企業・業界

三井化学　眼鏡レンズ材料などで「業界功労者表彰」を受賞

,

2019年1月24日

　三井化学は、眼鏡記者会（東京都台東区）が主催する「2018年度業界功労者表彰」を受賞し、今月18日に行われた同会の新年賀詞交歓会で表彰を受けた。

　今回の受賞は、メガネレンズ材料「MRシリーズ」の研究開発と製品供給による眼鏡業界への長年にわたる貢献、および眼鏡業界の未来を広げる次世代アイウェア「タッチフォーカス」の開発が大きく評価されたもの。

　「MRシリーズ」は、1990年代に世界で初めて、チオウレタン樹脂で高屈折率を実現したメガネレンズ材料。安全でクリアな、薄くて軽いメガネレンズの提供を可能にした。

　同社は、低屈折率から高屈折率までの幅広いラインアップのレンズ材料を展開しており、プラスチックレンズ材料全体では世界シェア45％をもつ。特に高屈折率レンズ材料では、同シリーズが世界シェアの90％を占める。

　一方、「タッチフォーカス」は、ワンタッチで遠近を瞬時に切り替えられる電子メガネ。フレームのタッチセンサーに触れると、メガネレンズ内の液晶が駆動し、瞬時に遠近の視界が切り替わる。10年以上の開発を経て、昨年2月に販売を開始。現在、全国30店舗以上のメガネ小売店で展開している。

　同社は今後も、消費者の快適な生活や目の健康に貢献する「Quality of View」の向上に取り組み、新たなレンズ材料・部材・製品や周辺技術の開発を進めていく。

JNC及びJNCグループ　人事（2月1日）

,

2019年1月24日

［JNC及び関係会社・人事］（2月1日）▽JNCライフケミカル推進室横浜分室長斉藤正欣▽解兼同社横浜研究所長兼同社同室同分室長、同社同研究所長畠山昌和▽サン・エレクトロニクス製造部長兼同社同部バンプ課長、同社工場長友清毅俊。

BASFジャパン　3月6日に本社を日本橋へ移転

2019年1月24日

　BASFジャパンはこのほど、成長に向けた施策の一環として、3月6日に本社を現在の東京都港区六本木から、中央区日本橋に移転すると発表した。同社の本社移転に伴い、BASFカラー&エフェクトジャパン、BASF出光の本社も同時に移転する。

　新住所は、〒103―0022 東京都中央区日本橋室町3丁目4番4号 OVOL日本橋ビル3階。新電話番号・FAX番号は、BASFジャパンが電話：03（5290）3000、FAX：03（5290）3333。BASFカラー&エフェクトジャパンが電話：03（5290）2424、FAX：03（5290）2425、BASF出光が電話：03（5290）2400、FAX：03（5290）2410（いずれも代表番号）。

　多くの顧客企業がある同エリアへの移転により、双方の行き来をより簡便にし、本社に所属する約7割の社員の通勤利便性を高める。

　日本橋の新本社オフィスデザインには「アクティビティ・ベースド・ワークプレイス」（ABW）の概念を適用し、仕事内容に合わせて、社員が自ら働く場所や、机・椅子などのセットアップをその都度選択し、最も効率よく働ける環境を主体的に選べる体制を整える。

　また、25年にわたり実施してきたフレックスタイム制度を、コアタイムをなくした「スーパーフレックスタイム制度」に進化させ、同時にテレワーク制度を初めて導入する。

　このほか、会議の生産性向上やITインフラの強化、社内業務プロセスの効率化など、社員主導型の全社的な施策にも取り組み、組織全体の生産性を向上することで競争力の強化を目指す。

　石田博基社長は「当社は今年10月に創立70周年を迎える。次の70年、100年も日本のお客様とともに歩み、成長し続けられる企業であるためには、トップダウン・ボトムアップの双方から理想的な働き方を追求し続けなければいけない」と述べ、「より濃く働く」ための働き方改革を推進することで、生産性の向上と競争力の強化、顧客への貢献を図りたい考えだ。

JSR　人事（2月1日）

2019年1月24日

［JSR・人事］（2月1日）▽電子材料事業部リソグラフィー材料部長征矢野晃雅▽ディスプレイソリューション事業部ディスプレイソリューション部長宮沢浩史▽デジタルソリューション事業企画担当役員付大塚秀男▽解ディスプレイソリューション事業部ディスプレイソリューション部長飯島孝浩。

