日本ポリプロ PP全製品値上げ、国産ナフサ価格が上昇

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2024年4月3日

 日本ポリプロは2日、ポリプロピレン(PP)全製品について、今月15日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「15円/kg以上」。

 OPECプラスによる協調減産の継続、地政学リスクによる原油価格上昇に加え円安進行もあり、国産ナフサ価格は8万円klを窺う水準に上昇すると見込まれている。厳しい経済環境の下、同社は、徹底したコスト削減に努めているものの、主原料価格の上昇を自助努力のみで吸収することは困難であることから、値上げせざるを得ないと判断した。

 

日本ポリエチレン PE全製品値上げ、ナフサ価格が上昇

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2024年4月3日

 日本ポリエチレンは2日、ポリエチレン(PE)全製品について、今月15日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「15円/kg以上」。

 OPECプラスによる協調減産の継続、地政学リスクによる原油価格上昇に加え円安進行もあり、国産ナフサ価格は8万円klを窺う水準に上昇すると見込まれている。厳しい経済環境の下、同社は、徹底したコスト削減に努めているものの、主原料価格の上昇を自助努力のみで吸収することは困難であることから、値上げせざるを得ないと判断した。

三菱ケミカルグループ OPSを値上げ、原料のPS価格が上昇

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2024年4月1日

 三菱ケミカルグループは29日、二軸延伸ポリスチレンシート(OPS)「サントクリア」および「ソフトクリア」について、4月21日納品分から値上げすると発表した。改定幅は「20円/kg以上」。

 主原料であるポリスチレン樹脂の価格が上昇し、事業収益を大きく圧迫している。同社グループは、継続的なコスト削減に鋭意努力してきたが、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難と判断し、今回、価格改定の実施を決定した。

東ソー PE樹脂を値上げ、物流費などコスト上昇に対応

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2024年4月1日

 東ソーは29日、ポリエチレン(PE)樹脂全製品について、4月21日納入分から値上げすると発表した。対象製品は、低密度PE「ペトロセン」、直鎖状低密度PE「ニポロン‐L」「ニポロン‐Z」、超低密度PE「LUMITAC」、高密度PE「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力PE「TOSOH‐HMS」で、改定幅は「10円/kg以上」。

 「2024年問題」による物流費の上昇に加え、労務費および資材の高騰による生産設備の維持・修繕費用が増加している。同社は徹底したコスト削減に努めてきたが、こうしたコスト上昇は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の事業継続および安定供給を図るため、価格改定の実施を決定した。

旭化成 スチレン系熱可塑性エラストマーを値上げ

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2024年3月29日

 旭化成は28日、スチレン系熱可塑性エラストマー製品を4月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、スチレン系熱可塑性エラストマー(「タフプレン」「アサプレンT」など)が「70円/kg以上」 、水添スチレン系熱可塑性エラストマーの「タフテック」と「S.O.E.」が「120円/kg以上」。

 原油価格高騰や円安に伴い、主原料価格や副原料コスト、用役、物流費が高止まりする中、エラストマー製造設備の維持・更新費用の増加に伴い製造コストは上昇の一途をたどる。こうしたコストの高騰は同社の自助努力の範囲を超えるものとなっていることから、製品の安定供給維持のためには、価格改定せざるを得ないと判断した。

 

旭化成 ポリアミド66樹脂を値上げ、各種コストが上昇

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2024年3月27日

 旭化成は26日、ポリアミド66樹脂「レオナ」全品種について、4月1日出荷分から値上げを順次実施すると発表した。改定幅は「20円/kg」。

 物流業界の「2024年問題」により、輸送費などに関する価格改定の要請を受けている。また、国内物価上昇に伴う賃金アップにより、労務費や業務委託費の増加も見込まれる。

 同社は、可能な限りのコスト削減を継続しているものの、自助努力だけで吸収できる範囲を超えていることから、生産・販売・開発体制を維持し、安定した品質の製品を供給していくため、今回、価格改定を決定した。

サンディック OPSを値上げ、PS価格の上昇を受け

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2024年3月26日

 サンディックは25日、二軸延伸ポリスチレンシート(OPS)「サンディックシート」について、4月22日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「20円/kg以上」。

 OPSの主原料であるPS樹脂は、ナフサやベンゼンの高騰に加え、安定供給と事業継続のため、価格改定が打ち出されている。同社は、引き続き合理化に努めているものの、配送費や労務費の継続的な値上がりが見込まれる中、これらのコスト上昇を自助努力で吸収することは極めて困難な状況にあると判断した。

 

旭化成 変性PPE樹脂値上げ、シンガの製造コスト上昇

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2024年3月26日

 旭化成は25日、変性PPE樹脂「ザイロン」全品種について、4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、国内が「30円/kg」、海外が「200USドル/t」。

 ポリマー生産工場の位置するシンガポールは、炭素税の導入や用役費用の高騰により、事業継続に必要な製造コストが急激に上昇している。同社は可能な限りのコスト削減努力を継続しているものの、自助努力にて吸収できる範囲を超えていることから、事業継続のために、価格改定が不可避と判断した。

DIC 共押出多層フィルムを値上げ、コスト上昇に対応

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2024年3月22日

 DICは21日、共押出多層フィルム「DIFAREN」の全銘柄について、4月15日納入分より値上げすると発表した。改定幅は「1連(500㎡)あたり400円」(厚み20㎡換算)。

 昨今、原料ナフサの価格上昇および副資材、製造コストの増加を理由に、原料メーカーからの価格改定が相次ぐ。加えて、運賃や保管料など物流にかかるコストも増加している。同社は、経費削減などの自助努力を続けてきたが、これらのコスト増加を自社で吸収することは極めて困難な状況にあることから、今後の製品の安定供給のために価格改定が避けられないと判断した。