ABSやEPSはマイナス、品目別でまだら模様
中国の2020年の汎用樹脂輸入は、前年比ではポリエチレン（PE）、ポリプロピレン（PP）、塩ビ樹脂（PVC）の3品目がプラス、ポリスチレン（PS）が前年並み、ABS樹脂とEPSの2品目がマイナスとまだら模様の結果となった。
品目別で見ると、PEは
中国汎用樹脂輸入 2020年は3品目がプラスに
2021年2月3日
写真・統計表
東亞合成 トヨタの新型FCVに高機能接着剤が採用
2021年2月2日
東亞合成は1日、トヨタ自動車が昨年12月から販売を開始した燃料電池自動車（FCV）の新型「MIRAI」に、高機能接着剤製品が採用されたと発表した。採用されたのは、UV硬化型接着剤「アロニックスUVX」と特殊変性オレフィン系ホットメルト「アロンメルト」の2製品。
「アロニックスUVX」は、東亞合成の光硬化型樹脂「アロニックス」をベースにした接着剤で、燃料電池セル内の接着が困難な電解膜とセル内部品との接着性や接着剤使用工程上の塗布性を高め、燃料電池内部でのガスのリークを防ぐ接着シール効果を発現する。また、UV硬化により組み立て工程時間を大幅に短縮し生産性向上にも寄与する。一方、「アロンメルト」は、燃料電池セルで使われる金属セパレーター同士を強固に接着し、ガスの流路を確保する。
FCVは、数百枚積層された燃料電池セル内で水素と酸素を反応させることにより発電し、モーターを駆動して走行する。今回開発した高機能接着剤2製品は、燃料電池セル内での水素と酸素の流路を保ち、生成された水の排水性を高めるシールとセル内部品の接着を行うために採用されたもの。いずれの接着剤もFCVの心臓部ともいえる燃料電池の発電システムに重要な役割を担っており、高耐久・高信頼性が要求される車載スペックも満たした。
東亞合成は、今後とも燃料電池の性能や生産性の向上に資する研究開発を進めるとともに、徳島工場（徳島県徳島市）の電解工場から産出する水素を活用したFCV向け水素ステーションの設置を推進するなど、FCVの普及さらには2050年に向けた脱炭素社会の実現に貢献していく考えだ。
マレーシアの4月の主要化学品輸出入実績
2021年2月1日
DIC 設置・移設が簡単なIoT環境無線センサー発売
2021年2月1日
DICは29日、商業施設やオフィスビルなどの屋内環境で温度・湿度・照度のセンシングに利用する、やわらか無線センサー「ハッテトッテ」の受注を開始したと発表した。
同製品は、場所を選ばず簡単にセンシングが行えることから、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」社会の実現に貢献することが期待される。
温度や湿度などを測るセンサーは有線タイプが主流だが、既存施設へ設置しづらく、テナントやフロアレイアウトの変更時に適所設置できないなどの課題があった。また、無線タイプの場合も、従来製品の多くは筐体がプラスチック成形品のため、取り付けが簡便な両面テープでの固定では落下の危険性があり、加えて、センサーのデザインと施設デザインとの不調和に対して改善を求める声も高まっていた。
こうした中、DICは、これらの課題を解決するため、「ハッテトッテ」を開発。同製品は、設置の簡便性、軽くて薄い形状（厚さ5.8㎜、重さ約38g）と空間デザインを邪魔しない意匠性、電池内蔵で一切の配線不要、LoRaWANにより長距離通信が可能といった特長を備えている。近日中には、IPX6相当の防水を備えた屋外向け製品も受注を開始する予定だ。
同社は、「CO2センサー」や「距離センサー」などのラインアップ拡充を検討。3密検出、オフィス・商業施設などの環境改善と省エネ、介護施設の感染症警告やヒートショック回避、1人暮らしの見守り、美術館の展示物保護、工事現場の熱中症警告など幅広い用途への展開を図り、2023年には売上高3億円を目指す方針だ。
日本ゼオン 中国深圳に新拠点、光学フィルムの拡販を図る
2021年2月1日
インドPVC輸入 10月は前年比27％マイナス
2021年2月1日
世界的な需給タイトが影響、日本は4万t台維持
