組織改正

［三菱ケミカルグループ／組織改正］（4月1日）▽「ポリマーズ＆コンパウンズ／MMA」を「MMA＆デリバティブズ」と改称するとともに、旧ポリマーズ＆コンパウンズの一部事業を「スペシャリティマテリアルズ所管」および「ベーシックマテリアルズ所管」に移管する。

［東洋紡エムシー／組織改正］（4月1日）▽開発本部樹脂・ケミカル開発ドメイン関係・「バイロン・ハードレン開発セクション」を廃止する。・「バイロン開発セクション」および「ハードレン開発セクション」を新設する。

［太陽石油／組織改正］（4月1日）【組織の再編】▽監査室を社長直轄とする▽人事部と人財開発部を統合し「人財部」に編成する・人財部に人事グループ（一部四国事業所所在）、教育グループ（一部四国事業所所在）を置く▽需給部と物流部を統合し「物流部」に編成する・物流部に物流企画グループ、海上物流グループ、陸上物流グループ（四国事業所所在）を置く▽国際営業部と化学品部を統合し「国際原料部」に編成する▽石油事業部沖縄総合事務所を「沖縄支店」に改組する【本社組織の改称】▽石油事業部を「産業エネルギー部」に改称する▽物流部受注センターを「陸上物流グループ（四国事業所所在）」に改称する▽経営企画部サステナビリティ推進グループを「カーボンニュートラル推進グループ」、事業開発グループを「山口事業所事業開発グループ」へ改称する。

 

 

［日本ゼオン／組織改正］（1日）▽総合開発センターメディカル研究所を廃止▽総合開発センター化成品研究室を廃止。

［東洋紡／組織改正］（4月1日）▽「機能繊維・商事本部」関係・「入善工場」と「井波工場」の休止に伴い「富山事業所」を廃止し、「庄川工場」を単独工場として運営する▽「ライフサイエンス本部」関係・「大館透析膜工場」を新設する▽「スタッフ部門（安全防災本部、サステナビリティ推進本部、カエル推進部）」関係（1）「安全防災本部」を、現在の「安全防災部」と「環境管理部」から、「環境安全防災部」と「GX推進部」に改編する（2）「サステナビリティ推進本部」を廃止する（3）「サステナビリティ推進部」を「企画部門」へ移管する（4）「コーポレートコミュニケーション部」を「人事・総務・法務部門」へ移管する（5）「カエル推進部」を「人事・総務・法務部門」へ移管する。

［KHネオケム／組織改正］（3月26日）▽ステークホルダーへの情報発信機能を一元化し、情報の開示・ステークホルダーとの対話活動などの充実を図るため、これまで経理財務部、経営管理部に分散していたIRと広報の機能を統合し、新たに「広報・IR部」を新設する。

［旭化成／組織改正］（2月1日）▽研究・開発本部の先端技術研究所において、ヘルスケア事業開発部を廃止する。

［三井化学／組織改正］（4月1日）①三井化学ICTマテリアの設立▽三井化学ICTマテリアの設立に伴い、ICTソリューション事業本部の本社部レベル関係会社とする。なお、三井化学東セロは本社部レベル組織より除外する②PTA・PET事業部の廃止▽事業の縮小に伴い、ベーシック＆グリーンマテリアルズ事業本部PTA・PET事業部を廃止する。なお、PTA・PET事業は同本部フェノール事業部に移管する③加工品事業支援センターの名称変更▽全社横断的に加工分野の生産技術を主導していく役割を明確にするため、加工品事業支援センターを加工生産技術センターへ名称変更する④CTO室の新設▽CTOが主導する技術経営の一層の強化、実践を図るため、CTO室を設置する。

 

［旭化成／組織改正］（2024年1月1日）▽経営企画部の北京事務所を廃止し、その機能を旭化成（中国）有限公司に移管する【デジタル共創本部】▽DX経営推進センターのDX事業開発部をプロダクト開発部へ、DX推進部を業務プロセス改革部へそれぞれ改称する【ライフイノベーション事業本部】▽デジタルソリューション事業統括部において、以下の組織改正を実施する①電子マテリアル事業部のサンデルタを廃止する②先端共創開発プロジェクトを廃止する③先端PKG材料事業化タスクフォースを新設し、その傘下に先端PKG材料開発部を新設する【旭化成建材】▽新事業開発室を新設する。