デンカの生活・環境プロダクツ部門は、5カ年の経営計画「Denka Value‐Up」(2018~2022年度)達成に向け、スペシャリティー製品の開発促進や、本格採用に向けたマーケティング活動などに取り組んでいる。
スペシャリティーで注力している分野の1つが、フッ素系フィルム「DXフィルム」と「テフカ」の用途展開。「DXフィルム」については現在、モビリティー用途とインフラ・コマーシャルグラフィクス用途に注力しており、「両用途ともすでに販売を開始し、既存用途の
2019年6月26日
2019年6月25日
2019年6月25日
[旭化成・人事](7月1日)▽経理部基盤マテリアル事業管理室長兼基盤マテリアル事業本部企画管理部経営管理室長大西正樹▽監査役室石郷岡直▽総務部リスク・コンプライアンス室長荒神康裕▽解兼同、総務部長寺田秋夫▽人事部人事制度室長兼同部ダイバーシティ推進室長斉藤多浩▽財務部財務室長兼同部海外企画室長本間克治▽解兼同部海外企画室長、同部長大野眞治▽同部年金管理室長、同部資金管理室長川崎仁基▽監査部山中祐一▽生産技術本部設備技術センター守山設備技術部長荒木誠司▽同本部同センター富士設備技術部長曽根正▽同本部エンジニアリングセンター水島エンジニアリング部長相羽哲也▽同本部同センタープロセス技術部長久我知由▽同本部同センター富士エンジニアリング部長福薗敏彦▽製造統括本部鈴鹿製造所環境安全部長安川敦▽研究・開発本部基盤技術研究所長藤井修▽解兼同、上席理事兼富士支社長加藤仁一郎▽同本部技術政策室新事業推進部長、上席理事兼同本部クリーンエネルギープロジェクト長兼同本部同室長兼同本部同室住くらし融合企画推進部長竹中克▽同本部高機能ポリマー技術開発センターポリマー基盤技術開発部長加茂弘▽パフォーマンスプロダクツ事業本部ポリマー技術開発総部長野田和弥▽情報通信マテリアル事業推進室長、スペシャルティソリューション事業本部積層材料事業部長田子智久【パフォーマンスプロダクツ事業本部】▽企画管理部ポリマー技術企画室長奥平定行▽繊維技術開発総部商品科学研究所長出口潤子▽同部付池永秀雄▽ポリマー技術開発総部合成ゴム技術開発部長藤原正裕▽企画管理部ポリマー技術企画室付江口豊【スペシャルティソリューション事業本部】▽添加剤事業部品質保証部長木村宣貴▽同事業部同部付田村幸永。
2019年6月25日
2019年6月25日
インクに頼らないフルカラー印刷が可能になるかもしれない。京都大学・物質―細胞統合システム拠点(iCeMS=アイセムス)の、シバニア・イーサン教授と伊藤真陽特定助教らの研究グループは、大きさ1mmという世界最小サイズの葛飾北斎作「神奈川沖浪裏」を、インクを一切使わずにフルカラーで作製することに成功した。

ポリマー(高分子)が圧力にさらされると、「フィブリル」という細い繊維を結成する「クレージング」と呼ばれる作用が起こる。フィブリルが、視覚的に認識できるレベルでクレージングを起こした時に視覚効果が得られるという。
身近な例で言えば、透明なプラスチックの定規を繰り返し曲げていると、曇ったような不透明な白色に変わってしまうが、それが定規=プラスチックがクレージングを起こした現象。
自然界では、チョウの羽やクジャクの雄の見事な羽、タマムシや鉱物のオパールの虹色の輝きも、色素ではなく内部構造と光の反射に由来する構造色だ。
同研究グループは、構造色を示すミクロな構造を形成するために、圧力を1ミクロン以下のスケールで調整する、OM(組織化したミクロフィブリレーション)技術により、クレージングを調整してフィブリルを組織的に形成させることに成功。その形成したフィブリルで特定の色の光を反射する素材も開発した。

