ポリプラスチックス PBT新グレードを開発、加水分解性を向上

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2020年9月16日

 ポリプラスチックスは15日、自動車の先進運転支援システム(ADAS)向けに、PBTの新グレード「ジュラネックス PBT 201HR」を開発したと発表した。

 最近の自動車にはADASの搭載率が増加しているが、ADASの機能も進化を続けている。通信機器やセンサーの部品には長期信頼性が強く求められることから、PBT樹脂の優れた耐熱性、機械的強度、成形性が評価され、採用されるケースが増えてきている。ただ、自動車用コネクターには従来、充填強化剤を使用しない無充填のPBTが使用されてきたが、長期寿命の観点から、加水分解性の向上が課題となっていた。

 こうした中、同社は、靭性や成形性、強度を維持したまま、加水分解性を大幅に改善した無充填のPBTを開発。新グレードは、高湿環境下での使用にも適しており、製品の長寿命化を可能にすることで、特に使用環境の厳しい自動車用コネクターに好適となっている。

 なお、詳細を技術サイト(https://www.polyplastics.com/jp/product/lines/pbt_long-term/index.html)で公開。また同サイトでは併せて、耐加水分解性に加え、耐ヒートショック性を大幅に改善した「ジュラネックス PBT LT」シリーズも紹介している。

帝人 医療の情報共有システム、オンライン会議を提供

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2020年9月16日

 帝人は15日、帝人ファーマが展開する医療・介護多職種連携情報共有システム「バイタルリンク」が、ビデオ会議アプリケーション「Zoom」と連携したオンライン会議サービスの提供を同日から開始すると発表した。

 「バイタルリンク」は、パソコンやスマートフォン、タブレット端末を用い、医師や看護師、薬剤師、介護従事者など、患者に関わる医療従事者間で患者のバイタル情報を共有することができる多職種連携システム。患者の情報を一元管理し、リアルタイムで共有できるため、医療・介護従事者間のより緊密な連携が可能となり、地域包括ケアシステムによる患者へのシームレスな医療の実現に貢献してきた。

 こうした中、「Zoom」との連携機能を搭載。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で開催が困難となっていた、患者の退院に際してのカンファレンスや、在宅療養中のサービス担当者会議などを、「バイタルリンク」に蓄積された患者の診療情報を参照しながらオンラインで開催することが可能になる。

 同社は、この「バイタルリンク」と「Zoom」の連携によるオンライン会議サービスの提供により、コロナ禍にあっても平時と変わらない医療・介護の提供を望む医療従事者のニーズに応え、その環境づくりをサポートしていく。

 帝人グループはヘルスケア事業領域の中長期戦略として、既存事業で培った強みを生かし、リハビリ、介護や予防、健康増進を含む、地域密着型の総合ヘルスケアサービス事業を展開している。今回の「バイタルリンク」のサービス拡充を通じ、地域包括ケアシステムの構築に一層寄与するとともに、患者のQOL向上に貢献していく考えだ。

バイタルリンクとZoom 連携イメージ
バイタルリンクとZoom 連携イメージ

 

住友化学 中国に5拠点目のPPコンパウンド設備を新設

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2020年9月16日

 住友化学は15日、中国での自動車材事業を強化するため、江蘇省無錫市に中国で5拠点目となるポリプロピレン(PP)コンパウンド生産設備を新設すると発表した。同社情報電子化学部門が管轄する住化電子材料科技(無錫)の敷地内に、無錫工場(珠海住化複合塑料・無錫分公司)を整備。すでに設置済みの成都拠点とともに、来年年初の生産開始を予定する。

PPコンパウンドを生産する無錫工場。中国で5拠点目
PPコンパウンドを生産する無錫工場。中国で5拠点目

 PPコンパウンドは、PPにエラストマーやガラス繊維、無機フィラーなどを混錬し、機能性や剛性を向上させた高性能な材料で、自動車のバンパーや内装材、家電製品などに使われている。

 中国は、世界最大の自動車市場であり、また、近年の環境規制の強化や安全性向上に関するニーズの高まりを受けて、自動車の内外装向けPPコンパウンドの需要が年々増加傾向にある。こうした背景から、住友化学は、2016年に中国西部の中心都市である四川省成都市にPPコンパウンドの生産・販売拠点を新設し、現在、試作や顧客評価を進めている。

 今回、成都の同拠点に続き、経済成長著しい華中地域の製造拠点として無錫工場の設立を決定。中国で5拠点目となる無錫工場の設置により、中国の自動車メーカーや家電メーカーに対する広い供給網とタイムリーな顧客対応力を生かし、プレゼンスを一層高めていく考えだ。

