【わが社のオンリーワン製品2】出光興産 シンジオタクチックポリスチレン

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2019年5月10日

 出光興産のシンジオタクチックポリスチレン(SPS)は、スチレンモノマーを原料とする結晶性のポリスチレン(PS)である。

森川課長02
森川課長

 1985年に中央研究所(現・次世代技術研究所)で、同社のコア技術であるメタロセン触媒を使い、世界で初めて合成に成功。97年に千葉事業所で商業運転を開始し、「ザレック」の製品名で展開している。

 通常のPSがエチレン鎖にベンゼンがランダムに結合する非晶性構造であるのに対し、SPSはベンゼンが規則的に交互に結合することで、通常のPSにはない性質を発現した。

 その特長は、電装用途に求められる耐熱性、低比重による軽量性、電気絶縁性、電波透過性、信号伝送特性、耐水性、耐薬品性など。

 エンジニアリングプラスチックであるが、耐熱性は約270℃というスーパーエンプラ並みの融点を実現。軽量性については、エンプラの中で最も軽い樹脂の1つであることから、自動車用途では燃費向上につながる。

 そのほか、電気絶縁性は部品の小型化・高電圧化、電波透過性は高周波を使用するレーダーの性能向上、信号伝送特性は通信の大容量化・高速化に、それぞれ貢献する。

 「剛性・ねじれという機械的特性にやや難があり、耐薬品性に優れていることで、かえって接着剤などによる接着・接合がしづらい」(機能化学品部SPS課の森川正之課長)という面はあるものの、こうした特長が評価され、用途の6~7割を占める “【わが社のオンリーワン製品2】出光興産 シンジオタクチックポリスチレン” の続きを読む

【わが社のオンリーワン製品1】東レ 多層積層フィルム「PICASUS」

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2019年4月26日

 東レの「PICASUS(ピカサス)」=写真=は、種類の異なる一層が約100nmのポリマーを、800~1000層積層させた金属光沢調フィルムである。積層型フィルムは他社にもあるが、これほど多くの積層数を持つものはない。

PICASUS ポリエステルが主成分で、金属を全く入れていないことから、電波の透過性に優れている。非金属でありながら金属と同等の光沢があるため、塗装やメッキが必要な用途に代替でき、環境負荷の低減に貢献する。

 通常のポリエステルフィルムに比べ成形性が優れているので、樹脂とのインサート成形や射出成型の表面に使うことも可能だ。裏面に着色することで多様な

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【ポリアセタール特集4】三菱エンジニアリングプラスチックス

2019年4月19日

 独自のプロセスで製造、コスト抑制し安定収益を確保

 三菱エンジニアリングプラスチックスは「ユピタール」の製品名で、ポリアセタール(POM)事業を展開している。

 同社のPOM事業の特徴は、親会社の三菱ガス化学(MGC)が独自技術で開発した当時では全く新しいプロセスにより、プラントおよび生産コストを抑制し、高品質のPOMを市場に展開したこと。グローバル展開も早期に進めることにより、安定して収益を確保している。

 MGCのグループ会社であるKEPはセラニーズとの合弁であり、グローバルでネームバリューがあることも、世界でビジネスを展開する上で相互にメリットとなっている。

 第3事業本部の森本馨企画部長によると、POMは耐熱性が高い割に高温成形では熱分解し臭気を発生しやすい。この課題に対して、最適な安定剤組成と末端基を安定な構造とし熱分解を抑制するMGC独自の技術を投入し、これが後発メーカーに対するアドバンテージとなっている。

 製品開発では、高付加価値グレードの拡充と、ベースレジンの

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【ポリアセタール特集3】旭化成

2019年4月12日

 2種類を世界で唯一生産、ホモポリマーは供給が課題に

 旭化成は世界で唯一、ホモポリマーとコポリマーを独自技術で生産している。1962年からポリアセタール(POM)の製造技術の研究を開始し、72年にホモポリマーの「テナック™」、85年にコポリマーの「テナック™-C」、87年にはホモポリマーの延長技術として、世界初のブロックコポリマー「テナック™LAシリーズ」を上市した。

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星野部長

 岡山県の水島工場に4万4千t/年(ホモポリマー2万t/年、コポリマー2万4千t)、中国の張家港に2万t/年(コポリマー)、合計6万4千t/年の生産能力を持つ。

 中国やアジア市場の拡大に加え、2017年の中国政府によるアンチダンピング課税措置も追い風となって、同社のPOM事業は

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【ポリアセタール特集2】ポリプラスチックス

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2019年4月5日

 世界トップシェア、さらなる成長へ欧米市場の開拓図る

 ポリアセタール(POM)は、ポリプラスチックスを代表する製品だ。最初に日本で製造を開始した静岡県の富士工場は昨年、操業50周年を迎えた。

POMの採用事例。写真提供:ポリプラスチックス(株)
POMの採用事例。写真提供:ポリプラスチックス(株)

