
炭素協会は20日、都内で新年賀詞交歓会を開催し、関係者約100人が出席した。
挨拶に立った長坂一会長(東海カーボン社長)は「昨年を振り返ると、ラグビーワールドカップの日本チーム健闘、気候変動、環境問題の3つのキーワードに集約できると感じている」と述べた。
今年については、「世界経済を良くも悪くも動かしているのは中国だ。しかし、一番のリスクは、米国と中国、米国と北朝鮮、米国と
2020年1月22日
2020年1月22日
三菱ケミカルは21日、炭素繊維複合材料事業の強化のために、ドイツの炭素繊維プリプレグメーカーであるc‐m‐p社を、スイスのグループ会社MCAM(Mitsubishi Chemical Advanced Materialsを通して買収することを決定したと発表した。なお、買収は来月をめどに完了する予定。
c‐m‐p社は、UD・織物プリプレグに関して優れた製造技術を持ち、航空機・自動車用途を中心に多岐にわたる分野でソリューションを提供している。
今回の買収により、三菱ケミカルはプリプレグの生産に関して欧米日の世界3極体制を確立し、また、特にモビリティ分野で先端材料の採用が先行する欧州で、イタリア・モデナでのSMC(シートモールディングコンパウンド)製造設備増設に加えて炭素繊維複合材料の生産体制の強化を進めていく。
三菱ケミカルは、サーキュラー・エコノミー(循環型経済)の実現に向けた炭素繊維複合材料への期待を鑑み、同社グループの総合力を活用しながら、ユーザーへのソリューション提案力を強化し、KAITEKI実現を目指す。
2020年1月21日
DICはこのほど、100%子会社のトピックと、静電気による放電破壊を防止するフォトマスク「ESD障害対策クロムフォトマスク」の共同開発に成功したと発表した。トピックは同製品を3月から国内と東南アジア地域の電子部品・半導体市場に投入し、同年の売上高2億円を目指す。
フォトマスクは、スマートフォンやタブレットなどの電子デバイスに用いる電子回路基板を製造する際に、電子回路基材に回路を描写する工程で利用される原版。
フォトマスクの遮光層には、導電性遮光膜(金属クロム)を使用したフォトマスクがあるが、使用中に発生する静電気でパターン間に電位差が生じ、放電して破壊される「ESD障害」を引き起こす可能性がある。
このESD障害は、露光工程はもとより、工程内でのハンドリング時や搬送時にも発生することが知られている。特に露光方式が、密着露光時やプロキシミティ露光時に、高い電圧が発生する場合が多く、これまでこのESD障害が歩留まり低下の大きな原因となっていた。
今回開発した「ESD障害対策クロムフォトマスク」は、高精細で高精度のハイスペックなクロムマスクに特殊コーティングを施すことで、電子デバイスメーカーの製造工程での歩留まり向上とESD障害の防止の両立を実現。さらに、クリーンルーム内の異物付着防止や、付着した異物の容易な除去などの効果も期待できる。
今後、次世代通信規格「5G」の商用サービスが本格的に開始することで、すでに世界的に普及し始めている5G対応の電子デバイスやIoTデバイスの需要が急激に高まることも予測される。
DICグループは、〝ユニークで社会から信頼されるグローバル企業〟を目指し、社会要請に対応した製品を提供することで顧客の生産性向上に寄与するとともに、デジタル分野の社会変革にも対応した高機能な製品を迅速に社会へ提供していく考えだ。
2020年1月21日
2020年1月20日
出光興産が主催する「シェル美術賞展2019」の来場者が選ぶ「オーディエンス賞」に、井口麻未氏の作品「今日の装い」が選ばれた。
「シェル美術賞展2019」は次世代を担う若手作家を対象とする、シェル美術賞2019の受賞・入選作品などを展示する美術展。時代の変化に沿って企画・展示を充実させ、常に進化を続けている。
今期は昨年12月11~23日の期間で開催し、会期中に5487人が来場した。今回で6回目の開催となる「オーディエンス賞」には、3488人の来場者が投票した。受賞者の井口氏には後日、同社から賞状を贈呈する。
井口氏は「今回出展した作品は、人々の装いをモチーフとして、画面の中に378人の様々な装いを描いた。このような結果を受け、装いは人々の生活に身近なものであり、人を惹きつける魅力のあるモチーフであると感じた」と述べ、今後も装いというモチーフを研究して展開させていく考えを示した。
同社は今後も次世代育成を社会貢献活動の柱として、次世代を担う若者を支援し、芸術・文化の発展に貢献していく方針だ。
2020年1月20日
2020年1月20日
2020年1月20日
2020年1月17日
2020年1月17日
JXTGエネルギーなど5社が参加する再生可能エネルギー長期安定電源推進協会(REASP)が15日、記者会見を行い、会の概要説明を行った。
同協会は再生可能エネルギー事業を長期安定電源とすることを目的に、昨年12月18日に発足した。参加しているのはJXTGエネルギーのほか、再生可能エネルギー事業者のリニューアブル・ジャパン、東急不動産、東京ガス、オリックス。
会見では、まずREASPの代表理事を務める眞邉勝仁リニューアブル・ジャパン社長が設立の背景について、第5次エネルギー基本計画で再生可能エネルギーが主力電源として位置づけられた一方、固定価格買取制度(FIT)が抜本的な見直しが行われるようになっている中で