LGイノテック 車載用5G通信モジュールを開発

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2019年10月23日

 韓国LGグループの関連会社で材料・部品メーカーのLGイノテックはこのほど、クアルコムの5G(第5世代移動通信システム)チップをベースとした、車載用通信モジュールを開発したと発表した。同チップを使用し、車載用モジュールとして適用可能レベルにまで開発したのは同社が初めて。

車載用の5G通信モジュール
車載用の5G通信モジュール

 「車載用5G通信モジュール」は、5Gを介して自動車と基地局間でデータを送受信し、無線ネットワーク接続を可能にするもので、車両の内部やルーフ部分の車載通信機器に搭載される。

 横40㎜×縦50㎜×厚さ3.5㎜と、クレジットカードの半分ほどのサイズに、同社の集積・超精密技術で通信チップやメモリ、RF(無線周波数)回路、あらゆるものを自動車とつなぐC‐V2X技術など480余りの部品を組み込みモジュール化した。

 また、モジュールの耐熱性を強化。5Gの特徴である高い発熱と車両ルーフへの直射日光に対しても容易に変形しないように、プラスチック系の新素材を使用し、材料の硬化と塗布過程で新たな工法を適用した。

 車載用途での5G通信モジュールの搭載量は、コネクテッドカーの普及に伴い大幅に増加すると予想される。市場調査機関であるIHSマークイット(IHS Markit)によれば、2023年の世界のコネクテッドカー販売数は、2015年の2400万台から7250万台に達すると予測。販売される自動車の約7割が、外部との通信機能を備えたものになるという。

 LGイノテックは、同モジュールの来年下半期の商用化を目指し、韓国国内をはじめ、日本・米国・欧州のグローバル自動車メーカーや車両部品メーカーを対象とし、プロモーション活動を積極的に推進している。「車載用5G通信モジュール」と次世代自動車の通信部品市場の攻略に乗り出した。

積水化学 新3階建て住宅を発売、自給自足と縮災機能強化

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2019年10月23日

 積水化学工業の住宅カンパニーは、エネルギー自給自足を目指す暮らしとレジリエンス機能を強化した、鉄骨系3階建てユニット住宅「新・デシオ」を、今月25日から全国(北海道、沖縄、一部離島地域と積雪地域を除く)で発売する。

3階建て住宅「新・デシオ」
3階建て住宅「新・デシオ」

 住宅カンパニーでは、環境問題と社会課題の解決や盤石な経営基盤の構築を事業の成長力と位置づけ、ESG経営を推進している。「新・デシオ」は、近年多発している自然災害時にも在宅避難を可能にするための備えを搭載し、都市部を中心により多くの顧客に安心を提供していく。

 「新・デシオ」の主な特長には、①蓄電池・電気自動車(EV)、エコキュートに太陽光発電システム(PV)で発電した電力を効率よく活用、②高い耐震性とレジリエンス機能で災害時も安心、③敷地対応力と外観デザインの強化で、より多くのユーザーへの多様な提案が実現などがある。

 PVで発電した余剰電力を、トライブリッドパワコンを活用し蓄電池やEVへ効率良く充電するだけでなく、エコキュートにも活用が可能となったことで、さらなるエネルギー自給自足の暮らしをアシストする。

 また、「VtoHeim」「飲料水貯留システム」「蓄電池自動充電機能」などのレジリエンス機能を採用することで、災害時の移動手段と飲料水、電力を確保し、1日も早い生活再建を目指す「縮災」に寄与する。

 同社は、2017~19年度の中期経営計画「SHIFT2019‐Fusion‐」の中で、住宅事業の戸建てシェアアップの施策の1つとして価格帯別商品ラインアップの強化を進めている。今月に先行して発表した勾配屋根住宅「新・ドマーニ」に続き、今回『新・デシオ』を発売することで、中~高価格帯商品での建て替え受注の増加を狙う。

 なお販売目標は年間400棟、販売価格は3.3㎡あたり84万円台から(消費税別途)。

東洋紡STC 強力PE繊維で競技ウエア生地を共同開発

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2019年10月21日

東洋紡の「イザナス」を使用した競技ウエア用生地
東洋紡の「イザナス」を使用した競技ウエア用生地

 東洋紡STCはこのほど、デサントと共同でフェンシング競技ウエアのジャケットとパンツ用の生地を開発したと発表した。

 同開発品は、東洋紡の超高強力ポリエチレン繊維「イザナス」を使用した新しい超高強力の生地。有機繊維として最高レベルの強度をもつ「イザナス」と、ポリエステル繊維を独自の技術で混用することで、これまで課題だった洗濯収縮の少ない競技ウエア用の生地を実現した。

