東亞合成はこのほど、機能性接着剤製品を来年1月1日出荷分から10%以上(製品グレードによる)値上げすると発表した。
原料価格の高騰や運送費の大幅な引き上げにより、同製品のコストが上昇し、採算が悪化している。同社は、これまでもコスト削減に注力してきたが、自助努力のみでの対応は困難な状況と判断。
同社は今後も、適正な品質の製品を、適正価格で安定供給していくために、今回の価格改定を決定した。
2018年12月6日
2018年12月6日
2018年12月5日
三井化学とアルベマール社の折半出資会社である日本アルキルアルミは4日、アルキルアルミ製品を来年1月1日納入分から20%値上げすると発表した。対象製品は、トリエチルアルミニウム、ジエチルアルミニウムクロライド、エチルアルミニウムセスキクロライド、エチルアルミニウムジクロライド。
主原料であるナフサ価格、アルミニウム価格の高騰に加え、副資材やユーティリティコストも継続して上昇している。また、物流コストの上昇も顕著となっており、これらの傾向はさらに続くものと見込まれている。
こうした厳しい経済環境の下、同社はあらゆるコストダウンに注力してきたが、コスト上昇分は自助努力の範囲を超えるものであり、今回の価格改定を決定した。
2018年12月5日
2018年12月4日
2018年12月4日
2018年12月4日
2018年12月3日
2018年11月30日
2018年11月30日
国内市場における石化製品の10月末在庫は、エチレンセンターの大型定修が一巡したことから、一部定修の残る誘導品を除き巡航速度に戻りつつある。
石化協の発表によれば、汎用樹脂のポリエチレン(PE)は、10月末の季節調整済み在庫率が低密度(LD)3.1カ月、高密度(HD)3.2カ月とほぼ適正レベル。ポリプロピレン(PP)はややタイトとなり2.4カ月、秋に定修があったポリスチレン(PS)は1.3カ月となっている。
また、出荷については、輸出を抑え国内を優先している傾向に変わりはない。10月の国内出荷は