日刊ケミカルニュース発行 株式会社科学企画出版社
2019年12月27日
［宇部興産・人事］（2020年1月1日）【化学カンパニー】▽研究開発本部ライフサイエンス研究室長大矢修生▽同本部同室副室長山本祥史▽ナイロン・ファイン事業部工業薬品営業部営業第一グループリーダー弘中隆▽同事業部同部営業第二グループリーダー綿貫耕平▽同事業部同部営業第三グループリーダー蔵野勝之▽化学生産本部堺工場製造第二グループリーダー河村賢▽同本部宇部ケミカル工場機能品製造部機能品製造第三グループリーダー藤丸克俊▽同本部同工場同部ポリイミド材料生産技術グループリーダー菰田倫久▽同本部同工場同部無機材料生産技術グループリーダー西村英樹【建設資材カンパニー】▽技術開発研究所セメント開発部環境技術グループリーダー丸屋英二。
2019年12月27日
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2019年12月27日
2019年12月27日
［旭化成関連・人事］（12月1日）【旭化成】▽北京事務所長、経営企画部通商・海外企画室今村弘史▽旭化成（中国）投資結城成貴（2020年1月1日）▽製造統括本部水島製造所環境安全部長大氣隆▽延岡支社環境安全部長大野茂▽環境安全部安全企画グループ北口源啓▽同部健康経営推進室長、同部環境保全グループ長平井宗男▽生産技術本部管理室長兼（旭化成エンジニアリング）経営企画部長荻野康▽（旭化成エンジニアリング）社長付関口二郎▽（旭化成エンジニアリング）総務部長兼生産技術本部総務室長二宮豊▽製造統括本部製造企画部製造第三グループ長吉田実▽解兼同本部同部同グループ長、パフォーマンスプロダクツ事業本部繊維環境安全部長兼同事業本部繊維品質保証部長巽俊二【マーケティング＆イノベーション本部】▽本部長付竹下英亘▽UVCプロジェクトマーケティング部長中嶋健太【パフォーマンスプロダクツ事業本部】▽ベンベルグ事業部ベンリーゼ営業部長山下浩一▽レオナ繊維事業部レオナ繊維工場長東洋一郎▽スパンボンド事業部スパンボンド工場長兼同事業部スパンボンド技術開発部長高津真一【スペシャルティソリューション事業本部】▽感光材事業部感光材品質保証部長出原勉【旭化成メディカル】▽血液浄化事業部製品戦略・開発統括本部事業推進部長島田智子【旭化成アドバンス】▽繊維本部長橋本薫▽解兼繊維本部長、（旭化成）執行役員兼社長西澤明【旭化成レオナ繊維】▽社長東洋一郎▽退任（社長）高津真一。［ユニチカ／組織改正］（12月11日）【ACF品質保証室の新設】▽ACF事業部に「ACF品質保証室」を新設する。品質保証のマネジメント強化のため、品質保証機能を製造部門から独立させた体制とする。※ACF＝Activated Carbon Fiber（活性炭繊維）の略。
2019年12月27日
2019年12月27日
2019年12月27日
JXTGエネルギーはこのほど、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と、「東京2020パラリンピック聖火リレーサポーティングパートナーシップ契約」を締結した。これにより、同社はオリンピック・パラリンピック双方の聖火リレーサポーティングパートナーを務めることになる。
東京2020パラリンピック聖火リレーのコンセプト「Share Your Light／あなたは、きっと、誰かの光だ。」には、「新たな出会いから生まれる光を集めて、みんなが調和し、活かしあう社会を照らし出そう。」という想いが込められている。こうした想いは、同社がこれまでパラリンピックスポーツ支援を通して取り組んできた、社員1人ひとりがダイバーシティ&インクルージョンの重要性を理解して、相互に尊重し、成長しあう企業風土の醸成に通じるもの。