 同工場の10万tのほか、台湾の大発工場に2万5千t、中国の南通工場(三菱ガス化学など3社との合弁)に6万t、マレーシアのクアンタン工場に12万3千tの設備があり、合計生産能力は四拠点で約30万tになる。これは世界で1、2を争う規模で、シェアでは世界トップの約20%を占めている。

 リーマンショック以降、中国・アセアン・インドの市場が成長する中で「アジアを

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【40周年突破記念・国際化特集】JSR代表取締役社長  小柴満信氏

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2019年4月1日

地域化と個別化に対応、米国と中国で売上伸ばす

 ━現在の国際情勢をどう見ますか。

 IMG_1112 小柴社長昨年から一貫して言っているのは、米中より欧州のほうが問題だということです。欧州はEUの財政規律とブレグジットで不安定化しており、何か起きた時に、適切な危機対応ができるのかです

 世界的にはデット(負債)が積み上がっていて、危険な状況です。中国も米国もそうですが、国の財政と企業のデットがかなり積み上がっています。ただ、崩れる時は崩れるので、問題はその後の対応です。リーマンショックの時は、米国は巧妙に対応した。中国もある程度うまく対応している。これに対し、今の各国の政治に崩れた後の対応力があるのか、不安です。

 ━米中の技術の覇権争いは今後も続くのでしょうか。

 それは間違いなく続きます。ただ、中国にしても

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【40周年突破記念・国際化特集】昭和電工代表取締役社長  森川宏平氏

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2019年4月1日

 新中計1年目に変化を示し、個性派企業へ歩みを進める

 ━米中貿易摩擦の動きをどう見ますか。

 化学産業にとって中国の影響はますます大きくなっています。需要面では化学製品を多く消費する中間層が拡大し、購買力が高まっています。

森川社長01 供給面では、一昨年から政府が強化した環境規制により、環境への配慮に乏しい工場は操業停止に追い込まれ、市況がタイトになりました。

 昨年前半まで需要・供給両面の動きから、世界の企業業績に良い影響を及ぼしていましたが、状況に変化が表れています。その要因は中間層の伸びの鈍化、米中の貿易摩擦などが考えられますが、はっきりとは分かりません。

 ━新年特集でのインタビューの際、景気動向について「遠くに黒い雲が見え始めた」との発言がありました。現在は。

 世界経済の先行きが不透明であることは変わらず、黒い雲は

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【40周年突破記念・国際化特集】旭化成代表取締役社長 小堀秀毅氏

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2019年3月29日

 新中計スタート、組織改編で新規事業の創出を加速

 ━米中貿易摩擦の今後を、どのように見ますか。

 IMG_1191小堀社長 左追加関税の問題に関しては、おそらくそれほど大きな課題にならないでしょう。今までの流れの中で、終息の方向が見えてくるのではないかと、期待感を込めて見ています。

 ただ安全保障を含めたテクノロジーでの覇権争いは、相当長期化すると思います。中国が米国の技術に依存できなくなってきますから、中国経済の減速が懸念されます。

 一方では、米国の企業も中国への展開がかなり厳しくなる。「デカップリング」、つまり米中の関係が少し離れてくれば、従来の大きな流れであった

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【40周年突破記念・国際化特集】三菱ケミカルホールディングス代表執行役社長 越智仁氏

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2019年3月29日

 世界は多極化へ、リージョナルヘッドクォーターで対応

 ━米中摩擦やブレグジットをどう見ますか。

 IMG_1147越智社長 HP用 起こるべくして起こったと思います。米中摩擦は技術や情報管理に関わる問題で、単純に貿易赤字を解消するという交渉ではないので、決着には1年や1年半という時間はかかるでしょう。

 ブレグジットについては、ハード・ブレグジットにはならず、延期しながら答えを見つけることになる可能性が高いと思います。

 こうしたことで、景気は全般的に足踏みしている印象です。米中貿易摩擦を意識して、中国経済も少し減速していますし、欧州も中国への依存が大きいので、影響を受けている感じがしています。

 ━化学産業が2017、18年と良かったのは。

 MMAやポリカーボネートなどは需給にタイト感があって、スプレッドが拡大したことはありますが、それだけではなく、

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【ポリアセタール特集1】中国で減速傾向、中長期には堅調な伸び見込む

2019年3月29日

 ポリアセタール(POM)は50年以上の歴史を持つエンジニアリングプラスチックで、高い強度と摺動性、耐摩耗性により、金属代替として、自動車や家電、OA機器など幅広い分野で使われてきた。

 特にリーマンショック後は中国やアセアン、インドなどで需要が拡大し、現在、世界の需要は120万t程度、そのうち中国が

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