高機能・ライフサイエンス・原料・素材

旭化成ファーマ　レジオネラ症の迅速診断キットを販売開始

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2019年1月29日

　旭化成ファーマは28日、体外診断用医薬品「リボテスト」シリーズの新製品として、レジオネラ・ニューモフィラのすべての血清型（1～15）を検出できるレジオネラキット「リボテスト レジオネラ」の国内販売を2月1日から開始すると発表した。　販売はアリーアメディカルと、極東製薬工業の2社が行う。

「リボテスト レジオネラ」製品写真
「リボテスト レジオネラ」製品写真

　リボテスト レジオネラは旭化成が開発した抗体技術（L7／L12）を用い、旭化成ファーマが製品化したレジオネラ症の診断補助のための迅速診断キット。

　レジオネラ症はレジオネラ・ニューモフィラに代表されるレジオネラ属菌に起因する感染症で、レジオネラ属菌は土壌、河川などの環境中に存在し、アメーバなどに寄生して増殖する。症状によりポンティアック熱型と肺炎型に分類され、肺炎型は進行が速く、2～10日の潜伏期の後に呼吸器症状が現れ、しばしば48時間以内に重症化する。そのため、早期診断と適切な初期治療が求められている。

　従来の迅速診断キットはレジオネラ・ニューモフィラ血清型1のみを検出する目的で使用されていることから、レジオネラ・ニューモフィラの血清型（1～15）が検出可能なキットの開発が望まれていた。

　旭化成ファーマは同製品の販売を通じ、レジオネラ症の迅速診断に大きく貢献していく考え。

GSユアサ　リチウムイオン電池がイプシロンロケットに搭載

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2019年1月24日

　GSユアサはこのほど、グループのジーエス･ユアサ テクノロジー（GYT）製のリチウムイオン電池が、今月18日に宇宙航空研究開発機構（JAXA）が内之浦宇宙空間観測所で打ち上げたイプシロンロケット4号機に採用されたと発表した。

　GYT製の「ロケット共通リチウムイオン電池」はイプシロンロケット4号機の1～3段目に搭載されており、ロケットの制御系機器などに電力を供給する。また同ロケットには、飛翔中のロケットの姿勢制御系機器に必要な電力供給の働きをするGYT製の駆動用熱電池も採用されている。

　ロケット共通リチウムイオン電池はJAXAからの開発要求を受け、IHIエアロスペースとの契約によりGYTが開発したもので、イプシロンロケット初号機から継続して採用されている。

　GYTは特殊用途の電池や電源を開発・製造販売しており、水深6500mの深海から上空3万6000kmの宇宙空間まで、海・陸・空の特殊環境フィールドで、高性能かつ高品質な電池を提供している。

　今後も高性能リチウムイオン電池の開発・製造を通じて、宇宙開発事業へ貢献していく。

 

東洋紡　アルミニウム系触媒を使用した包装用PETフィルムを開発

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2019年1月23日

　東洋紡は22日、環境負荷に配慮した包装用PETフィルム「東洋紡エステルGS」を開発し、製品化すると発表した。重金属フリーで環境にやさしいアルミニウム系触媒を使い、製造したPET樹脂を主原料にする。ラインアップは12μｍと16μｍの　2種類。主な用途は食品をはじめ、薬剤、サニタリー、産業資材といった非食品の包装材を想定。今月中旬からサンプル出荷を始め、今秋から本格的に量産を開始する。

東洋紡エステルGS
東洋紡エステルGS

　東洋紡エステルGSの主原料となるPET樹脂の製造には、同社が2002年に独自開発したアルミニウム系触媒「TOYOBO GS Catalyst」を使用している。同触媒は、一般的なPET樹脂の重合反応に用いられるアンチモンなどの重金属を含んでいないため、製造したPET樹脂は、廃棄の際などの環境への負荷低減につながる。