東洋紡とデサントが共同開発したフェンシング競技ウエア
東洋紡とデサントが共同開発したフェンシング競技ウエア

 また、特殊な加工工程を設計することにより、「イザナス」の強度を保ちながら、優れた柔軟性を備えた生地にすることができ、ウエアの着用感や動きやすさの向上に貢献する。国際フェンシング連盟が公認試験として定める貫通試験をクリアし、日本製のフェンシング競技ウエアとして、初めて同連盟の承認を受けた。

 東洋紡の「イザナス」は、ピアノ線の約8倍の強度をもつ超高強力ポリエチレン繊維。優れた衝撃吸収性や耐光性、耐薬品性が特長だ。吸水による劣化がなく、水に浮くほどの軽量素材であるため、船舶用ロープや防護手袋のほか、ヘルメットなどの安全用具、釣り糸など、さまざまな用途で採用されている。土木・建築資材の補強をはじめ、高い熱伝導や負膨張性を生かした分野での利用も期待されている。

 東洋紡STCは今後も、高強度でありながらしなやかで耐摩耗性などに優れた、「イザナス」の特性を生かしたスポーツ用衣料向け製品の開発に注力していく。

NEDO 防犯映像をAIで検索・分析するサービス開発

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2019年10月18日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は17日、都内で記者会見を行い、小売店の防犯カメラ映像から来店客の行動や商品を検索・分析するサービス「AI Search(AIサーチ)」を開発したと発表した。

渡邊プロジェクトマネージャー
渡邊プロジェクトマネージャー

 ロボット・AI部の渡邊恒文プロジェクトマネージャーは「NEDOでは『次世代人工知能・ロボット中核技術開発』プロジェクトを進めている。今回の技術は2017年のAIコンテストで採択されたもので、さらにブラッシュアップしたことで今日の発表に至った」とし、「AIの社会実装を加速するためには、技術開発と

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東レ 柔軟性と復元性を両立した伸縮性フィルムを開発

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2019年10月17日

 東レはこのほど、優れた柔軟性と高い復元性を両立した伸縮性フィルム=写真=を開発したと発表した。

東レ新製品 同開発品は加工適性も優れており、フレキシブルなディスプレイ、ウェアラブルデバイスなどの幅広い分野への適用が期待される。現在、量産技術確立を進めており、今後、来年をめどに本格展開を行う方針だ。

 近年、折り畳みや巻き取りが可能なディスプレイや、衣服や肌に装着させて生体情報を収集するウェアラブルデバイスが実用化されている。

 ディスプレイでは、様々な環境下で繰り返し変形した時の復元性、衝撃吸収性など、ウェアラブルデバイスでは高い柔軟性と復元性を必要とするため、優れた柔軟性と高い復元性を両立するフィルムが求められている。しかし、従来技術では柔軟にしようとすると、復元性に必要な分子構造上のつなぎとめる部分が不足し、柔軟性と復元性がトレードオフの関係になっていた。

 こうした中、同社は、架橋構造に着目したポリマー設計と独自の成膜技術を用いることで、柔軟性と復元性を両立した伸縮性フィルムを開発。同社の既存フィルム(アラミド、PETなど)に比べ、弾性率が1000分の1、破断伸度500%を実現した。

 今回開発した伸縮性フィルムの特長として、①優れた物理特性:わずかな力で変形できる優れた柔軟性と、元の長さの2倍に引っ張る変形を繰り返してもヒステリシスなく(力と変形量の関係が、変形時と復元時で一致すること)、元通りに復元し、変形後、長時間保持しても復元する高い復元性を両立した。また、マイナス20~80℃の広い温度範囲でもこの特性を維持することに成功している。

 ②優れた加工適性:独自の表面層をもつことから、150℃での乾燥、熱処理が可能な耐熱性とスクリーン印刷やインクジェット印刷が可能な印刷適性を実現。また、高平滑からマット(艶消し)や凹凸形状まで、用途や加工工程に合わせて様々な表面形状への対応を可能にした。

 これらの特長により、従来のシリコーンフィルム、TPU(熱可塑性ウレタンフィルム)、アクリル架橋柔軟フィルムに比べても優位性があり、ディプレイ、回路基板、センサーなど各用途への展開が期待される。

 同社はすでにサンプル評価を開始しており、一部のユーザーとは量産化について検討を始めている模様だ。2020年頃までに事業化を進め、2025~2030年には年間売上高50億円を目指していく。

旭化成 ライオンなどと再生プラスチック技術を開発

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2019年10月17日

 旭化成とライオンは16日、両社が参加する「プラスチックの高度資源循環を実現するマテリアルリサイクルプロセスの研究開発」をテーマとしたプロジェクトが、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公募する事業に採択されたと発表した。