NEDO バイオ製品実用化の資源拡充と生産確立に着手

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2020年9月15日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はこのほど、炭素循環型社会の実現に向けて微生物や植物を利用したバイオ生産プロセスの開発に着手すると発表した。産業界のCO2削減、炭素循環型社会実現と持続的経済成長の両立という課題に対し、バイオテクノロジーと経済活動を一体化したバイオエコノミーに関連する技術が注目される。

 世界のバイオ産業市場は2030年には200兆円規模に拡大すると見込まれる中、日本は世界最先端のバイオエコノミーの実現を目指し、昨年からバイオ戦略を策定。植物・微生物細胞の物質生産能力を最大限引き出す「スマートセル」でバイオプラスチックや高機能化学品を生産するバイオ生産プロセスは、化学プロセスに比べて消費エネルギーは少なく、カーボンリサイクル技術としても期待される。

 今回、「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」プロジェクトの実施者を公募し、「データ駆動型統合バイオ生産マネジメントシステムの研究開発」「データベース空間からの新規酵素リソースの創出」「遺伝子組み換え植物を利用した大規模有用物質生産システムの実証開発」の3件を採択した。

 バイオ生産プロセスによる物質生産を社会実装するためには、全生産過程のボトルネックの解消が必要だ。微生物や植物を利用した原料から生産までのバイオ一貫生産プロセスの開発に向け、バイオ資源(酵素群・微生物・植物など)の拡充、バイオプロセス工業化に必要な要素技術の開発、各種技術のデータベース化による実生産に適した生産株の育種のための統合解析システムの開発を行う。実生産へ効果的に移行させるバイオファウンドリ基盤(培養・運搬・受託製造など)を整備し、バイオ由来製品の社会実装の加速とバイオエコノミーの活性化を目指す。

「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」の概要
「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」の概要

住友理工 脂質ナノ粒子用マイクロ流路装置を開発

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2020年9月15日

 住友理工はこのほど、ライラックファーマ(札幌市北区)と共同で「マイクロ流路装置(脂質ナノ粒子製造ツール)」を開発したと発表した。

マイクロ流路チップ・カートリッジ
マイクロ流路チップ・カートリッジ

  脂質ナノ粒子(リポソーム)は10~200㎚の小胞で、内部に封入した薬剤を体内の分解酵素などから守り、患部に確実に効率よく届ける上、薬剤効果の持続や副作用の低減効果もある。医薬以外の利用も増え、高品質リポソームを簡便に再現性よく製造する技術のニーズは高い。

送液装置(開発品)
送液装置(開発品)

 開発した装置は、リポソームを形成する「マイクロ流路チップ」と、そこに原料液を供給する「送液装置」からなる。流路チップは、粒径のそろった高品質粒子を再現性よく作れるライラックファーマ独自のマイクロ流路「iLiNP(アイリンプ)」と同形状のもの。リポソームは脂質溶液を水に希釈し、水中で脂質を自己集合させて作る。

 「iLiNP」はその特殊な流路形状により、脂質溶液と水をマイクロ流路内の微小空間で混合し最適な希釈状態を維持するため、タンク内で撹拌しながら希釈する従来製法より、粒径のそろった高品質なリポソームを再現性よく作れる。送液装置にセットするだけで、簡単に人為的ミスなく、様々な配合のリポソームを短時間で試作可能。また総流量や各溶液の流量比率を変えて希釈状態を制御することで、粒子径を容易に調整できる。

 住友理工はシリコーンゴムの精密成型技術を生かしたマイクロ流路チップの製造・販売を開始、昨年より共同開発をスタートした。今回のマイクロ流路チップは、高分子材料配合・微細加工技術を使い高透明シリコーンで製品化。個別設計のチップを、ガラス製や樹脂製に比べて低コストでスピーディに供給できる。住友理工は長年培ってきた技術を生かし、バイオ・メディカル領域への事業展開を加速する。

 今後も幅広くライフサイエンス研究機関との連携を深め、マイクロ流路チップをはじめとした製品開発を支援することで、人・社会・地球の安全・快適・環境に貢献する企業を目指す考えだ。

日本触媒 抗菌効果のある化粧品素材をファンケルと共同で開発

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2020年9月15日

 日本触媒は14日、ファンケルと、大気中の花粉やPM2.5など微粒子が肌や毛髪に付着することを防ぎ、かつ抗菌、抗ウイルス効果をもつ新規ポリマーの共同開発に成功したと発表した。この新規ポリマーは保湿効果もあり、様々な外的刺激因子から肌や毛髪を守ることを目的とした商品への応用が期待できる。