　また、優れた熱安定性により、樹脂を溶融した際の物性劣化が起こりにくく、リサイクル・再利用に適するという特長を持つ。

　同触媒を使用して製造したPET樹脂は、これまでにも飲料用ペットボトルや太陽電池用バックシートフィルム「シャインビーム」などに使用されているが、包装用PETフィルム製品として使用されるのは業界初となる。

TOYOBO GS Catalyst®」を使用して
「TOYOBO GS Catalyst」で
製造したPET樹脂（左前）

　環境意識がますます高まる中、同社は今後も、同触媒を使用したフィルム製品の販売比率を上げ、PETフィルム製品の環境への負荷低減やリサイクルの促進に貢献していく。

　なお、同アルミニウム系触媒は、同社がデュポン社から製造受託している生分解性樹脂「APEXA」の製造にも使用されている。また2017年には、PET樹脂製造最大手のインドラマベンチャーズと、同触媒を使用した重合技術や特許に関するライセンス契約を締結している。

ポリプラスチックス　医療用途向けにPOM「PMシリーズ」を開発

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2019年1月23日

　ポリプラスチックスは22日、ポリアセタール（POM）「ジュラコン」で、医療・ヘルスケア市場向けに「PMシリーズ」を新たに開発したと発表した。

　PMシリーズの初となるグレード「PM09S01N」は、FDAマスターファイル登録、USPクラスⅥ、高い品質管理など医療機器メーカーの代表的な要求事項に対応している。

　同社グループでは、2月にフランス（Pharmapack：6～7日）と米国（MD&D West：5～7日）で開催される医療業界の展示会にPOM「PMシリーズ」やCOCを出展し、訴求を図っていく。

　同社グループは高純度の環状オレフィン・コポリマー（COC）「トパス」材料を長年、医療・ヘルスケア市場に提供してきた。トパスは各国の医療・食品接触の規制に適合しており、薬剤や液薬と直接接触する医療用容器や投薬デバイスなど幅広い用途で使われている。

　こうした中、医療・ヘルスケア市場では常に、より信頼できる高品質の材料が求められている。POM材料のトップサプライヤーである同社は、そうした市場の要望に応えPMシリーズを新たな医療用途向け製品として開発した。

 

 

昭和電工　3.5インチハードディスクを業界最大記録容量HDDに採用

2019年1月22日

　昭和電工は21日、3.5インチハードディスク（HD）が、業界最大の記録容量である16TBハードディスクドライブ（HDD）に採用されたと発表した。

　同製品は、東芝デバイス&ストレージのCMR方式（従来型磁気記録方式）で業界最大記録容量である16TBを実現したニアライン向けHDD「MG08」に採用されたもので、同社が世界に先駆けて2005年に生産・販売を開始した垂直磁気記録方式の3.5インチHDは第9世代となる製品。

　クラウドサービスの普及や動画コンテンツの増加などにより、データを保管するデータセンターではより大容量のHDDが求められている。同社は、HDDの記録容量を左右するキーパーツであるメディアで、これまで世界最高クラスの製品をいち早く市場に投入してきた。

　同社は世界最大のメディア専業メーカーとして、今後も〝ベスト・イン・クラス〟をモットーに、HDDの高容量化に貢献していく。

 

アキレス　ロールアップ対応のアーク光対策のフィルムを開発

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2019年1月18日

　アキレスはこのほど、ベタつきを抑制することでロールアップを可能にしたアーク光対策フィルム「アキレス ウェルディングカーテンロールスクリーンタイプ」を開発した。色は透明のイエローとダークグリーンの2色。今月21日から全国で発売する。新製品の特長であるフィルム表面への滑り性の付与には、同社がビニールハウス向け農業用フィルムで培った独自塗工技術を活用した。

ウェルディングカーテンロールスクリーンタイプ
アキレス ウェルディングカーテンロールスクリーンタイプ

　溶接や熱切断などの作業時に発生する強烈なアーク光には、目に有害な紫外線が大量に含まれている。この有害な紫外線や強い可視光線から、周辺作業者や通行者の目を保護するための防炎軟質塩化ビニールフィルム「アキレス ウェルディングカーテン」をベースに、農業用フィルム「プラチナコート」で培った独自塗工技術を採用した。ベタつきを抑えたことで、フィルムの巻き上げができ、ロールスクリーンタイプとして製品化が可能となった。