デンカ　人事（2月1日）

2019年1月24日

［デンカ・人事］（2月1日）【ライフイノベーション部門】▽同部門事業推進部主幹沼間雅之【インフラ・ソーシャルソリューション部門】▽特殊混和材部特混海外推進室課長趙雲立。

 

三井化学　人事（2月1日）

2019年1月24日

［三井化学・人事］（2月1日）▽解兼モビリティ事業本部エラストマー事業部潤滑油添加剤GL、同事業本部同事業部長坂本晃大▽同事業本部同事業部同GL飯島達夫。

昭和電工　人事（1月16日）

2019年1月24日

［昭和電工・人事］（1月16日）▽石油化学事業部企画統括部長橋田裕一▽デバイスソリューション事業部企画統括部長日高斉。

ダウ　海洋プラごみ削減を推進しＡＥＰＷで主導的な役割

, ,

2019年1月23日

　ダウは、環境、特に海洋におけるプラスチックごみを削減するための解決策の推進を目的に構築された、世界各国の企業による新たなアライアンスである「Alliance to End Plastic Waste（AEPW：プラスチック廃棄物を除去するためのアライアンス）」において、創設メンバーとなり主導的な役割を果たしている。

　AEPWは、プラごみの処分方法を開発するとともに、プラ再利用の解決策を促進するために10億ドル以上を調達して新たに設立された非営利組織であり、今後5年間でさらに15億ドルまで基金を増額することを目標にしている。

　AEPWは、化学・プラスチック企業、消費財企業、小売企業、コンバーター企業、廃棄物処理企業を含むプラスチックおよび消費財のバリューチェーンに関わる世界中（南北アメリカ、ヨーロッパ、アジア、アフリカ、中東地域）のグローバル企業や組織など約30社で構成。また、「The World Business Council for Sustainable Development（持続可能な開発のための世界経済人会議）」と戦略的パートナーシップを締結している。

　AEPWは、①廃棄物の処理収集およびリサイクル向上のためのインフラ開発②プラ回収とリサイクルを容易にし、すべての使用済みプラから価値を生み出す新しい技術を進展させ、スケールアップするためのイノベーション③政府、企業、地域社会が行動を起こし、参画することを目的とする教育とエンゲージメント④地上のプラごみが海洋に流出する河川など、特にごみの主要水路となるような環境のうち、すでにプラごみが集中している場所の清掃の4つの分野に投資を行い、発展を促進する。

　ジム・フィッタリングCEOは、「世界的に重要なこのような課題を解決するためには、多様なステークホルダーが集まるグループによる多様な解決策が求められる。AEPWは、世界で最も革新的なアイデアを集結させることにより、解決策を探求、開発、実行することが可能になるだろう」と述べている。

クラレトレーディング　人事（1月1日）

2019年1月23日

［クラレトレーディング・人事］（1月1日）▽解兼機能材事業部大阪販売部長、同事業部長安河内裕史▽同事業部大阪販売部長今西和浩▽同事業部技術開発部主席部員小林英一▽同事業部同部長兼同事業部品質保証グループリーダー、同事業部同部技術開発グループリーダー手島宏一▽同事業部ベルト製品部長瀬尾寛▽クラリーノ事業部クラリーノ販売部長、同事業部長小野田明俊▽クラレクラリーノ事業部先端マテリアル部長石原義夫▽取締役社長補佐服部次男▽ポバール事業部長阪本寛▽同事業部フィルム販売部長兼同事業部同部東京販売グループリーダー山本達也▽クラレ機能材料カンパニーメタアクリル事業部長中村吉伸▽アクリル事業部長兼同事業部アクリル製品部長久保田正▽同事業部機能材料部長濱口浩平▽解兼経営管理本部海外統括部長、取締役同本部長井坂直彦▽同本部同部長野村孝政▽同本部審査部長松原聡▽解兼同本部海外統括部台北支店長、可楽麗貿易（上海）有限公司副総経理城裕和▽同本部同部同支店長竹中文彦▽同本部経営企画室品質保証部長、同本部海外統括部東京グループリーダー加藤直之。