決算

　三菱ケミカルホールディングスは12日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比9％減の3兆2575億円、コア営業利益10％減の1747億円、営業利益67％減の475億円、純損失76億円（前年比617億円減）となった。上期はコロナ影響を受けたが、下期以降は経済活動の回復とともに国内外の需要が持ち直し回復基調となった。

　セグメント別に見ると、機能商品セグメントは減収・利益は前年並み。機能部材は、下期以降に需要は回復しつつあるものの、高機能成形材料の高機能エンプラなどの販売数量が減少した。機能化学は、高機能ポリマーの機能性樹脂などの自動車向けの販売数量が減少したことや高機能ポリマーの定修の影響があったものの、下期以降の需要回復、フェノール・ポリカーボネートチェーンの市況が上昇した。

　素材分野のケミカルズセグメントは減収減益。MMAは、下期以降に市況が上昇しているものの、低水準で推移したことが響いた。石化は定修影響が拡大し販売数量が減少したことに加え、原料価格下落に伴い販売価格が低下した。炭素は、販売価格が低下し、コークスなどの需要減退に伴い販売数量が減少した。

　産業ガスセグメントは減収減益。エレクトロニクス関連向けガスは好調に推移したが、国内外の需要が総じて減退した。ヘルスケアセグメントは減収増益。医薬品は、薬価改定による影響があったものの、コロナ禍の活動自粛などにより販売費や研究開発費が減少した。

　2022年3月期の通期業績予想については、売上収益12％増の3兆6600億円、コア営業利益32％増の2300億円、営業利益4・5倍の2160億円、純利益970億円（1046億円増）を見込む。ケミカルズの一部製品における堅調な市況の継続、機能商品の自動車用途などでの需要の継続、産業ガスの需要継続を想定している。

［大日本住友製薬／3月期決算］（12日）▽単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結（国際会計基準：IFRS）＝売上収益515,952（6.9％）、コア営業利益69,583（▲3.3％）、純利益56,219（38.0％）。

　日本触媒は11日、2021年3月期の連結業績（IFRS）を発表した。売上収益は前年比10％減の2732億円、営業損失159億円（前年比291億円減）、純損失109億円（同220億円減）となった。

　新型コロナ影響による世界景気の減速などを受けて、原料価格や製品海外市況の下落に伴う販売価格低下、販売数量減少で減収となり、また生産・販売数量の減少やスプレッドの縮小に加え、連結子会社NSEやシラスの減損、三洋化成工業との経営統合中止に伴う関連費用の計上などで大幅減益となった。

　セグメント別に見ると、基礎化学品事業は減収減益。アクリル酸系は国産ナフサ価格の下落に伴う原料価格の下落などで販売価格が低下し大きく減益となり、酸化エチレン系はほぼ前年並みだった。スプレッドが縮小し加工費・販管費が増加した。

　機能性化学品事業は減収・営業損失。高吸水性樹脂や電子情報材料などで減益となった。販売数量の減少やスプレッドの縮小に加え、NSEやシラスの減損を計上した。

　環境・触媒事業は減収減益。プロセス・排ガス処理・脱硝用触媒や、リチウム電池材料で減益となった。

　なお、2022年3月期の通期業績予想は、売上収益10％増の3000億円、営業利益130億円（289億円増）、純利益100億円（209億円増）を見込む。売上収益は、原料価格の上昇による販売価格の上昇と、機能性化学品を中心とした販売数量増加を見込み増収。利益面では、前年度に計上した減損や経営統合関連費用がなくなることに加え、販売数量の増加や、在庫評価差額などの加工費の減少などにより増益となる見通し。

　帝人が11日に発表した2021年3月期の連結業績は、売上高が前年比2％減の8365億円、営業利益2％減の549億円、経常利益1％減の537億円、純損失67億円（319億円減）だった。

　同日に電話会議による決算説明会を開催し、鍋島昭久代表取締役常務執行役員CFOは、「コロナ禍の影響を受ける中、

［KHネオケム／12月期業績予想を修正］（11日）単位100万円、カッコ内は前回予想（2021年2月10日に発表）。▽連結（通期）＝売上高104,000（86,400）、営業利益11,800（8,200）、経常利益12,100（8,300）、純利益8,400（5,800）。

　出光興産は11日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比25％減の4兆5566億円、営業利益1401億円（前年比1439億円増）、経常利益1084億円（同1223億円増）、純利益349億円（同579億円増）となった。なお、営業利益＋持ち分法投資損益（セグメント利益）は、原油価格上昇による在庫影響の改善などから黒字に転換。在庫影響を除くセグメント利益は、燃料油セグメントにおけるタイムラグの改善が寄与した。

　セグメント別に見ると、燃料油は減収増益。原油価格下落に加え、コロナ影響による上期の販売数量の減少などにより減収となった。利益は、前年度に大幅な損失となっていた在庫評価影響の解消や、原油価格上昇に伴うタイムラグによる製品マージン改善などの増益要因が、持分法投資損失の増加や販売数量の減少などの減益要因を上回り増益となった。

　基礎化学品は減収減益。通関ナフサ価格の下落などで減収となり、パラキシレンなど製品マージンが縮小し減益となった。高機能材は減収減益。潤滑油事業で販売数量が減少し、ポリカーボネート市況の低迷によりマージンが低下した。

　電力・再生可能エネルギーは減収・営業損失。電力市況高騰により調達コストが増加し、ソーラー事業において販売数量が減少し販売単価が下落した。資源は減収減益だった。

　なお、2022年3月期の通期業績予想については、売上高25％増の5兆6800億円、営業利益4％減の1350億円、経常利益29％増の1400億円、純利益2.4倍の850億円を見込む。セグメント利益は、資源価格の回復、電力・再エネセグメントにおける一過性損失の解消などから改善する見通し。純利益は前年度の特別損失の反動などから増益となる。

　東ソーが11日に発表した2021年3月期の連結業績によると、売上高は前年比7％減の7329億円、営業利益8％増の878億円、経常利益11％増の951億円、純利益14％増の633億円の減収増益だった。同日に電話会議による決算説明会を開催。経営管理室長の米澤啓上席執行役員は、主な減収要因に「キュメンやポリエチレン製品、ウレタン原料の販売数量の減少」「カセイソーダやウレタン原料の海外市況の下落」を挙げ、また増益の主因は、