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　東ソーは7日、重金属処理剤の全グレードについて、2022年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、現行価格から「15円/kg以上」。

　同社は、コスト削減、省力化や合理化などのあらゆる施策を実施し、競争力のある製品の生産・供給に努めている。

　しかし、直近の原料価格ならびに各種ユーティリティ、物流費などのコスト上昇により、現行価格での販売が極めて困難な状況となっている。こうした状況を踏まえ、同社は、今後も安定供給を継続するため、値上げの実施を決定した。

　昭和電工は7日、次亜塩素酸ソーダについて、今月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「6円/kg以上」。

　次亜塩素酸ソーダを取り巻く事業環境は、原材料価格、電力コストの上昇に加え、安全・安定生産のための設備の維持・補修費の高騰を受け、厳しい状況が続いている。さらには、安定供給を維持するための輸送費の上昇も収益悪化の要因となっている。

　同社は、製造原価の低減、経費の削減や物流の効率化など、コスト削減に努めてきたが、安定生産と安定供給を維持するため、値上げせざるを得ないとの結論に達した。

　ダウ日本は5日、プロピレン系グリコールエーテル溶剤について、10月15日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、工業用グレードが「40円/kg以上」、電子材料グレードが「50円/kg以上」となっている。

　プロピレングリコール類は世界的な需給バランスが引き続き逼迫する一方、原料の酸化プロピレンなど、主原料の価格も継続的に高騰している。

　同社は、安定操業と供給維持を図るために、今回の値上げを決定した。なお同社が今年、プロピレングリコール類の値上げを発表するのは、1月、3月、4月に続き四度目となる。

　東海カーボンはこのほど、摩擦材の各製品について11月1日から値上げすると発表した。

　対象製品は焼結摩擦材と摺動材製品（東海カーボン製品）で、改定幅は「現行価格の10％」となっている。

　同社は、当該製品の安定供給を継続するため、値上げせざるを得ないと判断した。