また、東京2020オリンピック聖火リレーに続き、パラリンピック聖火リレーでも、同社のグループ会社ENEOSグローブが、聖火リレートーチにガスを供給することが決定しており、グループを挙げて、東京2020パラリンピック聖火リレーの盛り上げに貢献していく。
JXTGエネルギーは2015年3月に、東京2020スポンサーシップ契約を締結して以来、東京2020ゴールドパートナー（石油・ガス・水素・電気供給）として、「ENERGY for ALL」を合言葉に、すべての人に「熱いエネルギー」を届けるさまざまな活動を展開してきた。
東京2020聖火リレーのサポーティングパートナーとして、東京2020大会の成功に向け、より一層多くの活動を展開し、多くの人たちに夢と感動を届けいく。
2019年12月27日
帝人ファーマはこのほど、静注用人免疫グロブリン製剤「献血ベニロン‐Ⅰ」静注用500㎎、1000㎎、2500㎎、5000㎎が、厚生労働省から「視神経炎の急性期（ステロイド剤が効果不十分な場合）」の効能・効果の追加承認を取得した。
「献血ベニロン‐Ⅰ」は、同社とKMバイオロジクス（熊本市）が共同開発した完全分子型静注用人免疫グロブリン製剤で、これまでに「低または無ガンマグロブリン血症」など、7つの効能・効果で承認を取得している。
2013年6月には、厚労省から今回取得した効能・効果で希少疾病用医薬品として指定されており、今年3月に国内で実施した第Ⅲ相試験の結果に基づき承認申請を行い、製造販売承認事項一部変更の承認を取得した。
視神経炎は視力に対して重要な役割を担う視神経の細胞が、炎症により障害を受けて起こる脱髄性の疾患で、比較的急激な片眼または両眼の視力低下、視野異常、眼球運動時の痛みや色覚異常が見られる。その患者数は2014年度の厚労省の患者調査で約4000人と報告されている。
症例の多くは原因不明の特発性視神経炎が占めるものの、多発性硬化症や視神経脊髄炎などに由来した視神経炎もある。
「献血ベニロン‐Ⅰ」が承認を取得した急性期の視神経炎は、治療法としてステロイドパルス療法が第一選択肢となっているが、今回の同剤の追加承認取得により、ステロイド剤の効果が不十分な場合の治療選択肢が増えることになる。なお、免疫グロブリン製剤が同適応を取得するのは初めて。
帝人ファーマは今後も新規創薬研究だけでなく、適応拡大にも注力し、希少疾病を含むアンメットニーズの高い疾患に、新たな治療選択肢を提供することで、患者のQOL向上に貢献していく。
2019年12月27日
セントラル硝子はこのほど、IBM Researchが発明した、コバルトやニッケルなどのレアメタルを含まない次世代二次電池の早期の実用化を目指すために、同社と協力して開発に取り組み、一定の成果を得られたと発表した。
今回の電池は、これまでのリチウムイオン二次電池（LIB）の性能を凌ぐ可能性を持っており、具体的には、低コストや急速充電特性、高出力、高エネルギー密度といった電気自動車に適した特長があることをすでに確認している。
セントラル硝子は、これまでLIB用電解液の革新的な製造方法を確立。あわせて電池性能を大幅に高める各種添加剤の開発や事業化に成功しており、これらの製品はユーザー各社より高い評価を得ている。
また、世界各国での自動車排出ガス規制に伴い、急速に拡大が予想されるLIB用電解液の需要に対応するため、同社グループとして、日本国内、韓国、中国、欧州拠点をあわせて年間5万t以上の生産能力を保有。全世界に向けて供給を進め、顧客ニーズにいち早く応えることで、グローバル市場での展開を図っている。
今回の次世代二次電池の共同開発によって、新しい価値を市場に提供できると確信しており、現在のLIB電解液事業とともにさらに推進していく予定だ。
セントラル硝子は、IBM Researchとともに次世代二次電池の将来の普及促進の一役を担うことにより、地球環境問題の改善に貢献していく。