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　三菱ケミカルは18日、共押出多層フィルムの各製品について、11月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、無延伸ナイロンフィルム「ダイアミロンC」、無延伸共押出多層フィルム「ダイアミロンM」「ダイアミロンMF」で、改定幅は「現行価格の10％」となっている。

　原油・ナフサなどの市況高騰により、原料価格が上昇していることに加え、設備維持費用・物流費なども上昇しており、製造コストを押し上げ、事業の採算を圧迫している。こうした中、同社は、これまでも継続的なコスト削減に鋭意努力してきたが、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難であると判断し、値上げの実施を決定した。

　昭和電工は18日、酢酸および酢酸ビニルの国内価格について、今月20日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「30円/kg」となっている。

　昨今、酢酸市況や国産ナフサ価格などの上昇から、酢酸および酢酸ビニルの事業は厳しい状況が続いている。こうした中、同社はこれまでも製造・物流の合理化を積み重ね、コストダウンによる採算の改善に努めてきたが、原燃料コストの上昇が継続しており、製品の安定供給体制を維持するためには、値上げせざるを得ないと判断した。

　デンカは15日、「デンカセメント」および固化材「デンカソイルパック」について、2022年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「2300円/t」。

　石炭価格の急騰、老朽化設備の健全化に向けた修繕や維持更新費用の増加、物流コスト上昇といった要因により、事業採算が急激に悪化している。

　同社は、こうしたコストの大幅増は自社努力の限界を超えていることから、今後も商品の品質確保や安定供給の責務を果たすために、値上げせざるを得ないと判断した。

　デンカは15日、カーバイドについて11月1日納入分から値上げする、と発表した。改定幅は「3万円/t」。

　同社は、カーバイド事業において、製造および諸経費の削減など、徹底した合理化策に努めているものの、安全・安定供給のための製造設備の維持・更新費用の増大のほか、電力コストおよび輸送コストの上昇が電力多消費製品であるカーバイドの製造コストを圧迫しており、自助努力の限界をはるかに超える状況にある。

　こうした状況下、同社は、カーバイドの安定供給ならびに事業を維持・継続するため、適正な価格体系を確立すべく、値上げせざるを得ないと判断した。