 肌の角層中に含まれる細胞間脂質は、水分保持機能とバリア機能をもつことが知られている。両社は、細胞間脂質が親水基と疎水基の両方から構成されていることに着目し、親水性モノマーと疎水性モノマーで構成される新規ポリマーを分子設計した。これに基づき日本触媒のポリマー合成技術を活用し、水分保持機能と被膜形成能を両立した新しいポリマーの開発に至った。

 開発した新規ポリマーは、①微粒子付着防止効果②保湿効果③抗菌・抗ウイルス作用の3つの効果を発揮する。同ポリマーを配合した化粧品は、肌や毛髪への微粒子の付着を防ぎ、様々な外的因子によるダメージから守るとともに、潤いを与えることが期待される。

 なお、今回の成果の一部は、今年3月に京都で開催された「日本薬学会第140年会」で発表。さらにオンラインで開催される「第31回IFSCC学術大会2020横浜大会」(10月21~30日)でも発表される予定だ。

花粉付着抑制効果(人工皮膚)
花粉付着抑制効果(人工皮膚)
PM2.5付着抑制効果(人工皮膚)
PM2.5付着抑制効果(人工皮膚)

三井化学 シンガ社3Dプリンター製品にコート剤が採用

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2020年9月15日

 三井化学は14日、同社の液状ポリオレフィン系接着剤「ユニストール」が、シーメンス社(シンガポール)の扱う3Dプリンター製医療用フェイスシールドフレームのコート剤に採用されたと発表した。

「ユニストール」がシーメンス社(シンガポール)の3Dプリンター製フェイスシールドに採用された。写真提供:Siemens Pte Ltd, Singapore
「ユニストール」がシーメンス社(シンガポール)の3Dプリンター製フェイスシールドに採用された。写真提供:Siemens Pte Ltd, Singapore

 デジタルトランスフォーメーションを推進する企業にガイダンスや研修などを提供するコンピテンスセンターであるシーメンス社のAMTCは、コロナ禍での迅速な貢献を行うため、わずか2カ月で医療用フェイスシールドの設計・開発・製造を行い、6月から同国タントクセン病院で試験導入を開始している。

 「ユニストール」は、三井化学の独自技術によりポリオレフィンに極性基を導入した変性ポリオレフィンを主成分とする液状プライマー・接着剤。従来、接着・密着しにくいといわれていたポリエチレンやポリプロピレンなどオレフィン系樹脂のみならず、各種エンジアリング樹脂など幅広い素材の塗料または接着剤のプライマー、あるいは接着剤そのものとして使用されている。

 今回採用された「ユニストールXPシリーズ」は、BTX(ベンゼン、トルエン、キシレン)フリーのヒートシール剤および耐薬品性ドライラミ接着剤。フェイスシールドのフレーム部分にコート剤として活用されている。フレームはAMTCの3Dプリンターで製造されているが、フレーム表面にミクロな空壁ができるため、その細孔にウイルス・細菌が残留する課題があった。

 「ユニストール」は、フレーム部分のコーティング剤として、①フレーム素材と良好に密着する性能に加え、②ウイルス・細菌の残留を抑える表面平滑性、③再利用のための消毒を可能にする耐アルコール性、④耐傷つき性、⑤弾性強化、⑥破砕防止、⑦耐低線量UV滅菌性を発現。3Dプリントフレームの表面をより滑らかにするだけでなく、より強く柔軟にし、滅菌処理も可能になったため、再利用性能を大きく向上させることができた。

 三井化学は、今後とも新型コロナウイルスの感染拡大防止に対して、製品の提供を通じて、社会課題の解決に貢献していく考えだ。

住友理工 フィラー塗布型の薄膜高断熱材を製品化

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2020年9月14日

 住友理工はこのほど、高断熱フィラーを塗料化した塗布型の薄膜高断熱材「ファインシュライト」を開発・製品化したと発表した。

薄膜高断熱材「ファインシュライト」(シートタイプ)
薄膜高断熱材「ファインシュライト」(シートタイプ)

 同社のコアコンピタンスである高分子材料技術を応用し、ナノサイズの微細細孔をもつ高断熱フィラー(シリカエアロゲル)を塗料化。不織布、成形樹脂などの基材にコーティングし、静止空気以上の高断熱性を発揮する薄くて柔軟な断熱材だ。

 熱の移動経路(対流、伝導、輻射)のうちの対流に着目。固体で最も熱伝導率の低いシリカエアロゲルは、内部細孔内の空気は動けず対流しないため熱伝導は低い。これを微細粉砕して断熱フィラーに加工。独自の高分子材料技術でフィラーを高密度状態のままで塗料化した。塗膜の熱伝導率は0.02W/mKで静止空気の0.026W/mKを下回る。なお発泡ウレタンは0.035、グラスウールは0.045である。

