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　三菱ケミカルグループは11日、各フィルム製品について2月1日出荷分から値上げすると発表した。

　対象製品および改定幅は、無延伸共押出多層フィルム「ダイアミロンM」と「ダイアミロンMF」、無延伸ナイロンフィルム「ダイアミロンC」が「現行価格比8％」、「ダイアラップ」関連製品が「現行価格比10％」。

　昨今、原油価格をはじめとするエネルギー費用の上昇などを背景に、原料価格やユーティリティ費用、物流費、副資材費などの諸費用の上昇が継続しており、事業収益を大きく圧迫している。同社は、継続的なコスト削減に努力してきたが、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難であると判断した。

　なお、今回の価格改定は、2022年4月に表明した「ダイアミロン」の「15％」、「ダイアラップ」の「30％」、2021年10月に表明した「ダイアミロンC」の「10％」に追加するかたちとなる。

　東亞合成は11日、液体塩素と気化塩素を2月1日出荷分から値上げすることを決め、需要家との交渉に入ると発表した。改定幅は、いずれも「15円/kg以上」。

　原燃料価格や物流費の上昇により、対象製品の収益が圧迫されている。同社では、生産効率化や物流合理化によるコスト削減を行ってきたものの、自助努力だけでは限界があることから、安定生産と安定供給を継続するには製品価格の改定が必要と判断した。

　旭化成は10日、再生セルロース繊維「ベンベルグ」の原糸、生地の全品種を4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、現行価格から「15～25％程度」としている。

　対象製品については、諸原料や電力などのエネルギー価格上昇の影響に加え、製品の安定供給のためのコスト上昇が続き、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲を上回る状況となっている。こうした環境下、製品の安定供給維持には、価格改定が必要と判断した。

　三井化学は10日、接着性ポリオレフィン「アドマー」を2月1日納入分から「10円/kg」値上げすると発表した。

　対象製品については、昨年からの燃料価格高騰に伴う電気代の急騰により、生産を取り巻く環境は厳しさが増している。このような事業環境下、同社はコストダウンに取り組んでいるが、上昇幅が自助努力の範囲を超える状況となっていることから、製品価格の改定を決めた。