株式会社科学企画出版社
2019年1月29日
東ソーはこのほど、短チャネル有機トランジスタ向けプリンテッドエレクトロニクス材料（有機半導体、絶縁膜材、撥液バンク材、保護膜材）を開発したと発表した。
有機半導体（開発コード名：TS5）は、溶解性と耐熱性を併せもち、塗布で良好な結晶膜を形成。5㎛の短チャネル有機トランジスタで1㎠／Vs以上の高移動度を発現する。絶縁膜材（DC100）、撥液バンク材（BC400）、保護膜材（DK500）は、いずれも感光性があり、低温・短時間硬化が可能で、光パターニングにより微細な開口部を形成する。
同社では、これまでに山形大学との共同研究で、有機ELディスプレイやセンサの試作・駆動実証に成功している。なお新規開発の4製品は、東京ビッグサイトで30日～来月1日に開催の「JFlex2019」（コンバーティングテクノロジー総合展内）に出展される。
ブース番号は2X‐17。また、同会場で併催される「新機能性材料展」では、同社のファインセラミックス「ジルコニア」関連製品を出展する。ブース番号は2P‐20。
2019年1月29日
三井化学はこのほど、金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース」（TCFD）の提言への支持を表明した。TCFDは2017年6月、気候変動の影響を金融機関や企業、政府などの財務報告で開示を求める提言を公表。これまでに世界513の企業・団体がTCFDの提言に賛同を表明している（昨年9月末時点）。
三井化学グループは、自社の製造段階だけでなく、バリューチェーンを通したGHG（温室効果ガス）排出削減、緩和・適応に貢献する製品、サービス提供などの様々な取り組みを強化し、その対応を情報開示していくことで、持続可能な社会の構築を目指す。
今後も「環境と調和した共生社会」「健康安心な長寿社会」を実現するために、ESGの推進、環境貢献価値・QOL向上価値の提供をはじめとする気候変動問題の解決に向けた積極的な取り組みを継続し、社会と同社グループの持続的発展に向けて注力していく。
同社のTCFD支持ステートメントは以下の通り。「三井化学は、気候変動関連の課題解決につながる製品、サービス、技術の提供を通じて、GHG削減強化による低炭素社会の実現と、気候変動リスクに強い健康・安心な社会の実現に貢献していきます。継続的に気候関連のリスクおよび機会に関する自社の理解を深化させ、その取り組みを開示することを明言し、TCFDの提言への支持を表明いたします」。
2019年1月29日
旭化成ファーマは28日、体外診断用医薬品「リボテスト」シリーズの新製品として、レジオネラ・ニューモフィラのすべての血清型（1～15）を検出できるレジオネラキット「リボテスト レジオネラ」の国内販売を2月1日から開始すると発表した。 販売はアリーアメディカルと、極東製薬工業の2社が行う。
リボテスト レジオネラは旭化成が開発した抗体技術（L7／L12）を用い、旭化成ファーマが製品化したレジオネラ症の診断補助のための迅速診断キット。
レジオネラ症はレジオネラ・ニューモフィラに代表されるレジオネラ属菌に起因する感染症で、レジオネラ属菌は土壌、河川などの環境中に存在し、アメーバなどに寄生して増殖する。症状によりポンティアック熱型と肺炎型に分類され、肺炎型は進行が速く、2～10日の潜伏期の後に呼吸器症状が現れ、しばしば48時間以内に重症化する。そのため、早期診断と適切な初期治療が求められている。
従来の迅速診断キットはレジオネラ・ニューモフィラ血清型1のみを検出する目的で使用されていることから、レジオネラ・ニューモフィラの血清型（1～15）が検出可能なキットの開発が望まれていた。
旭化成ファーマは同製品の販売を通じ、レジオネラ症の迅速診断に大きく貢献していく考え。
2019年1月29日
ダイセルは28日、独自開発したジェットインジェクター「アクトランザラボ」の提供を、29日から開始すると発表した。
アクトランザラボは火薬の燃焼エネルギーで駆動するパイロドライブジェットインジェクター。充填した薬剤候補物質を、高速のジェット流として先端のノズルから射出する。このジェット流は瞬時に皮膚を通過し、薬剤候補物質は生体内へ速やかに注入、分散される。
これまでの研究成果から、アクトランザラボを用いて遺伝子などの高分子物質を投与すると、投与物質を細胞内にデリバリーできることを動物実験で確認している。
