日本ゼオンは31日、2023年3月期第2四半期（4―9月期）の連結業績を発表した。売上高は前年同期比10％増の1974億円、営業利益19％減の202億円、経常利益8％減の244億円、純利益5％減の174億円となった。
同日の決算説明会において、曽根芳之取締役常務執行役員は「売上高は価格転嫁が進んだことで過去最高となった。営業利益は、合成ゴムが主力工場の定期修繕のため出荷量を調整したことや、光学フィルムも巣ごもり需要が一服したことなどにより、減益となった」と総括した。
セグメント別に見ると、エラストマー素材事業部門は増収減益。合成ゴム関連では、自動車減産の影響を一部受けるも全体としては底堅い需要に支えられ、販売は堅調に推移した。合成ラテックス関連では、医療・衛生用手袋の流通在庫が引き続き過剰で需給が緩んだことに加え、原料高騰の影響も重なり、前年実績を大幅に下回った。化成品関連では、反動による数量減や燃料高騰の影響などを受けた。
高機能材料事業部門は増収減益。高機能樹脂関連では、医療用途向けの需要は堅調だったが、大型テレビ向けなどで顧客の在庫調整が発生し、光学フィルムの販売が振るわなかった。電池材料関連では、市場は総じて回復に向かっているものの、民生向け需要に一服感が見られたことに加え、LIB原料の調達難や価格高騰による顧客の稼働率低下などの影響を受け出荷は前期並みで推移した。化学品関連では、合成香料、特殊溶剤用途ともに需要は堅調だった。電子材料関連では、半導体関連は需要が堅調に推移したが、一部製品において外部委託先の供給能力不足による出荷減の影響を受けた。
なお同日、通期業績予想の修正を発表。売上高4120億円（前回発表比120億円増）、営業利益395億円（同60億円減）、経常利益445億円（同35億円減）、純利益320億円（同25億円減）を見込む。曽根常務は「合成ゴムは、原料価格下落とエネルギー価格高騰が重なり、スプレッドの悪化が避けられない。また、光学フィルムもスマホ向けは出荷が端境期に入り、大型フィルムも調整が継続する」と修正理由を述べた。