太陽石油は4日、巨大地震などが発生した際のBCP（事業継続計画）に関する対応訓練を、2日に本社で実施したと発表した。
同社は災害発生時でも石油製品の安定供給を行うため、南海トラフ巨大地震と首都圏直下地震を想定したBCP規程を策定しており、BCP訓練などを通じた継続的な改善に取り組んでいる。今年度は対策本部の各対策班の編成見直しを行ったため、新本部体制で初の対応訓練となった。
今回の訓練では南海トラフ巨大地震を想定し、参加者には訓練シナリオを事前に開示せず、本場さながらの緊張感の中、BCP規程の実効性と課題の確認を行った。
参加したのは岡豊社長（危機対策本部長）ほか本社役員の9人、危機対策本部事務局員と各対策班員23人、四国事業所（愛媛県今治市）の4人。
被災地域で早期供給再開を実現するための対応能力の向上のため①危機対策本部と各対策班の対応能力の向上②四国事業所の対策本部との連携確認③BCP規程の実効性と課題の確認―を目的として行った。
訓練では、午後1時半に南海トラフ巨大地震が発生したと想定し、危機対策本部を設置。BCP規程に沿って、製油所や油槽所、SS、運送会社などからの情報収集、SSなどへの供給計画の作成など、各対策班の活動を実施した。また「石油の備蓄の確保等に関する法律」に定められた「災害時石油供給連携計画」への初動対応も行った。
同社では今後も訓練を継続的に実施することにより、災害発生時でも石油・石油化学製品の安定供給を継続できるよう努めていく。