貿易統計によると、インドの10月の塩ビ樹脂（PVC）輸入は、前年同月比26.5％減の14万2000tとなり、再びマイナスとなった。9月は大幅に輸入が増加していたが、10月は前月比で2万7000t減少している。
コロナ禍の影響が残るものの、不需要期であるモンスーンが明けたことでインドのPVC需要は強い。ただ、欧米メーカーに相次いでトラブルが発生。フォースマジュールを宣言したことで世界的に需給バランスがタイト化となり、市場に玉が出回らなくなった影響が出ている。加えて、コンテナ不足が深刻化したため、インド向けの船便が減少していることも大きな要因だ。
10月の輸入を国別で見ると、
塩ビ樹脂 2020年の総出荷は4年連続で160万t超え
2021年1月29日
東ソー 周南市で自家発バイオマス燃料使用の協定締結
2021年1月29日
東ソーは28日、山口県周南市と同市にある和泉産業との間で、公共施設から発生する剪定樹木を、東ソー南陽事業所の自家発電所用燃料として利用することについて、「周南市公共施設発生樹木のバイオマス燃料製造及び自家発電所燃料使用に関する協定書」を締結したと発表した。今年4月1日から開始される。
具体的には、同協定に基づき、和泉産業は周南市内の公共施設から発生する剪定樹木を同社の周南バイオマスセンターで破砕・チップ化し、東ソーへの輸送を行う。一方、東ソーは木質バイオマス燃料である同チップを自家発電所で石炭と混焼することにより、CO2量で年間100t前後、温室効果ガス（GHG）排出量の削減を進めていく。
東ソーは、気候変動問題に関わる課題として、GHG排出量削減への取り組みが事業の中長期的な成長に繋がると考えており、今後も引き続き、エネルギー使用の効率化、GHG排出量の削減、CO2の分離回収・原料化による有効利用に向けた技術開発を推進していくことで、持続可能な社会の実現に貢献していく考えだ。
財務省 4Q国産ナフサ3万1300円/klと上昇
2021年1月29日
原油・ナフサ騰勢を強め、1-3月期は大幅増に
財務省が28日に発表した貿易統計によると、昨年4Q（10―12月期）の国産ナフサ価格は3万1300円/klと、3Q（7―9月期）の3万200円から一段高となり、2期連続で上昇した。4Qは10月3万1900円/kl、11月3万1600円/kl、12月3万600円/klで推移。欧米での新型コロナウイルスの感染が再拡大する中、原油需要減少の観測から下落した油価に連動し、スポットナフサは一時350ドル/tを割り込み、また、為替が円高に振れたこともあり、国産ナフサ価格は下落基調が続いたが、結果的には前期比1100円高と小幅に上昇した。
10月以降のC&Fジャパン・スポットナフサの月平均価格（弊紙算出基準による）を見ると、
積水化学工業 世界で最も持続可能性の高い100社に、4年連続で
2021年1月28日
積水化学工業はこのほど、世界で最も持続可能性の高い100社「2021 Global 100」に選出されたと発表した。これで4年連続、通算6回目となる。
「Global 100」とは、カナダのコーポレートナイツ社が、世界のあらゆる業界の大企業（2021年は8080社）を対象に、環境・社会・ガバナンス（ESG）などの観点から持続可能性を評価し、上位100社を選出するもの。
例年、発表はスイスのダボスで開催される「世界経済フォーラム」の年次総会（ダボス会議）の中で行われるが、今年はオンライン会合の中での発表となった。今回、日本企業は5社が選出されたが、積水化学は、クリーンレベニュー（環境貢献度または社会貢献度の高い製品・サービスの販売によって得た収益）、環境貢献投資、安全、従業員の定着率などの項目で高い評価を受け、51位にランクされている。
同社は中期経営計画「Drive 2022」の中で、社会の持続可能性と積水化学グループの持続可能性の向上を共に追求するESG経営を実践し、企業価値を向上させることを基本戦略として掲げている。今後も、持続可能な社会の実現に向け一層貢献し、ステークホルダーに信頼され、100年たっても存在感のある企業グループであり続けるための挑戦を続けていく。