ウレタンMDI スポット市況は高水準を継続

2020年12月16日

足元ではやや弱含み、来年以降の市場動向注目

 ウレタン原料であるMDI(ジフェニルメタンジイソシアネート)は、一時期のタイト感が緩和されつつあるものの、好環境を継続。足元の市況はモノメリックが3400ドル/t、ポリメリックが2500~2600ドル/tとなっており、依然として高水準を維持している状況だ。

 MDIは上期(4-9月期)に、コロナ禍の影響により需要が大きく減退し市況も低迷していた。しかし、コロナ禍から脱した中国で需要が急回復する中、欧米メーカーにトラブルが発生し、需給バランスが一気にタイト化。市況は上昇基調を強め、11月中旬には、モノメリックで3500~3600ドル/t、ポリメリックは2700ドル/tとなった。その後、海外でのトラブル解消や、アジア地域の定修が明けてくることもあり、市況はやや軟化傾向となっている。

 こうした中、MDIのスプレッドも大きく改善している。原料であるベンゼン価格(ACP)は、3Q(7-9月期)平均で436.7ドル/t、4Q平均で486.7ドル/tと上昇し、2Q(4-6月期)の急落(平均358.3ドル/t)から回復基調を強めている。ただ、MDI市況の上昇ペースが大きく上回っているため、12月のACP(575ドル/t)で換算した足元のスプレッドは、モノメリックで2800ドル/t程度、ポリメリックで1900ドル/t程度と、上期(モノメリック1000ドル/t程度、ポリメリック750ドル/t程度)に比べ大幅に伸長している。特にモノメリックは10月からスプレッドがさらに拡大しており、MDIメーカーにとって想定以上に収益に貢献している状況だ。

 今後については、しばらく市況が大きく崩れるとの見方は少ない。その要因として、トラブルが発生した欧米メーカーの生産が完全に戻っていないことに加え、経済活動の再開に伴い自動車用途をはじめ堅調な需要が続いていることが挙げられる。ただ、中国において住宅向け断熱材用途は冬の不需要期に入っていくことや、欧米などではコロナ禍が再拡大しており経済が冷え込むことが懸念材料。近年、MDI市況は外部環境によって乱高下しやすい状況が続いており、来年1Q(1-3月期)の市場動向が注目される。

 

ランクセス HDOを値上げ、原材料費の大幅な上昇に対応

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2020年12月15日

 独ランクセスはこのほど、1,6-ヘキサンジオール(HDO)の価格を世界的に「350ユーロ/t」値上げすると発表した。

 今回の価格改定は、過去数カ月間の原材料費の大幅な上昇に対応したもので、即時に適用される。HDOは高性能コーティング、繊維、接着剤、ポリウレタン、ポリカーボネートジオールの重要な前駆体で、エポキシ樹脂の反応性希釈剤としても使用されている。

アジア石化市況 エチレンは950ドル/tに上昇

2020年12月15日

ブタジエンは高レベルを継続、SMは再び反転

 アジア地域の11月第4週の石化市況では、エチレンは下値40ドル高、上値5ドル高の950~990ドル/tでの取引となった。11月第1週からの上昇ペースは鈍ったものの、3週連続の上昇となっている。前週に引き続き、アジア地域では相次いでナフサクラッカーのトラブルが発生したことで、需要家の間で玉を確保する動きが出ている。ただ春先から停止していたナフサクラッカーの再開が予定されていることもあり、上昇幅は抑えられた。

 ナフサとのスプレッドは

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東レ ナイロン樹脂値上げ、原料上昇で50円/kgで実施

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2020年12月11日

 東レは10日、ナイロン樹脂「アミラン」を今月21日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は「ナイロン66樹脂」と「ナイロン610樹脂」で、改定幅はいずれも「50円/kg」。

 ナイロン樹脂はグローバルで需要が急回復しており、需給バランスがひっ迫する中、粗原料価格が高騰。同社はあらゆる角度から継続的な種々のコスト削減や合理化努力を推進するが、現在の原料価格は自助努力で吸収できる水準を大きく超えている。

 こうした環境下、安定した品質での商品供給や、さらなる高付加価値の開発・提案を行う体制の維持と推進のためにも、今回の値上げ実施を決定した。

 

三菱エンジニアリングプラスチックス PC樹脂を値上げ、国内は70円/kg以上

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2020年12月10日

 三菱エンジニアリングプラスチックスは9日、ポリカーボネート(PC)樹脂「ユーピロン」「ノバレックス」「ザンター」を今月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、国内が「70円/kg以上」、海外が「同0.7USドル以上」となっている。

 昨今、主原料のビスフェノールAの高騰を背景に、PC樹脂の原料価格が上昇していることに加え、副原料の価格や物流諸経費についても上昇している状況。こうした中、同社は、徹底したコスト削減に努めてきたが、社内の合理化努力で吸収できる範囲を超えており、今回の価格改定の実施が必要だと判断した。