 同社は、「ファインシュライト」を不織布にコーティングしたシートタイプの供給を開始。隙間や狭い空間にも設置でき軽量であるため、自動車をはじめ、熱対策が必要な家電、住宅、保冷ボックスなど幅広い用途での断熱対策に有用だ。不織布以外の様々な基材にも適用でき、さらなる製品展開に向けた開発を進めていく。

ユーグレナなど 観光バスにバイオ燃料の使用を開始

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2020年9月14日

 ユーグレナとジェイアールバス関東は、成田空港を出発する定期観光バスに、微細藻類ユーグレナ(和名:ミドリムシ)と使用済み食用油を原料とする次世代バイオディーゼル燃料「ユーグレナバイオディーゼル燃料」を先月から導入している。バイオ燃料による観光バス運行の取り組みは、JR東日本グループでは初となる。

 JR東日本グループが、ESG経営で事業を通じた持続可能な開発目標(SDGs)達成に取り組む中、JRバス関東は日本をバイオ燃料先進国にすることを目指すユーグレナの「グリーンオイルジャパン」宣言に賛同。同社は、成田空港発の定期観光バスに同バイオ燃料を導入し、CO2排出削減を目指した取り組みを始めた。

 導入路線は「ウェルカム成田セレクトバスツアー・芝山コース」(1台)で、成田空港~芝山仁王尊~道の駅多古あじさい館~房総のむら~成田空港・成田駅を周遊する。9月いっぱいの土日に運行し、10月以降は内容変更の予定。4月から新型コロナウイルス感染症の影響で運休していたが、感染防止対策の上での一部再開に併わせ、同バイオ燃料の導入も開始した。定期観光バスを通じて地域の魅力と日本のサステナブルな取り組みの体感に貢献していく考えだ。

 バイオ燃料は、既存の化石燃料に比べ理論上CO2排出量の少ない再生可能な液体燃料であり、世界中で普及が進む。トウモロコシやサトウキビ、大豆、パームなどの可食原料は食料との競合・森林破壊などの問題が指摘されているが、「ユーグレナバイオディーゼル燃料」はユーグレナ油脂や使用済み食用油などを主原料とするため、食料との競合や森林破壊がなく持続可能性に優れる。既存のエンジンでも使用でき、水素や電気への移行に必要なインフラコストも不要で、利用拡大の可能性は高い。

ユーグレナ グリーンオイルジャパン

住友化学と島根大学 CO2をメタノールに、炭素循環を実現

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2020年9月14日

 住友化学と島根大学はこのほど、CO2からメタノールを実用化に見合うレベルで高効率に合成する共同研究を推進すると発表した。

 メタノールは、エチレンやプロピレンといった低級オレフィンを製造する原料として広く使用されているほか、合成樹脂や接着剤、薬品、塗料など化学品の基礎原料。世界で年間約8000万tの需要があり、現在は、化石資源である天然ガスや石炭ガスを主原料に、高温高圧下で複数の製造工程を経て生産されている。

 気候変動対応が世界的に喫緊の課題となる中、企業やアカデミアは、温室効果ガス削減を目指して、炭素循環の実現に資する技術開発に取り組んでいる。メタノールについては、ごみの焼却処理により発生するCO2と再生可能エネルギー由来の水素を原料として合成すれば、温室効果ガス排出量の削減と有用な工業製品の生産を同時に達成することができる。

 また、合成ガス(CO、CO2および水素の混合ガス)からも製造ができるため、地域の使用済みプラスチックやバイオマス資源を合成ガスに変換し、この合成ガスを原料としてメタノールを得ることで、炭素循環の実現が可能となる。

 CO2を原料としたメタノール合成の実用化に向けた課題として、メタノールの収率が低いことや反応で副生する水蒸気による触媒劣化が知られているが、近年、この課題を克服する技術として、島根大学総合理工学部の小俣光司教授が開発する反応収率を向上させるプロセス技術が注目を集めている。

 今回の共同研究では、同大学は、引き続き触媒とプロセスの基礎技術開発を進め、住友化学は、その基礎技術をもとに触媒とプロセスの工業化に取り組み、高効率なメタノール合成反応の確立を目指す。

 両者は、共同研究を通じて高効率なメタノールの合成反応プロセスを完成させ、CO2と使用済みプラを資源とした炭素循環を確立し、持続可能な社会の構築に貢献していく。

CO2からメタノールを合成
CO2からメタノールを合成