ダイセルは2017年度から3年間の中期経営計画「3D‐Ⅲ」で、医療分野への注力を掲げており、その一環として医療用の投与デバイスの開発を進めている。同社の火薬工学技術（パイロテクニック）を応用したこのデバイスは、遺伝子などの高分子物質を細胞内へ効率的にデリバリーできる可能性があり、将来的なヒトへの臨床応用も見据え、動物実験用にアクトランザラボを開発した。
アクトランザラボを製薬企業などの研究機関へ提供することで、ヒトへの応用に向けた研究を進め、遺伝子治療薬や核酸医薬、DNAワクチンなど、革新的な医薬品の実現につながる新たな薬剤投与の方法（DDS＝ドラッグデリバリーシステム）の実現を目指す。
2019年1月29日
帝人は28日、英ボンバルディア・エアロストラクチャーズ・アンド・エンジニアリング・サービスのエアバスA220向けの、炭素繊維「テナックス」の供給契約を延長したと発表した。
両社は2010年に「テナックス」の供給契約を締結し、主翼やセンターウィングボックス（翼胴結合部）、尾翼などの構造材向けの指定原糸として供給してきた。新たな供給契約の締結により、契約期間は2025年まで延長されることになる。
帝人は炭素繊維事業の拡大に向け、航空機用途を注力分野の一つとしている。高強度高弾性率炭素繊維をはじめ、熱可塑性樹脂を使用した一方向性プリプレグテープ、炭素繊維強化熱可塑性樹脂積層板、熱硬化性プリプレグ、一方向に並べた炭素繊維の束を化学繊維糸で縫い付けたシートのノンクリンプファブリックなど、幅広い製品展開により、強力に用途開発を推進している。
今回の契約延長を機に、航空機向け炭素繊維製品のマーケットリーダーとしてソリューション提案力を一層強化し、2030年ごろまでに、航空機用途で年間9億米ドル以上の売上を目指す。
2019年1月29日
JSRは28日、2019年3月期第3四半期の連結業績（国際会計基準：IFRS）を発表した。
同日開催された電話会議で、宮崎秀樹取締役常務執行役員は「エラストマー事業は減益となったが、他のセグメントは大幅増益となった。ライフサイエンス事業は黒字化を達成している」と総括した。
売上収益は前年同期比20％増の3765億円、営業利益2％増の379億円、税引前利益は前年並みの387億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年水準をやや上回る277億円となった。
4-12月期業績をセグメント別で見ると、エラストマー事業部門は売上収益5％増の1518億円、営業利益44％減の74億円。売上収益は前年同期を上回ったものの、営業利益は原料価格上昇によるスプレッドの縮小により、前年水準を大きく下回った。S-SBRは、第3四半期累計では前期比13％増となり、市場成長率（6~8％）を上回った。
ハンガリー工場の立ち上がりについて宮崎常務は「当初予定より遅れており、
2019年1月29日
2019年1月29日
2019年1月29日
2019年1月28日
自動車やエレクトロニクスなどの最新技術を集めた「オートモーティブワールド」「ネプコンジャパン」などで構成された複合展が16~18日、東京・有明の東京ビッグサイトで開催された。主催はリードエグジビションジャパン。化学メーカー各社も多様なテーマで製品や技術を紹介した。
◆オートモーティブワールド2019
クルマの軽量化技術展
東洋紡は、〝未来への挑戦〟として、コンセプトカーを初展示した。
同社グループの発泡成形材料、高熱伝導グレード、高衝撃スタンパブルシート、金属代替材料、ブロード成形用材料、3Dサクションブロー成形など、車の内外装に同社の技術を結集。部品の約80％が同社製品で、残りの部品は他社との協業によるものとなっている。来場者の注目度が高く、係員に質問する姿が目立っていた。
宇部興産は、UBEグループ（同社ナイロン・ラクタム・工業薬品事業部・ナイロン営業部、宇部エクシモ、宇部マテリアルズU&Mプラスチックソリューションズ）として出展した。
主にナイロン6やナイロン12の自動車部材への適用・展開、高機能ポリアミドエラストマーの自動車用途への展開、高熱伝導ポリアミド樹脂、セルロースナノファイバー（CNF）/ナイロン6複合樹脂の開発などをパネルで紹介。CNF/ナイロン6の複合材料はサンプル提供を開始しており、3年後をめどに事業化を図っていく方針を示していた。
出光興産は、ポリカーボネートとSPS（シンジオタクチックポリスチレン）のエンプラ樹脂を中心に展示。特にSPSは