　これまで作業スペースの確保や作業後の収納が難しかった現場で、作業時以外はスペースが確保でき、利便性や安全性が向上する。新製品は、フィルム両端に未塗工部を残しているため、高周波ウェルダーによる幅継ぎが可能であり、広幅のロールスクリーンにも対応できる。

　また、従来製品「アキレス ウェルディングカーテン」と変わらない分光光線透過率も保持している。さらに、REACH規則とRoHSⅡ指令にも対応。フタル酸ジ‐2エチルヘキシルをはじめとした高懸念物質は閾値内の使用となっている(2018年6月27日現在、高懸念物質：第1～19次限定)。RoHSⅡ指令10物質についても使用を閾値内に抑えた。

カネカ　菓子のひび割れを防止する生地改良剤を開発

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2019年1月18日

　カネカは、ビスケット類のひび割れ防止機能を持った菓子向け生地改良剤「カネカガトーアップCP1」の販売を昨年12月より開始した。

　サブレ、クッキー、ラングドシャなどのビスケット類は製造翌日から1週間程度で一部、自然にひび割れすることがある。ビスケットの焼成直後は生地内部の水分分布に偏りがあり、時間とともに均一化する過程で生地に収縮する力が働き、ひび割れにつながることが知られている。同製品は、酵素の力を活用することで、乾燥により生地が収縮する際に発生する力を細かく分散させ、ひび割れの発生を防止。

　従来の技術は、焼成時間を低温で長くし水分分布の偏りを少なくする、あるいは、生地自体を割れにくいよう硬くすることが一般的だった。しかし、焼成時間を長くすることは生産性低下、また、生地自体を固くすることは品質低下となる。同製品を使用することで、生産性や品質を低下させることなくビスケット類のひび割れの発生を防止する。

　同社は2020年の東京オリンピック開催に向け、インバウンド需要の増加が見込まれる土産菓子市場を中心としたソリューションの提供と、新たな価値の創造を目指していく。

ポリプラスチックス　耐アルカリストレスクラッキング性向上のPBTを開発

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2019年1月18日

　ポリプラスチックスは17日、耐アルカリストレスクラッキング性に優れた、ポリブチレンテレフタレート樹脂（PBT）「ジュラネックス」の新グレードを開発したと発表した。

　近年の自動車市場では技術開発により、走る・曲がる・止まるといった自動車の基本性能の向上に加え、安全・快適・環境配慮などの視点からECUケースやセンサー・コネクタなど、新たな製品や部品の開発が進められている。これらの増加によりスペースが不足し、シャーシ部などの車両下部に部品が設置されるケースが増えている。

　ただ、車両下部に設置される部品は、水や泥はねなどにより金属部分に発生した錆と接触しやすい状況にある。錆が発生する際に生じるアルカリ物質は、樹脂にダメージを与えクラックを発生させること（ストレスクラッキング）があり、部品の機能を損なう可能性があった。

　「ジュラネックス」は物性バランスに優れ、自動車部品に幅広く使用されている樹脂だが、一般的にアルカリ耐性が高くない。そこで同社は、PBTのアルカリ環境下の耐ストレスクラッキング性に対する改質検討を進め、新グレード「ジュラネックス 532AR」を開発。

　新グレードは、アルカリの樹脂内部への浸透を低減させるとともに、発生応力を減少させるため、靱性を付与することで、成形品がアルカリに接触した際のクラック発生リスクを低減させることに成功した。

　また、アルカリ環境下の耐ストレスクラッキング性だけでなく、耐加水分解性や耐ヒートショック性にも優れているため、自動車部品の信頼性や寿命の向上を図れるグレードとなっている。

 

