BASFはこのほど、廃タイヤの熱分解を専門とするテクノロジー企業Pyrum Innovations（ドイツ、ディリンゲン／ザール）に1600万ユーロを投資すると発表した。Pyrum社のディリンゲン熱分解工場の拡張と技術の発展を支援する。
Pyrum社の廃タイヤ熱分解工場のタイヤ処理能力は年間1万t（1日当たりタイヤ2500~3000本の実績）で、この投資により2022年末までに生産ライン2つを追加する予定。さらに新たなパートナーとともに工場建設を予定しており、数年以内に年間最大10万tへの増強を見込んでいる。
BASFは「ChemCycling」プロジェクトの一環として、熱分解油の大半をマスバランス方式で新しい高品質・高機能のプラスチック製品の製造に使用する。一次化石資源で製造した製品と同じ特性をもち、カーボンフットプリントは軽減される。LCA分析でポリアミド6（PA6）はその傾向を示し、Pyrum社の廃タイヤ熱分解油を用いた場合のCO2軽減効果の試算では、PA6-t当たりの削減量は1.3tであった。
BASFはプラスチック産業のサーキュラー・エコノミー（循環型経済）への移行にコミットし、川上の化石由来原料を混合プラスチック廃棄物由来の油に置き換えることに注力しているが、廃タイヤ由来の熱分解油はそれに次ぐ原料として使用していく考えだ。
なお廃タイヤは、ISOなどの国際規格では「使用済みプラスチック廃棄物」に該当する。BASFは熱分解油の供給基盤を確立し、ケミカルリサイクルしたプラスチック廃棄物を原料とした製品の顧客への提供を目指しており、今回の投資で大きく前進できたとしている。