フィブリル層の周期を調整することで、青から赤まで全ての可視光を発色することができ、さまざまなフレキシブルで透明な素材上に画像解像度数1万4000dpiまでの大規模なカラー印刷をインク無しで行うことを可能にした。ちなみに、一般のカラー印刷では350dpi、モノクロでも1200dpiが限度とされている。
伊藤特定助教は、「OM法は、構造色以外のマテリアルの性能制御にも役立つ可能性がある」と示唆する。今回の成果では、ポリカーボネートをはじめ、さまざまなポリマーでOM技術の使用が可能であることを実証したが、今後は、金属やセラミック素材についても亀裂は起こるとの予想のもと、ポリマー以外でも亀裂の制御が行える可能性を探索していく。
なお、今回の研究プロジェクトは、科学技術振興機構(JST)戦略的創造研究推進事業・さきがけ「超空間制御と革新的機能創成」の支援を受けて行われた。
2019年6月25日
JXTGエネルギーは24日、100%子会社のJX ANCIが出資するJリーフが、国内最大規模の人工光型自動化植物工場「テクノファーム成田」の建設工事に、同日着工したと発表した。効率的・安全に日産3万株のレタスを栽培する施設として、JX ANCI成田工場(千葉県芝山町)敷地内に建設。来年末の本格稼働を予定している。
テクノファーム成田の特長は、栽培工程の自動化により、省人化・衛生品質の向上・作業の標準化が可能なこと。天候や土壌など自然環境の影響を受けず、水や肥料などの利用効率が高く省資源である。虫害が発生しないため工場内で農薬を使用することはない。IoT技術を使い、栽培データを効率的に管理でき、単位面積当たりの生産性が高い。
昨年7月に設立したJリーフは、植物工場の建設・運営に豊富な実績をもつスプレッドとフランチャイズ契約を締結し、食の安全・安定供給に資する事業展開に向け、検討を進めてきた。
今回建設する植物工場は、スプレッドが開発した次世代型農業生産システム「Techno Farm」を導入し、工場内で植物生長に必要な光量や温度、湿度、風速、栄養分などを最適に制御しながら、栽培工程を自動化することで、安定的に高品質な野菜の生産を目指す。
JXTGエネルギーは、最先端のバイオ関連技術のノウハウ・知見を深めることで、同社グループが保有する既存事業とのシナジーを創出し、「技術立脚型」の事業の拡大を進める。
2019年6月25日
2019年6月25日
住友化学は24日、米国ワークデイが提供する「Workdayヒューマンキャピタルマネジメント(ワークデイHCM)」を、新しい人材マネジメントプラットフォームとして導入すると発表した。来年4月をめどに運用を開始する。
ワークデイHCMは人員計画や人材育成などの人事関係業務を、単一プラットフォーム上で運用できる人材管理ソリューション。従業員情報や成績評価、後継者育成プランニングといった機能が1つのシステムに統合され、全てのデータを一元的・視覚的に分かりやすいインターフェースで管理できるため、人事関連の情報を、即座に事業戦略にフル活用できる仕組みが整っている。
住友化学はワークデイHCMを導入し、従来複数のシステムで管理していた従業員の業務経歴や研修受講歴などを、単一のシステムで一元管理することで、マネージャー層に対して従業員情報を可視化し、これまで以上に適切かつ効率的な人材マネジメントを実現していく。また、デジタル化による人事業務の効率化やペーパーレス化も促進する。
同社の新沼宏専務執行役員は「個々の従業員のもつ能力やスキルがよりスムーズに発揮され、事業の成長やイノベーションの加速につながるとともに、当社の人事制度の理念である『育成と成長』の後押しになると期待している」と話している。
同社は、今年度からスタートさせた中期経営計画の中で、「デジタル革新による生産性の向上」と「持続的成長を支える人材の確保と育成・活用」を含む六つの基本方針を定めた。ワークデイHCM導入により、人材活用とマネジメントの最適化を図っていく。
2019年6月24日
2019年6月24日