写真・統計表

代表取締役社長 工藤幸四郎氏

ポートフォリオ変革の加速がテーマ、成長軌道に回帰へ

　━社長就任から1年が経ちました。

　　旭化成グループはマテリアル、住宅、ヘルスケアの三領域でビジネスを行っているが、今後、当社がどのように成長を遂げるか、あるいはどのような展開をすべきかを整理し直した1年だった。コロナ禍やウクライナ問題、中国経済の低迷など想定外の事態が起こり業績は打たれはしたが、逆に会社の方向性がクリアになったと考えている。2年目に入っても引き続き厳しい事業環境が続いているが、凝縮された1年を経験したことで、じっくり腰を据えて仕事に取り組む態勢になった。

　時代の流れが非常に速いことから、

代表取締役社長 橋本 修氏

30年以降に向け新領域・技術を探索、CNは連携深め加速

　2030年をターゲットとする長期経営計画「VISION 2030」の達成に向け、ソリューション型ビジネス、サーキュラーエコノミー型ビジネスへの転換を進める三井化学は、その取り組みを加速させている。昨年4月に新設した未来技術創生センターは、2030年以降に目指す同社のあるべき姿を描き、新たな事業領域候補に3つの新領域を選定、研究開発に取りかかった。2050年カーボンニュートラル（CN）の実現に対しては、京葉（千葉県）、堺・泉北（大阪府）各コンビナートでのCN構想を打ち出し近隣会社との連携を促す。激変する事業環境にどう立ち向かっていくのか、その成長戦略を橋本社長に聞いた。

　━モビリティ領域が好調です。

　 　半導体不足の影響が残るものの、自動車自体の

代表取締役社長 桒田 守氏

スペシャリティ集中で成長、ステークホルダーの信頼を得る

　━2022年度を振り返って。

　　ロシアのウクライナ侵攻と中国の景気減速の2つを契機に、事業環境が大きく変化した。石炭・ナフサなどの原燃料価格高騰により、コストは約1700億円増加した。国内では価格転嫁できたが、中国の景気減退による海外市況の下落には対応できず、2022年度の営業利益は、2021年度の1440億円から744億円にまで半減する結果となった。中でも

代表取締役社長 右田彰雄氏

無機と有機の技術力が武器、差別性で成長市場を攻める

　━抱負についてお聞かせください。

　　私は親会社である日本製鉄で長年、製鉄事業に携わってきており、化学・マテリアルという業界は初めての経験となる。ただ、安全・環境・防災・品質を意識しながらものづくりをしているという点では、鉄鋼業と変わらないことを強く感じた。また、中国の