《取材こぼれ話》日本化学会 なぜ国際周期表年の閉会式を日本で?

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2018年12月26日

 2019年は、メンデレーエフが元素の周期律を発見して150周年に当たる。また、2年前の2016年には、4つの新元素名が確定し、周期表第7周期までが完成した。

 これらを記念して、国連とユネスコが制定したのが、「国際周期表年2019」(IYPT2019)である。その制定に当たっては、国際純正・応用化学連合(IUPAC)が主導した。

 来年は国内外でイベントが開催され、IUPAC関連の国際イベントでは、開会式を1月にパリのユネスコ本部などで、閉会式は12月に東京で行われることになった。

 それにしても、なぜ日本なのか。日本化学会の「国際周期表年2019実行委員会」は、

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積水化成品工業 人事(2019年1月1日)

2018年12月26日

[積水化成品工業・人事](2019年1月1日)▽第2事業本部企画部長、執行役員寺田隆丸▽同事業本部機能性ポリマー事業部長橋詰光行▽Sekisui Plastics Europe Gmbh(MD)木間塚誠▽出向積水化成品北海道社長中山貴弘。

プラスチック循環利用協会 2017年版フロー図と環境負荷情報を公表

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2018年12月26日

 プラスチック循環利用協会は25日、「2017年プラスチック製品の生産・廃棄・再資源化・処理処分の状況」のフロー図を公表した。

 昨年の「樹脂生産量」は1102万tと前年比27万t増加したが、同フロー図ではカウントしてない接着剤などの「液状樹脂など」が16万t増加したことによるもので、実質的には微増となった。

 樹脂では輸入量が輸出を大きく上回ったことや、マテリアルリサイクル(MR)品が輸出減により国内に回ったことなどで、「国内樹脂製品消費量は」は

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クラレ EVAエマルジョン事業からの撤退を決定

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2018年12月26日

 クラレは25日、エチレン・酢酸ビニル共重合(EVA)エマルジョン「パンフレックス」事業から撤退することを決定したと発表した。

 同社はEVAエマルジョン事業を継続するにあたり、製品コストの低減や高付加価値品の拡販により、採算改善に注力してきた。しかし、厳しい市場環境が続く中、今後も事業継続可能な収益を確保していくのは困難と判断した。

 同製品は、2020年6月末日で生産を終了し、同年9月末日で販売を終了する予定としている。

旭化成 1月からナイロン66繊維「レオナ」の全品種を値上げ

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2018年12月26日

 旭化成は25日、ナイロン66繊維「レオナ」の全品種を100円/kg値上げすると発表した。来年1月1日出荷分から順次実施する。

 石油化学原料などの主原料価格の高騰により、同製品の製造原価が大幅に上昇している。

 同社は、製造原価の低減に注力してきたが、こうしたコスト上昇分は自助努力で吸収できる範囲を超えているとし、今回、価格改定をせざるを得ないと判断した。

国産ナフサ 原油安で昨年8月以来の4万円台割れ

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2018年12月26日

 C&Fジャパン・スポットナフサ価格は、昨年8月以来となる460ドル/t台にまで下落。WTI原油価格が急落し、1バレル40ドル台で推移していることから、ナフサ価格も軟化傾向を強めている。

 仮にこの状況が継続すれば、

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日本スチレン工業会 ポリスチレンの11月の国内出荷は2%減

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2018年12月25日

 日本スチレン工業会がこのほど発表した需給実績によると、11月のポリスチレン(PS)の国内出荷は、前年同月比2%減の5万8400tで、3カ月連続でマイナスとなった。

 用途別では、包装用が

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プラスチック循環利用協会 中国の廃プラ輸入規制後の現状で講演会

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2018年12月25日

 プラスチック循環利用協会は20日、都内で「廃プラの国際循環から国内リサイクルへの転換」をテーマに、日中両国のプラリサイクル事業を熟知し、豊富な経験と知見をもつ亜星商事の山下強(孫自強)社長による講演会を開催した。

 昨年末の中国政府の資源ごみ輸入全面禁止は、日本のプラスチックリサイクル市場にも大きな影響が及び、現在も混乱が続いている。

 山下社長は、

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東ソー 「研究・技術報告」最新刊を発刊しHPでも公開

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2018年12月25日

 東ソーはこのほど、最新の研究開発成果を紹介する「東ソー研究・技術報告」第62巻を発刊した。

 有機合成化学協会の企業冠賞「東ソー・環境エネルギー賞」を受賞した京都大学の藤田健一教授、ゼオライト研究の権威である広島大学の佐野庸治教授が寄稿した総合報文(2編)のほか、研究開発部門による報文(11編)、技術資料(6編)を収録している。

 また、同社は研究開発を行うにあたり、持続可能な開発目標(SDGs)の考え方を取り入れ、サステナブルな社会を目指し開発を進めている。報文・技術資料の製品・開発品がSDGsのどのゴールを目指しているかを分かりやすく整理すると同時に、ロゴを付与した。

 主な収録タイトルは巻頭言「世界一革新的な研究・技術開発力の創出に向けて」(田代克志専務執行役員)、総合報文「有機分子の触媒的脱水素化を基軸とする効率的有機合成ならびに水素貯蔵・水素製造」(藤田教授)、「ゼオライト水熱転換法による高耐久性ゼオライトの合成およびNH3‐SCR触媒への応用」(佐野教授)、報文「新規卵巣明細胞癌マーカーTFPI2の臨床的有用性」「非天然型立体構造抗体検出技術の開発」「エチレンのオキシ塩素化触媒における劣化要因の解析と寿命予測への利用」など。

 同誌は1957年の創刊以来、同社グループの研究所や技術センターなどの研究開発部門によるテクニカルレポートとして、報文や技術資料、投稿論文要旨、講演リスト、特許情報、製品紹介など多岐にわたる内容を掲載してきた。

 最新巻とバックナンバーは、同社のホームページで閲覧することができる。