代表取締役社長 髙村美己志氏
第四の柱を創出しさらなる飛躍へ、研究開発は本質を追う
東亞合成は、今年度を最終年度とする3ヵ年中期経営計画の基本方針の1つに、将来を支える新たな「第四の柱」の創出を掲げている。中でも、コア技術やこれまで培ってきた知見を最大限に生かせる、ヘルスケアとモビリティ関連領域を有力なターゲットと位置づけている。一方では
2022年6月17日
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2022年6月17日
2022年6月17日
2022年6月17日
取締役サステナベーション本部長 高 裕一氏
PLA×アパレルで日本の閉塞感を打開、潜在技術を生かす
生分解性プラスチックの市場開拓を進めるハイケムは、その取り組みを加速させている。なかでもポリ乳酸(PLA)の有用性に着目し、昨年にはPLA繊維を使用したアパレル向けの次世代PLA素材「ハイラクト」を開発するなど、用途展開の幅を広げた。
一方で、C1ケミカルをベースにしたリチウムイオン電池用の電解液溶媒にも注力、グローバル市場を視野に成長分野での事業拡大を模索している。日中の架け橋を標榜する同社が両国をつなぐのは、単に製品や
2022年3月29日
2022年3月29日
競争力強化は原燃料転換とCRが鍵、国際社会けん引に期待
━2022年の世界経済の動向と、化学産業の業況見通しについて。
昨年は、先進国を中心にワクチン接種が進み、経済活動の回復の兆しが見えた一方で、東南アジアでロックダウンによるサプライチェーンの混乱が生じるなど、コロナの影響が残る1年だった。
また、新型コロナウイルス感染症拡大に加えて世界各地での災害に伴う影響など、日本の製造業のサプライチェーンの強靭化が益々重要視された1年でもあった。足元では、原油価格の高騰をはじめとした製造業へのコストインパクト増大、そして年明けからのウクライナ情勢は、現在このインタビューを受けている時点でも予断を許さず、世界全体の経済、産業界に対する混迷の度合いは深まっていると言わざるを得ない。
こうした中にあっても、化学業界では各社事業構造の転換や
2022年3月29日
2022年3月29日
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