値上げ

　東ソーは19日、芒硝を9月1日出荷分から10円/kg以上値上げすると発表した。

　同社の芒硝は、臭素製造由来の副生原料精製品から事業を開始し、現在は国内唯一の合成プラントを併せて稼働させることで、国産芒硝メーカーとして顧客への安定供給に努めてきた。

　しかし、ここ数年での諸事情変化に伴う芒硝原料構成の変化、主原料価格の高止まり、および製造設備維持コストなどの上昇により、事業採算は大幅に悪化している。

　同社はこれまで、事業採算性改善に向けあらゆるコストの総点検を実施してきたが、自助努力での改善には限界があり、今後の供給継続のため、今回の価格改定実施を決定した。

　三菱ケミカルは31日、フェノール関連製品を8月19日出荷分から値上げすると発表した。

　改定幅は、キュメン、アセトン、メチルイソブチルケトン（MIBK）、ダイアセトンアルコール（DAA）、ビスフェノールA（BPA）、αメチルスチレンが5円/kg、フェノールが10円/kgとなっている。

　これらの製品に関しては、人手不足を背景に物流費が大幅に高騰しているほか、修繕費用などの諸経費も上昇しており、事業の採算を圧迫している。

　同社は、製造コストの削減や販管費の圧縮などの徹底したコストダウンに取り組んできたが、自助努力ではコスト上昇分を吸収することは困難な状況となっており、安定的な製品供給のため、今回の価格改定が必要と判断した。

 

　三菱ケミカルは29日、ポリプロピレン長繊維「パイレン」を10月1日出荷分から値上げすると発表した。値上げ幅は「キロ50円」。

　原油・ナフサ価格の上昇に伴い、「パイレン」の主原料であるポリプロピレン樹脂の価格が上昇している。加えて、副原料・燃料の価格や人手不足を背景に物流費が大幅に高騰しており、事業の採算を圧迫している。

　このような環境下、同社は製造コストの削減、販管費の圧縮などの徹底したコストダウンに取り組んできたが、こうした自助努力だけでは、コスト上昇分を吸収することが極めて困難であると判断し、今後安定した供給を継続するため、価格改定に踏み切った。

 

　デンカは10日、「トヨ雨どい」全般を10月1日出荷分以降、値上げすると発表した。値上げ幅は現行価格の15％以上。

　原燃料価格の上昇や、運送業界における人手不足と労働環境改善対策による物流費の上昇などにより、「トヨ雨どい」の製造コストが大幅に上昇している。

　同社では、生産の合理化や省力化、諸経費の削減などに取り組んできたが、同製品の安定供給と事業の維持継続を目的に、価格転嫁をせざるを得ない状況と判断した。

　三菱ケミカルは27日、フィルム製品を8月1日納入分から値上げすると発表した。

　対象となるのは、二軸延伸ポリスチレンシート（OPS）の「サントクリア」と「ソフトクリア」で、値上げ幅は7円/kg以上。

　原油・ナフサ価格の上昇などに伴い、対象製品の原料樹脂価格が上昇し、製造コストを押し上げ、事業の採算を圧迫している。同社は継続的なコスト削減に努力してきたが、これらのコスト上昇分を自助努力で吸収することは極めて困難と判断し、価格を改定することにした。

 

 

　旭化成は26日、結晶セルロースとアルファー化澱粉の全製品について、9月1日出荷分から60円/kg値上げすると発表した。

　対象製品は、結晶セルロースの「セオラス」「セルフィア」、アルファー化澱粉の「PCS」「SWELSTAR」。

　物流費をはじめとする販売諸経費が上昇しており、また、コストの上昇局面は当面継続することが予想されている。さらに、安全・安心な製品を安定して供給するための製造設備の維持・更新についても、多額の投資を必要としている。

　同社は、このような環境下でコストダウンに注力してきたが、自助努力の対応のみではコスト上昇分を吸収することは極めて困難だと判断し、今回の価格改定を決定した。