WTI原油価格は22日、
3月22日のWTI、ブレント、ドバイ原油価格
2021年3月24日
2021年3月24日
2021年3月23日
エチレンは1000ドル台、芳香族3製品も大幅上昇
アジア地域の2月第4週の石化市況は、オレフィン、芳香族とも総じて急騰した。2月中旬に石油・石化プラントが集積する米国テキサス州に大寒波が襲来。停電が発生した影響で各プラントが停止を余儀なくされ、フォースマジュール(FM)を相次ぎ宣言。また港湾設備にも混乱が生じたため、出荷がストップする事態となった。その影響が世界的に広まり、ひっ迫感からアジア石化市況も騰勢を強めている状況だ。
エチレンは、前週比170ドル高の1050ドル/tでの取引となった。ナフサとのスプレッドも、
2021年3月23日
クラレとクラレトレーディングは22日、メタクリル樹脂(PMMA)の押出板とキャスト板を6月1日出荷分から値上げする、と発表した。対象製品は、PMMA押出板「コモグラス」、PMMAキャスト板「パラグラス」、PMMA押出ミラー板「コモミラー」の3製品で、改定幅はいずれも現行価格の「20%」アップ。
メタクリル樹脂板はコロナ禍で、飛沫飛散防止用仕切板やディスプレイ向けの需要増加により、需給バランスがタイト化。また、アセトンの高騰を受け、メタクリル樹脂板の原料であるメタクリル酸メチル(MMA)とPMMA価格が大幅に上昇するとともに、物流費などの諸経費も増大しており、自助努力によるコスト吸収の範囲を越えるものとなっている。このような状況下、両社は採算是正と安定供給を維持するために、価格改定の実施を決めた。
2021年3月23日
日鉄ケミカル&マテリアルは22日、ビスフェノールA(BPA)を4月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「50円/kg以上」。
BPAは、風力発電用途などのエポキシ樹脂向けや、家電・自動車用途などのポリカーボネート樹脂向けの需要が堅調に推移する中、昨年末から国内外で相次いでトラブルが発生したことで需給バランスがタイト化し、市況は昨年末から歴史的な高水準を継続している。足元では原油価格の上昇に伴い、原料となるベンゼン市況が850ドル、国産ナフサ価格も4万5000円を超えるレベルまで上昇し、燃料となるC重油も上昇が予想されている。同社は、これらのコストアップを価格に転嫁せざるを得ないと判断し、今回の値上げを決定した。
2021年3月23日
2021年3月23日
2021年3月22日
シージーエスターは19日、フタル酸系可塑剤(DOP、DINP、DBP)とイソフタル酸系可塑剤(DOIP)について、4月1日納入分からの値上げを決定し、ユーザーとの交渉を開始すると発表した。改定幅は「35円/Kg以上」。
同社は1月、昨年末からのナフサ価格上昇に伴う可塑剤原料(アルコール、酸)の価格上昇などを理由に、同製品の2月からの値上げを発表した。しかし、その後もナフサは高騰を続け、4月からの四半期以降も上昇基調が継続すると見込まれている。さらに世界的な需給ひっ迫による原料や製品価格高騰の影響もあり、国内の製品需給がタイト化し、原料調達にも大きな影響が出ている。
同社は、これまでと同様にコスト削減に注力していくものの、今後の安定供給を維持するためにも、再度、価格改定を行い採算是正を図ることが必要であると判断した。
2021年3月22日
2021年3月19日
アンモニア不足が影響、タイ工場から供給できず
宇部興産は、ナイロン原料であるカプロラクタム(CPL)について、3月(上旬決め)の韓国・台湾大手向け契約価格を前月比330ドル高の1900ドルで決着した。
大手メーカーの生産トラブルが続き需給がひっ迫している中、原料ベンゼンをはじめとする原料価格の高騰や、コンテナ船不足による物流費の上昇などが反映され、前月から急騰する結果となった。ただ、同社は前月と同様に今回も特殊事情により交渉を断念し、指標価格として提示している。その背景として、タイ工場が原料アンモニア不足で稼働が低下し、出荷が見込めなくなったことが挙げられる。
2月は、宇部工場が、国内アンモニア工場のトラブルで生産停止を余儀なくされ、
2021年3月19日
出光興産は18日、電子電機部品、家電部品、自動車部品、建材などに使用されるポリカーボネート(PC)樹脂について、今月22日出荷から値上げすると発表した。対象製品は「タフロン」「タフロン ネオ」で、改定幅は「80円/kg以上」となっている。
PC樹脂のアジア市況は、昨今の中国を中心としたアジア圏の需要回復に伴い、昨年半ばから上昇が継続。また、主原料であるビスフェノールAも需給のひっ迫に伴い価格が急騰しており、大幅なコスト上昇が見込まれる。
同社は昨年12月に「100円/kg以上」の値上げを実施したが、その後も主原料、副資材、物流コストの上昇が続いている。同社は、一層のコスト低減努力に取り組んでいるものの、こうしたコストの高騰は自助努力により吸収できる水準を超えていることから、今回の値上げを決定した。なお、想定した市況環境が今後大きく変動する場合は、改定幅を修正するとしている。