 2019年度「NEDO先導研究プログラム/エネルギー・環境新技術先導研究プログラム」(課題番号:I‐D3)に関する委託事業。

 地球環境の保全が重要視される中、環境に配慮しつつ利便性の高い製品を供給するため、使用済みプラスチックを資源として再利用するマテリアルリサイクルの技術開発が求められている。両社は同研究開発プロジェクトを通じ、再生プラスチック素材の製品に適用する革新的な技術開発を開始する。

 同プロジェクトは、福岡大学工学部化学システム工学科の八尾教授が主導し、計18の企業や大学・研究機関が参画するもの。再生ポリエチレンをベースとした環境製品生産と資源循環社会システムの研究を行う。

 具体的には、旭化成は福岡大学・神戸大学と共同し、一般家庭などから廃棄・回収される容器・包装プラスチックなどのリサイクル原料を使用した配合技術の開発と、ペレット製品の設計・開発を行う。また、ライオンは当該ペレットなどリサイクルプラスチックを含む容器に内容物を充填し、最終製品としての品質評価を行う。

 他の主な研究内容は、富山環境整備が容器・包装プラスチックなどの回収と選別を担い、メビウスパッケージングが配合ペレットから容器を製造する、リサイクルプラスチック成形加工技術を開発していく。

 これらのリサイクル素材を活用した技術開発により、バージン(未使用)素材と同等の物性を示す材料に再生する革新的な技術開発を行うとともに、当該技術を社会実装して再生材料の利用拡大を図り、新産業の創出を目指す。実施期間は来年7月31日まで。

 NEDOは省エネルギーや新エネルギー、CO2削減などのエネルギー・環境分野と、新産業創出に結びつく産業技術分野の中長期的な課題解決を目指している。そのために必要となる技術シーズ、特に既存技術の延長とは異なる、2030年をめどとした持続可能なエネルギー供給の実現や、新産業創出による産業競争力の向上に有望な技術の原石を発掘し、将来の国家プロジェクトなどに繋げていくことを目的に委託事業を推進している。

東洋紡 尿検体分析装置の新製品を開発 撮影画質を向上

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2019年10月15日

 東洋紡はこのほど、尿中の有形成分を調べる尿沈渣(にょうちんさ)検査の工程を自動化した、尿中有形成分分析装置の新製品「USCANNER premio」を開発した。今年度内に製造・販売を開始する。

USCANNER premio
USCANNER premio

開発品は、撮影画像の解像度を従来機種よりも向上させて、尿中の赤血球や白血球といった有形成分の、より鮮明な表示を実現した。また、オプションの「操作用増設端末」を使用することで、複数の検査技師により異なる検体の画像を同時に観察することが可能になる。異常が認められた大量の検体を効率的に分析できるため、患者が診断結果を受け取るまでの待ち時間の短縮に貢献する。

 尿沈渣検査は、腎臓や泌尿器の疾患を診断する際などに、尿中有形成分の種類や量を検査技師が顕微鏡で観察・分類・計測するもの。検査技師による手作業を多く必要とするため、特に大量の検体を扱う大規模病院などでは、自動化による検査の効率化が求められていた。

 同社は2001年に、検査技師が実施する、染色、標本作成、カラー染色画像の撮像、成分の分類・計測という一連の作業を全て自動化した、尿中有形成分分析装置「USCANNER」を上市。以来、製品の改良を重ね、これまでに、全国の大学病院や医療機関などで幅広く導入されている。検査技師の作業の負担を軽減するだけでなく、解析プログラムを活用した画像判定機能により、ばらつきのない安定した測定結果の取得を可能にした。

京大など CO2を有機分子に変換、多孔性材料の開発に成功

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2019年10月11日

 京都大学はこのほど、京都大学アイセムス(物質―細胞統合システム拠点)の研究グループが中国江蘇師範大学の研究グループと共同で、選択的にCO2を捉えて有用な有機分子に変換できる新しい多孔性材料の開発に成功したと発表した。

 CO2は燃焼や生物の呼吸、発酵など、われわれの生活の様々な場面で生成し、地球上に広く存在する化合物だが、同時に温室効果をもつガスとしても知られている。

 近年、化石燃料(石炭、石油、天然ガスなど)の使用の増加により、大量のCO2が地球上に排出されることによる地球温暖化の懸念が高まっている。こうした背景から、CO2排出量を削減する技術や排出されたCO2を有効活用する技術に高い注目が集まっている。

