三井化学の4-9月期 成長3分野の販売好調で過去最高益を達成

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2018年11月2日

 三井化学は1日、2019年3月期第2四半期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比16%増の7209億円、営業利益3%増の497億円、経常利益17%増の584億円、純利益9%増の418億円となった。

 同日開催された決算会見で、久保雅晴代表取締役副社長は「上期は事業環境全般が好調な環境となった成長3領域(モビリティ、ヘルスケア、フード&パッケージング)の各事業における順調な拡販や、基盤素材では、石化事業でプラントが高稼働を維持したことなどにより、全ての利益項目で過去最高益となった。大阪工場の事故により

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東ソーの4-9月期 利益項目が4年連続で過去最高を更新

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2018年11月2日

 東ソーは1日、2019年3月期第2四半期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比8%増の4245億円、営業利益3%増の560億円、経常利益4%増の607億円、純利益3%増の417億円となった。

 同日開催された記者会見で米澤啓執行役員経営管理室長は「売上高・利益ともに期初予想を上回り、利益項目は4年連続で過去最高を更新した」と総括した。売上高はナフサなど原燃料価格の上昇に伴う石油化学製品の価格上昇などにより増収。営業利益は原燃料価格の上昇で交易条件が悪化したが、機能商品事業やエンジニアリング事業が伸長し増益となった。

 石油化学事業は定修年により出荷が減少する中、製品価格は上昇したものの、交易条件が悪化し増収減益となった。クロル・アルカリ事業は、

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三菱ケミカルHDの4-9月期 四半期利益が過去最高に

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2018年11月2日

 三菱ケミカルホールディングスは1日、2019年3月期第2四半期の連結業績(IFRS)を発表した。売上収益は前年同期比6%増の1兆9221億円、コア営業利益2%減の1882億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益20%増の1202億円。

 同日開催された記者会見で伊達英文執行役常務最高財務責任者は「医薬品で薬価改定の影響があったものの、石化製品の市況上昇により売上収益は増収となった。コア営業利益は

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東ソー 世界初の抗体医薬品活性分析用カラムを発売

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2018年11月2日

 東ソーは1日、独自に開発した世界初の抗体医薬品活性分析用アフィニティークロマトグラフィーカラム「TSKgel FcR-ⅢA-NPR」の国内販売を、同日から開始すると発表した。海外向けの販売開始は来年1月を予定している。

 新製品はヒトFcγレセプターⅢaをリガンドとして固定化した、微粒子分離剤を充填したアフィニティーカラム。抗体のN-結合型糖鎖に起因するFc領域の構造変化を識別し、ADCC活性の異なる抗体を分離することができる。ADCC活性が高い抗体は分離剤に強く保持される。

 遺伝子組換え技術を利用した分子改良により、FcγレセプターⅢaの安定性が大幅に向上。精製などの試料前処理が不要で、抗体分子を直接、短時間(約30分)で分析することが可能だ。

 抗体医薬品はがんや自己免疫疾患(リウマチなど)の治療薬として世界中で広く利用されており、高い治療効果と低い副作用が特徴。バイオ医薬品の中で最も高い成長率が予測されている。

 抗体医薬品の糖鎖構造の違いにより、免疫細胞表層に存在するタンパク質であるFcγレセプターⅢaとの親和性(結合の強さ)が異なり、抗体活性(例えばがん細胞などを破壊するADCC活性)が異なることが知られている。

 バイオ医薬品産業は、日米欧に加え、中国・インドなどの新興国で急速に拡大している。同産業の中でも需要が最も旺盛な抗体医薬品の研究開発・製造で、ADCC活性など原薬となる抗体の活性を分析することは、必須で最も重要な項目となっている。

 同社は、抗体医薬品の研究開発・製造で、抗体分析に最適なHPLC/UHPLC用カラムを品揃えしており、今後も新製品の上市などにより、バイオサイエンス事業のさらなる収益力強化を図る。

 なお、同研究の一部は、日本医療研究開発機構(AMED)の「次世代医療・診断実現のための創薬基盤技術開発事業」の支援によって行われた。

JXTGエネルギー 11月のベンゼンACPは785ドル/tで決

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2018年11月2日

 JXTGエネルギーは1日、11月分のベンゼンACP(アジア契約価格)が785ドル/tで決着したと発表した。

 10月のアジア域内ベンゼン市況は、誘導品の定期修理や装置トラブルによる生産停止の影響で、軟調に推移した。こうした市場環境を反映し、11月契約価格は前月比75ドル安で決着した。

 なお、国内価格換算想定値は94.6円/kg。

日本ゼオン 中計最終年度の目標に向け積極投資

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2018年11月2日

 日本ゼオンは中期経営計画「SZ-20」PhaseⅢの最終年度である2020年に売上高5000億円を目指し、積極的に投資を行っている。31日に開催した決算説明会で、中計の進捗状況を説明した田中公章社長は、目標達成に向けた上期の取り組みとして、エラストマー素材事業と高機能材料事業のトピックスを紹介した。

中計の進捗状況を説明する田中社長
中計の進捗状況を説明する田中社長

 エラストマーのうち、S-SBRについては住友化学との合弁による技術・生産のシナジー効果で世界のリーディングポジションを目指しており、現在、従来品に比べ低燃費性能と耐摩耗性能を向上させた試作品2点を完成させ、顧客に提案していることを明らかにした。

 8月に発表したタイにアクリルゴムの製造・販売会社を設立する事業に関しては、年産5000tの設備の20年春の生産開始に向け、準備を開始。グローバルでのGDPの伸びに比例して、化粧用品の需要が増加すると見込まれることから、主に化粧用パフに使われる高濃度NBRラテックスの生産能力の向上を4月に実施した。

 スチレン系熱可塑性エラストマー(SIS)事業の拡大では、非対称SISが、下期にエラスティックフィルム用として大型採用されることが決定したことを紹介した。

 一方、高機能材料では、

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