ユニチカ　熱マネジメント適用可能な放熱PA樹脂を開発

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2019年1月16日

　ユニチカは、高い性能要求・熱マネジメントに適用可能な放熱ポリアミド（PA）樹脂製品群を開発した。同製品群は、ベース樹脂および熱伝導率の選択幅が広く、熱伝導率と物性のバランスに優れることからさまざまな提案が可能。LED部材やモーター部材などの自動車分野や、電子・電気分野の熱マネジメントへの貢献を見込んでいる。

　近年、環境意識の高まりに伴い、世界的な排出ガスの削減ニーズが高まる中、自動車のEV化が急速に進んでいる。車載スペースが限られていることから、モーターの小型化はますます進む見込みだが、放熱空間の減少といった問題をもたらすため、新しい熱マネジメントが必要になる。一方では、燃費向上の観点から金属を樹脂に代替する軽量化も重要な課題で、軽量化を実現しつつ熱マネジメントを行うため、高い熱伝導率を有する樹脂製品の要求が高まってきている。

　同社はこうした要望の多様化に応じるため、これまで培った配合技術と幅広いPA樹脂のラインアップを活用し、さまざまな性能要求および熱マネジメントに適用可能な放熱PA樹脂を開発。ベース樹脂に放熱フィラーを配合することで熱伝導率を付与しており、ベース樹脂がもつ本来の特徴は損なわずに高い熱伝導率を発現する。

　独自の配合技術により放熱樹脂で課題となることが多い流動性を大幅に改善したことで、一般的な射出成形機で成形が可能となった。また、ベース樹脂はPA6樹脂、PA66樹脂、高耐熱PA「Xecot」などの多くの種類から適宜選択できるため、さまざまな耐熱ニーズに対応。さらに、導電タイプと絶縁タイプに分かれているため、さまざまな環境下においても、幅広い熱伝導率、耐熱性の選択ができる。

　今後の展開として、LED部材やモーター部材を中心としたアプリケーションに製品開発・用途開発を積極的に進め、放熱PA樹脂の採用拡大を目指していく。

　なお、同製品は「第11回オートモーティブワールド ～第9回クルマの軽量化技術展」（16～18日：東京ビッグサイト）に出展される。

昭和電工　ラミネートシート使用で車載LIB向け冷却器開発

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2019年1月16日

　昭和電工は15日、子会社の昭和電工パッケージングと共同で、市場が拡大する電気自動車（EV）などに搭載されるリチウムイオン電池（LIB）向けの次世代冷却器を開発したと発表した。

　近年、環境負荷に対する意識の高まりなどによりEVの販売台数が伸長。EVに使われるLIBは大容量で発熱量も大きいため、効率的な放熱が求められる。現在、EVに搭載される角型LIB用の冷却器には、アルミニウム製の押出材や板材などを溶接あるいはろう付けしたものが用いられている。こうした冷却器は、接合するために600℃以上の加工温度が必要だが、今回発表した冷却器はアルミ箔と樹脂から成るラミネートシートを構造材として用いることで、ヒートシール法により200℃程度の低温での接合が可能となる。

　さらにラミネートシートの材料構成や寸法の変更が容易で精密なプレス加工性にも優れているため、製品形状・寸法の自由度が飛躍的に向上する。同開発品に用いたラミネートシートは昭和電工パッケージングでパウチ型LIB包材として製造・販売しているアルミラミネートフィルム[SPALF]を応用したもの。高い絶縁性を有し、成形性・耐食性が優れる特長をもつ。

　昭和電工の長年にわたるアルミ冷却器・熱交換器事業で培った冷却器の技術と「SPALF」のラミネート技術を融合させることで、同開発が実現した。今後はEV用やESS（定置型蓄電システム）用の電池の冷却部材として開発を加速し、2020年度中にサンプル出荷を開始する予定。

　同社は、今年スタートした中期経営計画「The TOP 2021」において、グループ戦略の柱の一つとして事業間連携を掲げ、保有する幅広い製品や技術を生かした開発に取り組んでいる。今後も顧客の求める最適なソリューション提供に向けて活動を強化していく。

なお、同製品は東京ビッグサイトで開催される「第48回インターネプコンジャパン」（16～18日）で紹介される。