値上げ

　ユニチカは21日、スパンボンド不織布について、9月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、ポリエステル製、ポリエステル／ポリエチレン製、ナイロン製、ポリ乳酸製の各スパンボンド不織布で、改定幅は「10％以上」。」

　原油価格の上昇による合繊原料の高騰や急激な円安などを受け、不織布の原料価格の上昇が継続しており、今後もさらなる高騰が懸念されている。また、電力費、燃料費、物流経費なども上昇しており、一段と厳しい状況が想定されている。

　同社は、様々な合理化策を推進し、企業努力による価格維持に努めてきたが、すでに限界を超えていることから、安定供給を維持するために、価格改定の実施を決定した。 

　ダウ日本は21日、エラストマー製品について8月15日納入分から値上げすると発表した。対象製品は、ポリオレフィンエラストマー「ENGAGE」、オレフィン・ブロック・コポリマー「INFUSE」、プラストマー「VERSIFY」で、改定幅はいずれも「50円/kg以上」となっている。

　エラストマー製品は、今年に入ってからの著しい円安に伴い、内外価格が大幅に解離している。同社は供給を確保するために、価格改定を決定した。 

 

出光興産は20日、アロマ系溶剤について8月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅（ベースアップ幅）は、トルエン、キシレン、イプゾール100が「10円/kg以上」、イプゾール150が「30円/kg以上」、イプゾールTPが「15円/ℓ以上」となり、ドラム（荷姿）については、ベースアップ幅＋「15円/kg」となる。

　エネルギー価格の高騰に伴い、各製品の製造加工費が上昇していることに加え、製造固定費や物流費なども上昇を続けており、大幅なコストアップが見込まれる。同社は、一層のコスト低減努力を継続していくものの、これらコストの高騰は自助努力により吸収できる水準を超えていることから、フォーミュラ価格のベースアップを要請せざるを得ないと判断した。 

　ユニチカは15日、産業資材用合成繊維（ポリエステル、ナイロン）について、8月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、ポリエステル繊維（長繊維、短繊維、紡績糸、モノフィラメント）が「40円/kg」、ナイロン繊維（短繊維、モノフィラメント）が「50円/kg」。

　昨年後半からの原油価格の上昇による合繊原料の高騰に加え、エネルギー、物流や副資材の高騰、さらに足元での急激な円安進行も含めてコストが上昇しており、今後さらに状況が一段と厳しくなると見られている。こうした中、同社は、あらゆる項目での費用削減や値上げに取り組んできたものの、吸収できる範囲を超えていることから、今後の製品の安定供給を維持するため、価格改定の実施を決定した。

　東レは13日、衣料用・産業用の各分野へ販売する合繊糸・綿・不織布について、7月出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、衣料用および産業用のナイロン6長繊維・短繊維が「50円/kg」、衣料用および産業用のナイロン66長繊維・短繊維が「80円/kg」、ナイロンBCF糸が「50円/kg」、衣料用および産業用ポリエステル長繊維、ポリエステル短繊維が「30円/kg」、アクリル短繊維が「20円/kg」、ポリエステル長繊維不織布が「30円/kg」。

　合繊用の粗原料価格は、世界的な景気回復に伴う需要増加と、ウクライナ情勢による供給懸念を背景とした昨年来の原油価格の高止まりに加え、4月以降の急激な円安進行の影響により、過去3ヵ月で10～30％程度上昇している。また、副資材、燃料エネルギー、運輸費など価格上昇に歯止めがかからず、各合繊の製造コストは、今後も一層の上昇が見込まれる。

　こうした環境下、同社は、固定費および比例費のあらゆる項目について、徹底的なコスト削減と効率化による自助努力を続けてきたが、各種コストの上昇は吸収できる範囲を超えており、安定した品質での商品供給や、高付加価値品の開発といった生産基盤の維持のために、今回の値上げを決定した。なお、当該製品の値上げは、昨年12月、今年3月に続き、短期間で三回目となる。