東洋紡グループはこのほど、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言へ賛同を表明し、同提言に賛同する企業や金融機関からなる「TCFDコンソーシアム」に参画した。
TCFDは、主要25カ国・地域の中央銀行や金融監督当局などの代表を参加メンバーとする金融安定理事会（FSB）が2015年に設置。その提言では、企業・団体などに対し、気候関連のリスクと機会に関する情報開示を推奨している。また日本でも、経済産業省が「気候関連財務情報開示に関するガイダンス（TCFDガイダンス）」を公表するなど、同提言への対応に向けた整備が進む。
こうした中、同社グループは、企業の「めざす姿 Vision」に「素材＋サイエンスで人と地球に求められるソリューションを創造し続けるグループになる」ことを掲げている。その一環として、気候関連の課題解決につながる製品・サービスの提供を通じ、持続可能な社会の実現に貢献するとともに、自らも長期的に成長することを目指している。
昨年には「地球温暖化に関する長期ビジョン」を定め、2050年度の温室効果ガス排出量の80％削減（2013年度比）などを打ち出した。
今回のTCFD提言への賛同表明とコンソーシアムへの参画を機に、気候変動がもたらす事業へのリスクと機会について、分析と対応を一層強化し、関連情報の開示を拡充することで、ステークホルダーへの説明責任を果たしていく考えだ。