 同研究で開発した多孔性材料は、有機分子と金属イオンからなるジャングルジム状のネットワーク構造でできており、内部にナノサイズの小さな穴(細孔)を無数に持つ。この細孔はCO2に高い親和性をもっており、選択的にCO2だけを細孔中に取り込むことができる。

 さらに、細孔に触媒能をもつ金属イオン部位が規則的に配置されており、取り込んだCO2を原料として細孔内で高効率な触媒反応を起こすことが期待される。

 実際に、この材料を利用してCO2をエポキシドに付加させる変換反応を試みたところ、カーボネートが高収率、高効率で生成することが判明。反応の性能の指標となるCO2の変換のターンオーバー数は3万9000に達し、報告されている多孔性材料の中でも最高の性能を示した。

 今回開発した多孔性材料は、CO2を取り込むだけでなく、CO2の反応性を高め有用な有機分子に変換させることができる材料。また、この反応は付加反応であるため副生成物を生じず、有機溶媒も用いないことから環境に優しい反応だ。

 今回の成果は、地球温暖化の主因ともされるCO2を安価に資源として活用する技術への応用が期待される。なお、今回の成果は英国の学術誌「Nature Communications」電子版に9月25日に掲載された。

積水化学 「新・ドマーニ」発売、利便性と災害時の安心を強化

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2019年10月10日

 積水化学工業はこのほど、住宅カンパニーが利便性と安心を強化した鉄骨系ユニット住宅「新・ドマーニ」=写真=を10月25日より全国(北海道、沖縄と一部離島地域、積雪地域を除く)で発売すると発表した。

積水化学 『新・ドマーニ』代表外観 「ドマーニ」は1988年の発売以来、好評を得ているセキスイハイムの勾配屋根のロングセラー商品。「新・ドマーニ」を中高額層の二世帯住宅を中心とした商品として位置づけ、郊外エリアの建て替え需要への対応強化を図っている。

 住宅カンパニーでは、環境問題と社会課題の解決や盤石な経営基盤の構築を事業の成長力として位置付け、ESG経営を推進。このような考え方のもと「新・ドマーニ」の安心性を向上させるほか、利便性を強化、外壁ラインアップを拡充し、多様な世代のユーザーの好みに合わせた提案をしていく。

 「新・ドマーニ」の特長として、①IoTの活用で子どもや高齢者でも全室空調システム「快適エアリー」を手軽に操作、②気象予報と連動する「蓄電池自動充電機能」をレジリエンス機能に追加し安心性が向上、③充実の外壁と開口のラインアップにより多様な外観デザインを実現、が挙げられる。

 同社は、中期経営計画「SHIFT2019‐Fusion‐」(2017~2019年度)の中で、住宅事業の戸建てシェアアップの施策の1つに「価格帯別商品ラインアップの強化」を進めている。2017年にはボリュームゾーン向けに木質系ユニット住宅の「グランツーユーV」、鉄骨系ユニット住宅の「スマートパワーステーションGR」、2018年には新型「スマートパワーステーションFR」を発売し、低~中価格帯の商品を強化してきた。

 2018年のセキスイハイム基幹商品である新型「パルフェ」の発売に続き、今回、「新・ドマーニ」を発売することで、中~高価格帯商品での建て替え受注の増加も狙う。なお販売目標は年間260棟、販売価格は3.3㎡あたり82万円台から(消費税別途)。

BASF 仏社と3D皮膚モデルを開発、化粧品研究に活用

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2019年10月7日

 BASFとフランスのCTIバイオテックはこのほど、初の免疫マクロファージを含む3D皮膚モデルを開発した。この皮膚組織モデルは、スキンケア化粧品向けの有効成分の開発や試験などの基礎研究に活用される。

 マクロファージは細胞ストレスや組織損傷、感染の兆候などの皮膚の微小環境を絶えず監視しており、創傷の修復や組織の完全な再生に不可欠だ。皮膚のホメオスタシスを維持するため、マクロファージには炎症を促進、または抑制する高度な柔軟性がある。

 BASFとCTIバイオテックは2011年に協業を開始し、2015年からスキンケア化粧品向けの有効成分の開発と試験に使用される、3D組織モデルの研究を行っている。昨年、両社は最初の成果として、3Dヒト皮脂腺モデルの長期培養による生理学的な皮脂のex vivo(生体外での試験)産生、有効成分による皮脂産生の制御機能について発表した。

 CTIバイオテックの3Dバイオプリント技術の使用により、BASFは3D皮膚モデルのポートフォリオを拡大することができる。また、この技術によりマクロファージの機能を、完全に再構築された皮膚を使って研究したいと考える、スキンケア研究者向けの強力なプラットフォームが生まれるという。