三洋化成工業とファーマフーズ（京都市西京区）はこのほど、世界の農業危機の解決に向け、両社の開発・技術力を融合させた「アグリ・ニュートリション基本計画」を策定した。
三洋化成の界面制御技術とファーマフーズの発酵抽出技術により、バイオスティミュラント（非生物的ストレスを制御する技術）を活用した新たなペプチド農業を確立する。
国内農業は従事者の高齢化と担い手不足、異常気象などの課題を抱え、世界では化学肥料・農薬から排出される温暖化ガスや水質・土壌汚染など環境への配慮が求められるなど、事業環境は厳しさを増す。
農林水産省は化学肥料や化学農薬の低減、有機農業への転換を促す「みどりの食料システム戦略」や担い手への補助金制度の設立などを進める一方で、欧米では脱炭素や食料安全保障の確立に向けた「環境保全型農業」への大型支援策が取られており、日本でもそうした対応が必要となっている。
両社は今年3月に資本業務提携し、今後の事業展開を協議する中で、アグリ・ニュートリション事業の基本計画を策定。バイオスティミュラントによる農産物の収量・品質・耐性の向上、界面制御技術によるバイオスティミュラントの散布効率の最大化、有用加工技術による未利用部位の高付加価値化に取り組む。バイオスティミュラントとしての「たまごペプチド」と、環境ストレス耐性の強化や植物機能を最大限引き出すペプチド、それらの効率的デリバリー技術を開発し、作物の多収性・耐性・機能性を向上させる。
また、葉、茎、根などの未利用部位は発酵技術でアップサイクルし、新たな高付加価値作物としてファーマフーズの機能性表示食品のノウハウと通信販売事業の販売ネットワークを活用して販売する。
宮崎県新富町での実証実験を来年開始し、2024年には高付加価値作物の開発、翌年にはその未利用部位由来の高機能健康食品と化粧品の通販を始め、2026年には作物の種類を拡大して六次産業化・ブランド化を進め、2030年には持続可能な農業システムを開発していく計画だ。