[サンエー化研/3月期業績予想を修正](15日)単位100万円、カッコ内は前回予想(2020年11月9日発表)。▽連結(通期)=売上高29,600(29,000)、営業利益500(250)、経常利益700(400)、純利益480(280)。
2021年2月17日
2021年2月17日
2021年2月16日
KHネオケムは10日、2020年12月期(1-12月期)の連結業績について電話会見を行った。売上高は前年比18%減の773億円、営業利益41%減の56億円、経常利益43%減の56億円、純利益42%減の40億円となった。髙橋理夫社長は減収減益について、「新型コロナの影響で販売数量が10%減少し、国内ナフサ価格の22%下落による製品価格の低下、 “KHネオケムの12月期 減収減益も今期に回復見込み” の続きを読む
2021年2月15日
2021年2月15日
2021年2月15日
2021年2月15日
2021年2月15日
東亞合成は12日、2020年12月期の通期連結業績を発表した。売上高は前年比8%減の1334億円、営業利益11%減の123億円、経常利益14%減の131億円、純利益22%減の81億円。
セグメント別に見ると、基礎化学品事業は減収減益。電解製品は、紙パルプ、金属・鉄鋼や自動車関連など広範な産業分野において需要が低調に推移し販売数量が低迷。アクリルモノマー製品は、年後半に向けて販売数量は回復したが年前半の販売不振および原料価格安に連動した製品価格低下が影響した。工業用ガスは需要回復が遅れた。
ポリマー・オリゴマー事業は減収減益。アクリルポリマーは、紙パルプ向けや年前半における自動車関連向け製品の需要不振の影響などから販売数量が減少。アクリルオリゴマーは、年後半にかけて販売数量は回復したが年前半の販売低迷を補えなかった。高分子凝集剤は、輸出の減少や販売価格の低下が響いた。
接着材料事業は減収減益。瞬間接着剤は、コロナ影響から国内外の市場において販売数量が低迷。機能性接着剤は、新規用途向け製品の販売開始はあったが、年前半の自動車関連やエレクトロニクス関連向け製品の需要が低調に推移したことや、一部不採算製品の販売を縮小した。
高機能無機材料事業は増収増益。高純度無機化学品は、テレワークの拡大などに伴う半導体向け需要が年間を通し堅調に増加。無機機能材料は、コロナ影響から抗菌・抗ウイルスへの関心が高まり需要が増加したことに加え、電子部品向けイオン捕捉材の販売も好調に推移した。
樹脂加工製品事業は減収減益。管工機材製品および建材・土木製品は、コロナ影響などから需要は低調に推移。ライフサポート製品は、年後半に向けて在宅介護向け製品などの販売数量が回復したが年前半の不振を補えなかった。エラストマーコンパウンドは、一部製品の需要低迷や東南アジアにおける新規開発案件の遅延などが響いた。その他事業は減収・営業損失となった。
2021年3月期の通期業績予想については、売上高7%増の1430億円、営業利益14%増の140億円、経常利益13%増の148億円、純利益28%増の104億円を見込んでいる。
2021年2月15日
昭和電工は12日、2020年度の通期業績予想の修正を発表した。売上高9735億円(前回発表比135億円増)、営業損失200億円(同100億円改善)、経常損失445億円(同105億円改善)、純損失770億円(同130億円改善)を見込む。利益項目は、無機セグメントの黒鉛電極事業が減益を見込むものの、昭和電工マテリアルズセグメントの電子材料や配線板材料、およびモビリティ部材の想定以上の回復、また、石油化学セグメントのアジア需給や製品市況が改善することで増益になることを想定している。
一方、収益性が低下している事業の再評価を行った結果、10-12月期に減損損失161億円を計上する。内訳として、堺事業所のアルミ圧延品事業で88億円、塩尻事業所のセラミック事業で62億円の減損処理を行った。
2021年2月15日
住友化学は12日、2020年3月期の通期業績(IFRS)予想の修正を発表した。売上収益2兆2600億円(前回発表比450億円増)、コア営業利益1350億円(同350億円増)、営業利益1100億円(同50億円増)、純利益200億円(同100億円減)を見込む。
修正理由として、売上収益およびコア営業利益は、石油化学において製品市況が上昇していることに加え、医薬品や情報電子化学においても出荷が堅調に推移していることから想定を上回る見込み。 一方で、非経常的な要因により発生する損益として、医薬品「ナパブカシン」の結腸直腸がんを対象としたフェーズⅢ試験の解析結果において主要評価項目を達成しなかったことや、開発中の医薬品の事業性を見直したことにより、減損損失の計上などを見込む。加えて、1-3月期の為替相場を見直したことから、円高に伴う為替差損の発生により、純利益は前回発表予想を下回る見通しだ。