値上げ

　東亞合成は30日、アクリルモノマー製品「アクリックスC-1」（化学品名：アクリル酸2-メトキシエチル）について、8月1日出荷分から値上げすることを決め、需要家との交渉に入ると発表した。改定幅は「25円/kg以上」。

　同製品の主原料は、需給ひっ迫により市況が高騰していることから、調達価格も大幅に上昇している。同社では、生産効率化や物流合理化によるコスト削減に努めてきたが、自社での吸収は困難であり、適正品質の製品を安定供給していくためには、製品価格の是正が必要だと判断した。

　出光ファインコンポジット（旧出光ライオンコンポジット）は30日、オレフィン系合成樹脂複合材料「カルプペレット」について、8月20日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「10円/kg以上」。

　同社は、6月21日納入分から値上げを実施していたが、足元の原油価格は、OPECプラスによる協調減産の段階的な縮小が行われる一方、コロナワクチンの普及による経済活動の回復傾向や、輸送用燃料などの需要の増加を受け、高止まりとなっている。国産ナフサ価格についても、原油価格の高止まりと堅調な需要により、前回の価格改定時に想定していた水準を超えて推移している。

　同社は、今後も最大限の合理化努力を継続していくものの、こうした原料コストアップの吸収は自助努力だけでは困難と判断し、今回の再値上げを決定した。

　ジェイ・プラスは29日、アジピン酸系およびポリエステル系可塑剤について、8月10日納入分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、アジピン酸系可塑剤（DOA/DINA/D610A）が「30円/kg以上」、ポリエステル系可塑剤が「50円/kg以上」となっている。

　原油・ナフサ価格の高騰や需給ひっ迫を受け、可塑剤原料価格が上昇しており、加えて包材費などの諸経費も上昇を続けている。こうした中、同社は、今後とも可塑剤の安定供給を継続するために、値上げせざるを得ないと判断した。

　昭和電工は28日、合成樹脂エマルジョンと溶液系樹脂について、8月16日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、合成樹脂エマルジョン「ポリゾール」では、エチレン-酢酸ビニル系エマルジョンが「25円/kg」、酢酸ビニル系エマルジョンが「20円/kg」、アクリル系エマルジョンが「30円/kg」、スチレン‐アクリル系エマルジョンが「21円/kg」となり、溶液系樹脂「コーガム」「ビニロール」「ポリフィックス」が「47円/kg」となっている。

　昨今、原油市況や原料需給のタイト化により、原料であるエチレンや酢酸ビニル、アクリル酸エステルやスチレンの価格が上昇しており、また包材、副資材、物流費なども値上がりしている。同社はこれまでも製造や物流の工程の合理化を進めてコストダウンに努めてきたが、原燃料コストの上昇が続き非常に厳しい状況にあることから、製品の安定供給体制を維持するために、値上げせざるを得ないと判断した。

 

　KHネオケムは26日、各種化学品について、8月1日納入分から値上げすると発表した。

　対象製品と改定幅は、オキソ系（オクタノール、オキソコール900、ノナノール、ブタノール、イソブタノール、酢酸イソブチル、オクチル酸、キョーワノイック-N（イソノナン酸）、ブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、キョーワゾールC-800、キョーワゾールC600M、キョーワノール‐M、トリデカノール）が「20円/kg以上」、

　アセトン系（アセトン、アセトン-P）が「16円/kg以上」、

　ダイアセトンアルコール（DAA）およびメチルイソブチルケトン（MIBK）が「21円/kg以上」、

　ブチセルアセテート系（ブチセルアセテート、ブチセルノール20アセテート）が「76円/kg以上」、

　ジオール（オクタンジオール、ブチルエチルプロパンジオール〈BEPG〉、キョーワジオールPD-9）が「20％以上」となっている。

　なお、これら以外の少量販売品目も個別に値上げを実施する予定だ。第3四半期（7-9月期）の国産ナフサ価格は5万5000円水準が見込まれている。同社は、現在の急激な原燃料価格の上昇を自助努力で吸収するのは限界を超えており、国内安定供給を維持・確保するためにも、値上げが必要と判断した。

　東ソーは26日、芒硝について9月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「10円/kg以上」。

　同社の芒硝は、臭素製造由来の副生原料精製品から事業を開始し、現在は国内唯一の合成プラントを併せて稼働させることで、国産芒硝メーカーとして顧客への安定供給に努めてきた。しかし、ここ数年にわたるコストの上昇に加え、コロナウイルスの影響を主とした国内需要減退による販売数量低迷も相まって、事業採算は一段と悪化している。

　同社は、事業採算改善に向けあらゆるコストの総点検を実施してきたが、自助努力での改善には限界があり、今後の供給継続のため、今回の値上げを決定した。