報材料事業部技術部を廃止する(4月1日)▽技術本部を新設し、その下部組織として環境安全品質部、生産技術部およびCN推進室を設ける▽機能材料グローバル推進室を新設する。

JNC オキソ誘導品を値上げ、安定供給体制を維持

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2022年2月21日

 JNCは18日、オキソ誘導品を3月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、ノルマルブチルアルデヒド(NBA)、イソブチルアルデヒド(IBA)、オクタノール(OA)、ノルマルブタノール(NBO)、イソブタノール(IBO)、CS‐12、CS‐16、オクチル酸、酢酸イソブチルで、改定幅はいずれも「22円/kg以上」。

 国産ナフサの基準価格は、第2四半期(4―6月期)には7万円/klを超える勢いで上昇。また、荷造費や燃料高騰による物流費の上昇も続いており、自助努力によるコスト上昇の吸収は極めて困難な状況にある。同社は、需要家への安定供給体制を維持するために、値上げが避けられないと判断した。

JNCなど 下水中のコロナウイルス、磁気分離技術開発

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2021年12月20日

 JNCと山梨大学大学院総合研究部附属国際流域環境研究センター(原本英司教授)はこのほど、JNCの特許技術であるPegcision(ペグシジョン)法を用いた世界最速レベルの下水中の新型コロナウイルス分離技術を共同で開発したと発表した。

 コロナ感染症が猛威を振るう中、日本では諸外国と比較して、PCR検査の感度が格段に向上。その結果、下水中の新型コロナウイルスを定期的にモニタリングすることで感染流行の早期検知が可能となる「下水疫学調査」に大きな期待が寄せられている。しかし、唾液や血液とは異なり、大量の下水からの新型コロナウイルスを効率的に分離し、濃縮するための技術がなく、下水疫学調査の普及に大きな障害となっていた。

 今回、ペグシジョン法を用いることで、下水からの新型コロナウイルスの分離が30分程度で可能となった。その回収率は日本水環境学会COVID‐19タスクフォース「下水中の新型コロナウイルス遺伝子検出マニュアル」で推奨されているポリエチレングリコール(PEG)沈殿法(処理時間9時間以上)と同等であることを確認している。さらに、ペグシジョン法では、新型コロナウイルスを磁石で分離することからスループットが高く、一般的な磁気分離装置で大量検体の処理もできる。

 両者は今後、ペグシジョン法は、PEG沈殿法をはじめとする従来のウイルス分離技術と比較して、迅速、簡便、高収率で、かつ低コスト(抗体などは不使用)な手法であることから、早期の新型コロナウイルスの下水疫学調査普及につながるよう、引き続き技術開発を進めていく。

ペグシジョン法の濃縮原理
ペグシジョン法と他の濃縮法との比較

JNC 人事(2022年1月1日)

2021年11月29日

[JNC・人事](2022年1月1日)▽事業化本部主席縞田輝▽イノベーションセンター長安部智昭。

JNC シリコーン製品を値上げ、原料高騰に対応

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2021年11月17日

 JNCは16日、シリコーン「サイラプレーン」全製品について、12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から20~40%以上」。

 昨年来、シリコーン製品の主原料である金属ケイ素の価格は上昇が続き、特に、この半年間の上昇は、過去に類を見ない高騰となっている。加えて、シリコーン製品の製造に必要なエネルギーや、輸送、副資材などのコスト上昇にも歯止めが掛からず、事業収益の急激な悪化を招いている。

 こうした中、同社はこれまで、あらゆる面からのコスト削減に努め、コスト上昇を自助努力で吸収してきたが、その努力はすでに限界に達していることから、需要家への安定供給責任を果たすことを最優先と考え、価格改定の実施を決定した。